電気用品の技術上の基準を定める省令
（昭和三十七年八月十四日通商産業省令第八十五号）

最終改正：平成二一年九月一一日経済産業省令第五七号

（最終改正までの未施行法令）
平成二十一年九月十一日経済産業省令第五十七号（一部未施行）
　

　電気用品取締法（昭和三十六年法律第二百三十四号）第二十条第一号の規定に基づき、電気用品の技術上の基準を定める省令を次のように制定する。

１ 　電気用品安全法 （昭和三十六年法律第二百三十四号。以下「法」という。）第八条第一項 の経済産業省令で定める技術上の基準は、次の表の上欄に掲げる電気用品の種類ごとにそれぞれ同表の下欄に掲げる表に定めるとおりとする。この場合において、電気用品安全法施行規則 （昭和三十七年通商産業省令第八十四号）別表第二の品名の項に掲げる二以上の電気用品の機能を兼ねる電気用品にあつては、それぞれの品名に係る技術上の基準を適用する。
電気用品の種類 表
一　電線及び電気温床線 別表第一
二　電線管、フロアダクト及び線樋並びにこれらの附属品 別表第二
三　ヒューズ 別表第三
四　配線器具 別表第四
五　電流制限器 別表第五
六　小形単相変圧器及び放電灯用安定器 別表第六
七　電気用品安全法施行令（昭和三十七年政令第三百二十四号）別表第二第六号に掲げる小形交流電動機 別表第七
八　電気用品安全法施行令（昭和三十七年政令第三百二十四号）別表第一第六号から第九号まで及び別表第二第七号から第十一号までに掲げる交流用電気機械器具並びに携帯発電機 別表第八
九　リチウムイオン蓄電池 別表第九

２ 　経済産業大臣が電気用品の構造、材質等から判断して保安上支障がないと認めた場合は、前項の規定にかかわらず、経済産業大臣が認めた基準を技術上の基準とする。

　　　附　則

　この省令は、法の施行の日（昭和三十七年八月十五日）から施行する。ただし、別表第四１(4)、４および５(2)、別表第六１(2)、別表第八１(5)ならびに別表第九１(1)の規定中さし込み接続器の刃の厚さに係る部分ならびに別表第九１(4)、(5)および(9)ならびに２の規定中雑音防止用のコンデンサーおよび雑音防止器に係る部分は、この省令の施行の日から起算して六月を経過した日から施行する。
　　　附　則　（昭和四一年一一月一日通商産業省令第一二七号）　抄

１ 　この省令は、昭和四十二年二月一日から施行する。

　　　附　則　（昭和四三年一一月一九日通商産業省令第一一四号）　抄

１ 　この省令は、公布の日から施行する。ただし、別表第一から別表第八までを改める改正規定中別表第一１(6)チ(ロ)のビニルコードに係る部分、別表第四２(2)ロおよびニ、３(3)ニ(イ)、４(2)イならびに６(3)ロおよびニ(イ)、別表第五３(5)、別表第六１(2)ロの小型変圧器に係る部分、リ、ヲ、ワ、カの小型変圧器に係る部分およびタ、１(3)ロの小型変圧器以外のものに係る部分、ハ、ニ、ホ、ヘ、トおよびチ(イ)、２(1)ホ(ニ)、２(5)イ(イ)および(ロ)ならびに２(8)、別表第七１(3)ハおよび２(1)ロならびに別表第八２(2)ホ、(3)ニ、(4)イ(イ)、ニ(ハ)およびヘ、(12)イ(ニ)、(24)イ(ニ)、(28)ハ、(33)イ(ロ)および(ハ)、(34)イ(ニ)、(36)イ(ニ)、(37)ヘ、(38)ホ、(42)イ(ハ)および(ホ)、(43)イ(ハ)、(50)イ(ニ)および(ホ)、(51)イ(ホ)、(65)ホ、(68)ホ、(75)ホ、(78)ホ、(85)ホ、(87)イ(ハ)ならびに(102)トの規定は、この省令の施行の日から起算して三月を経過した日から施行する。

　　　附　則　（昭和四四年三月八日通商産業省令第一八号）

　この省令は、公布の日から施行する。
　　　附　則　（昭和四五年六月三〇日通商産業省令第五二号）

　この省令は、公布の日から施行する。ただし、別表第一１(2)ト(ヘ)ならびに別表第八１(2)ホ(イ)ならびに２(21)ロ、(25)ロ、(30)イおよびロ、(37)、(41)イ(ホ)およびロ、(42)イ(ヘ)およびロ、(56)ロ(ニ)、(57)イ、(61)イ、(63)イ(ニ)、(83)、(84)ロ、(99)イ(ト)ならびに(101)イ(ト)に関する改正規定は、この省令の施行の日から起算して三月を経過した日から、別表第八２(95)ロ(ハ)およびチに関する改正規定は、この省令の施行の日から起算して六月を経過した日から施行する。
　　　附　則　（昭和四六年一〇月八日通商産業省令第一〇六号）

　この省令は、公布の日から施行する。ただし、別表第三３(1)ハ、ニ、ホおよびヘ、(2)イおよびホに関する改正規定ならびに別表第三(3)ロの次にハを加える規定および別表第三(4)の次に(5)を加える規定は、この省令の施行の日から起算して三月を経過した日から施行する。
　　　附　則　（昭和四七年一月二六日通商産業省令第五号）

　この省令は、昭和四十七年二月一日から施行する。
　　　附　則　（昭和四七年三月七日通商産業省令第一九号）

　この省令は、公布の日から施行する。ただし、別表第八２(89)イ、(90)イ、(91)ニ、(94)ロ(ロ)および(95)ニ(イ)ならびに４(26)イ(ハ)に関する改正規定は、この省令の施行の日から起算して三月を経過した日から、別表第八１(2)ト(ロ)ｂおよび２(94)トに関する改正規定は、この省令の施行の日から起算して六月を経過した日から、別表第八１(2)ロに関する改正規定は、この省令の施行の日から起算して九月を経過した日から、別表第八２(94)イに関する改正規定は、この省令の施行の日から起算して一年を経過した日から施行する。
　　　附　則　（昭和四九年一二月一二日通商産業省令第九三号）　抄

１ 　この省令は、公布の日から施行する。ただし、別表第三１(3)ロ及び附表第二１(1)、別表第四１(2)レ(イ)及び(ロ)、ウ(ハ)、ヰ並びにオ（別表第六１(3)チ、別表第七２(5)及び別表第八１(3)カにおいて準用する場合を除く。）並びに４(1)ニ、別表第五１(2)ツ(ハ)、別表第六１(2)ト(イ)及び(ロ)、ヲ、レ(ハ)、ソ、ナ並びにラ並びに(3)ロ(ロ)、別表第七１(2)ハ、ヘ(イ)及び(ロ)、リ(ハ)並びにカ並びに(4)ロ並びに別表第八１(2)チ(イ)及び(ロ)、ワ、ソ(ハ)、ツ(ロ)、コ、エ、テ並びにヒ並びに(3)ロ(イ)、２(20)イ、(50)イ(ト)、(71)ロ(ロ)及び(85)ト、３(1)ニ並びに４(14)ロ及び(21)イに関する改正規定は、この省令の施行の日から起算して三月を経過した日から、別表第四２(1)ホ(ヘ)、３(3)ニ及びワ並びに６(3)ホ及びチ並びに附表第三３、別表第六１(2)ワ及び２(1)リ、別表第七１(6)並びに別表第八１(2)ハ、オ(ロ)、ケ、ア、ユ及びセ並びに(3)ヨ、２(8)ヘ、(9)イ(ニ)、(20)ロ(ニ)、(27)ト(イ)、(33)イ(ニ)及びロ、(41)ロ(ハ)、(48)イ(ル)、(56)ホ、(70)ニ、(84)ニ、(86)イ(ハ)及び(ニ)、(88)イ(ホ)及び(ヘ)並びにハ(イ)、(93)ロ並びに(97)イ、３(1)ロ並びに４(21)ロ(ニ)及び(ホ)並びに附表第四２(1)及び(2)並びに５に関する改正規定は、この省令の施行の日から起算して六月を経過した日から、別表第一１(6)イ(イ)ａ及び(ロ)ｂ(a)並びにト(ニ)並びに附表第十１(4)、別表第四１(2)ノ、２(2)ロ(ロ)及び(ハ)並びに６(3)ロ(ロ)及び(ハ)並びに別表第八１(2)フ及びモ、２(2)イ(ロ)及びホ、(4)ハ(イ)ｂ、ｄ及びｅ並びに(ロ)、ニ、ヘ並びにト、(5)ホ、(8)ホ、(9)ロ(ロ)及びホ、(10)ニ、(11)ホ、(14)ハ、(15)ニ及びホ、(16)ホ、(20)ホ(ニ)、(22)ト、(23)ホ、(27)ト(ロ)、(28)ハ、(29)ホ、(37)ト、(38)ホ、(39)ニ、(41)ホ、(45)ホ、(46)ホ、(50)ロ、(55)ト、(56)リ、(57)ホ、(58)ニ、(59)ホ、(62)ホ、(64)ト、(65)ホ、(68)ホ、(69)ニ、(73)ニ、(75)ホ、(80)ニ、(82)ハ、(83)ニ、(84)ホ、(91)ホ、(93)イ(ロ)並びに(102)ト並びに４(1)ヘ、(22)ハ及び(31)ニ並びに附表第六３に関する改正規定は、この省令の施行の日から起算して九月を経過した日から、別表第四１(2)ク及びヤ並びに６(3)ニ、別表第六１(2)ム、別表第七１(3)ホ及び２(1)ホ並びに別表第八１(2)サ、メ及びミ並びに(5)イ及びロに関する改正規定は、この省令の施行の日から起算して一年を経過した日から施行する。

　　　附　則　（昭和五二年一二月九日通商産業省令第六九号）

　この省令は、昭和五十三年三月一日から施行する。ただし、別表第八２(94)ヲ並びに(95)イ(ハ)及び(ヘ)並びにト(ハ)並びに４(24)イ(ニ)及びヌに関する改正規定は、昭和五十三年九月一日から、別表第八２(49)イ(ニ)、(50)イ(ホ)、(71)イ(ロ)及び(86の4)イ(ニ)並びに４(10)イ(ロ)、(13)イ(ハ)、(24)イ(ホ)、(26)イ(イ)及び(27)イ(イ)並びにすえ置き型以外のものに係る別表第八２(46)イ(ニ)及び２(85の3)イ(ホ)に関する改正規定は、昭和五十四年三月一日から施行する。
　　　附　則　（昭和五五年三月二七日通商産業省令第五号）　抄

１ 　この省令は、公布の日から施行する。ただし、第二条中別表第六２の３(1)リの改正規定（改正後の(二)に係る部分に限る。）は、この省令の施行の日から起算して三月を経過した日から施行する。

　　　附　則　（昭和五七年六月二九日通商産業省令第三〇号）　抄

１ 　この省令は、公布の日から施行する。

　　　附　則　（昭和五八年一月七日通商産業省令第二号）

　この省令は、公布の日から施行する。
　　　附　則　（昭和五八年七月三〇日通商産業省令第四六号）

　この省令は、外国事業者による型式承認等の取得の円滑化のための関係法律の一部を改正する法律（昭和五十八年法律第五十七号）の施行の日（昭和五十八年八月一日）から施行する。
　　　附　則　（昭和五八年一一月二四日通商産業省令第八六号）

　この省令は、公布の日から施行する。
　　　附　則　（昭和六〇年一二月一六日通商産業省令第七七号）　抄

１ 　この省令は、公布の日から施行する。

　　　附　則　（昭和六一年三月二八日通商産業省令第一〇号）　抄

１ 　この省令は、昭和六十一年三月三十一日から施行する。

　　　附　則　（昭和六二年九月二五日通商産業省令第四六号）

１ 　この省令は、昭和六十二年九月二十五日から施行する。ただし、別表第四１(2)ヤの改正規定、別表第四２(1)ハに(ト)を加える改正規定、別表第四６(1)ハに(ト)を加える改正規定、別表第四３(1)ルに(ニ)を加え、これをヲ(ニ)とする改正規定及び別表第四６(1)ホに(ヌ)を加え、これをニ(ヌ)とする改正規定は、昭和六十二年十二月二十五日から、別表第四１(2)ナに(ハ)を加える改正規定及び別表第四７(2)イに(リ)を加える改正規定は、昭和六十三年三月二十五日から、別表第四１(2)ラの改正規定、別表第四４(2)ホの改正規定、別表第四３(3)ハに(ロ)を加える改正規定及び別表第四６(1)ホに(リ)を加え、これをニ(リ)とする改正規定は、昭和六十三年六月二十五日から施行する。
２ 　改正後の別表第四１(2)ワ及びタ並びに６(1)ニ(ハ)の規定の適用については、昭和六十三年三月二十四日まで、改正後の別表第四４(2)ハの規定の適用については、昭和六十三年六月二十四日まで、改正後の別表第四１(4)、５(2)イ及び６(1)ニ(ホ)の規定の適用については、昭和六十三年九月二十四日までは、なお従前の例によることができる。

　　　附　則　（平成元年七月二八日通商産業省令第五〇号）

１ 　この省令は、平成元年七月二十八日から施行する。
２ 　改正後の別表第四６(1)ニ(ホ)ａの規定の適用については、平成二年七月二十七日までは、なお従前の例によることができる。

　　　附　則　（平成元年一一月二〇日通商産業省令第八七号）

１ 　この省令は、平成元年十一月二十日から施行する。
２ 　改正後の別表第六２(8)、２の２(1)及び４(7)ロ並びに別表第七１(2)ハ及び２(1)ホの規定の適用については、平成二年五月十九日までは、なお従前の例によることができる。

　　　附　則　（平成二年七月一七日通商産業省令第三六号）

１ 　この省令は、平成二年七月十七日から施行する。ただし、別表第八１(2)ヌに(ホ)を、別表第八１に(10)ニ(ニ)、(10)ホ(ロ)及び(ハ)並びに(10)トを、別表第八２中(4)イに(ホ)を及び(4)ハに(ハ)を加える改正規定、別表第八２(6)ヘを削る改正規定、別表第八２中(9)ロに(ハ)を、(12)イに(ホ)、(ヘ)、(ト)及び(チ)を、(12)ニに(ロ)を、(13)イに(ハ)を、(20)イに(ハ)を、(23)イに(ホ)及び(ヘ)を、(25)イに(ハ)を、(26)イに(ヘ)及び(ト)を、(30)イに(ニ)を、(33)イに(ヘ)を及び(37)イに(ハ)を加える改正規定、別表第八２(48)ト、(48の2)ト及び(56)ヌを削る改正規定、別表第八２(60)イに(チ)を加える改正規定、別表第八２(65)ヘ、(69)ヘ及び(69の3)トを削る改正規定並びに別表第八２中(70)イに(ハ)を、(76)イに(ニ)を、(86の7)ロに(ヘ)を、(95)イに(ト)を、(95)ハに(ニ)を並びに(98)イに(ハ)及び(ニ)を加える改正規定は、平成三年一月十六日から、別表第八２中(86の6)にハを、(88)にト及びチを並びに(93)にイ(ハ)及びヘを加える改正規定、別表第八２(94)ル、(94の2)ニ、(94の4)ル、(95)チ及び(96の5)ルを削る改正規定並びに別表第八３に(7)を加える改正規定は、平成三年七月十六日から施行する。
２ 　改正後の別表第八１(2)ケ、コ、ア(ロ)及びメ(ニ)、１(7)並びに２(1)イ(ハ)及びロ(イ)、(4)ロ、ニ(ハ)、ホ及びト(ロ)、(8)イ、(10)イ、(20)ニ(ヘ)、(21)ニ、(23)ハ及びニ、(26)ロ、ハ及びニ、(27)ニ、(28の2)ホ、(38)ニ、(42)ハ(ロ)及びニ、(44)ロ、(46)ロ及びハ、(51)ロ、(52)ロ、(56)ハ及びニ、(63)イ(イ)、(64)ハ、(69)ロ、(73)イ、(76)ハ(ロ)及びニ(ロ)、(80)イ(ニ)及びハ、(83)ロ、(84)ロ(ロ)、(85)ハ、(86の2)ヘ、(86の4)チ、(86の6)ロ、(87)ト、(88)イ(イ)、(94)イ、(94の3)ロ、(96の3)ホ、(96の5)イ及び(99)イ(イ)の規定の適用については、平成三年一月十六日まで、改正後の別表第八１(5)並びに(102)イ(ニ)及びニの規定の適用については、平成三年七月十六日までは、なお従前の例によることができる。
３ 　改正後の別表第八１(2)ツ(ハ)、ミ及びシ並びに２(20)ハ(ヘ)、(24)ト、(26)ホ、(29)ニ、(48)イ(リ)、(69の3)ロ(ロ)、(86)ト、(86の4)ニ、(86の8)ニ、(87)ニ、(88)ヘ、(94)ロ(ハ)及び(94の4)イ(ニ)の規定については、平成三年一月十六日から、別表第八２(86)ホ(イ)ａ、(94)ヘ、ト及びチ、(94の4)ホ、ヘ及びト並びに(96の5)ヘの規定については、平成三年七月十六日から適用する。

　　　附　則　（平成三年一〇月一九日通商産業省令第五二号）

　この省令は、公布の日から施行する。
　　　附　則　（平成五年三月一二日通商産業省令第八号）

　この省令は、公布の日から施行する。ただし、別表第四１(2)ウの改正規定、別表第四附表第三に４を加える改正規定並びに別表第四附表第五１(1)及び２(1)の改正規定については、この省令の施行の日から起算して六月を経過した日から施行する。
　　　附　則　（平成五年七月一三日通商産業省令第三八号）

　この省令は、公布の日から施行する。
　　　附　則　（平成一二年一〇月三一日通商産業省令第三一五号）

　この省令は、平成十三年一月六日から施行する。
　　　附　則　（平成一三年三月二一日経済産業省令第二五号）

　この省令は、平成十三年四月一日から施行する。
　　　附　則　（平成一四年三月一四日経済産業省令第三一号）　抄

１ 　この省令は、平成十四年四月一日から施行する。

　　　附　則　（平成一五年三月二八日経済産業省令第三四号）

　この省令は、平成十五年十月一日から施行する。
　　　附　則　（平成一六年二月二六日経済産業省令第二四号）

　この省令は、平成十六年八月二十七日から施行する。
　　　附　則　（平成一六年一〇月二七日経済産業省令第一〇三号）

　この省令は、公布の日から施行する。
　　　附　則　（平成一九年四月一六日経済産業省令第三八号）

（施行期日）
１ 　この省令は、公布の日から施行する。
（経過措置）
２ 　この省令の規定による改正前の電気用品安全法施行規則の規定によつてした処分、手続きその他の行為は、この省令の規定による改正後の電気用品安全法施行規則の相当の規定によつてしたものとみなす。

　　　附　則　（平成一九年五月二五日経済産業省令第四〇号）

　この省令は、公布の日から施行する。
　　　附　則　（平成一九年五月二五日経済産業省令第四一号）

　この省令は、平成十九年六月二十六日から施行する。
　　　附　則　（平成一九年八月一七日経済産業省令第五七号）

　この省令は、平成十九年九月十八日から施行する。
　　　附　則　（平成二〇年五月一日経済産業省令第三四号）

（施行期日）
第一条 　この省令は、平成二十一年四月一日から施行する。

（経過措置）
第二条 　この省令の施行前に製造され、又は輸入された扇風機、換気扇、電気冷房機、電気洗たく機（乾燥装置を有するものを除く。）、電気脱水機（電気洗たく機と一体となっているものに限る。）及びテレビジョン受信機（ブラウン管を有するものに限る。）に係る表示については、なお従前の例による。

　　　附　則　（平成二〇年五月一四日経済産業省令第三六号）

（施行期日）
第一条 　この省令は、電気用品安全法の一部を改正する法律（平成十九年法律第百十六号）の施行の日（平成二十年十一月二十日）から施行する。

（経過措置）
第二条 　この省令による改正後の電気用品の技術上の基準を定める省令別表第九３（１１）及び（１２）の規定は、この省令の施行の日から起算して三年間は、適用しない。
２ 　この省令による改正後の電気用品の技術上の基準を定める省令別表第九附表第一表１及び表２の適用については、この省令の施行の日から起算して三年間は、それぞれ附則別表一及び別表第二に掲げる試験条件を適用することができる。ただし、携帯電子機器用のリチウムイオン蓄電池に係る別表第九３（１）、（４）及び（５）の規定については、この限りでない。

附則別表第一

試験項目 単電池 組電池
充電温度 試験時の周囲温度 試験数量 充電温度 試験時の周囲温度 試験数量
連続定電圧充電時の安全 ２０±５℃ ２０±５℃ ５ ― ― ―
外部短絡時の安全 ２０±５℃ ５５±５℃ ５ ２０±５℃ ２０±５℃ ５
異常高温時の安全 ２０±５℃ １３０±２℃ ５ ― ― ―
圧壊時の安全 ２０±５℃ ２０±５℃ ５
ただし、角形単電池については長側面用に５、短側面用に５		 ― ― ―
過充電時の安全 ― ２０±５℃ ５ ― ― ―
強制放電時の安全 ― ２０±５℃ ５ ― ― ―
高率充電時の安全 ― ２０±５℃ ５ ― ― ―



附則別表第二

充電手順 　この基準において、特に指定ある場合を除き、周囲温度が２０±５℃の状態において設計上の方法により、満充電の状態まで充電した単電池及び組電池を用いて、試験を行うこと。ただし、充電に先立ち、周囲温度２０±５℃で０．２ＩｔＡの定電流で、設計上の放電終止電圧まで放電した単電池及び組電池を使用すること。
注記　ＩｔＡは、次の式で示す（ＩＥＣ　６１４３４（１９９６）参照）。
ＩｔＡ＝Ｃ５Ａｈ／１ｈ



　　　附　則　（平成二一年九月一一日経済産業省令第五七号）　抄

（施行期日）
第一条 　この省令は、平成二十二年九月一日から施行する。ただし、次の各号に掲げる規定は、当該各号に定める日から施行する。
一 　別表第二の改正規定及び別表第八２（３２）ロの改正規定　平成二十一年十二月一日
二 　産業用のものに係る別表第八２（４８）イ（ル）の改正規定　平成二十三年四月一日


別表第一　電線および電気温床線
１　電線
　　（１）　共通の事項
　　　イ　形状が正しく、かつ、通常の使用状態における温度に耐えること。
　　　ロ　導体の表面は、なめらかで、かつ、傷、さび等がないこと。
　　　ハ　線心が２本以上のものにあつては、色分けその他の方法により線心が識別できること。
　　　ニ　導体補強線又は補強索を有するものにあつては、導体補強線又は補強索は、絶縁体及び外装に損傷を与えるおそれのないこと。この場合において、電線の表面、貼紙又は荷札に引張強度を表示すること。ただし、導体補強線又は補強索として引張強さが６９０ＭＰａ以上の鋼線を使用するものにあつては、表示を省略することができる。
　　　ホ　セパレーターを有するものにあつては、セパレーターは、次に適合すること。
　　　　（イ）　紙、天然繊維、化学繊維、石綿繊維、ガラス繊維、天然ゴム混合物、合成ゴムまたは合成樹脂であること。
　　　　（ロ）　厚さは、導体と絶縁体との間に施すものにあつては０．５ｍｍ以下、線心又は補強索の上に施すものにあつては１ｍｍ以下であること。ただし、耐火電線である旨の表示のあるものにあつては、それぞれ１．５ｍｍ以下とすることができる。
　　　ヘ　遮へいを有するものにあつては、その遮へいはテープ状、被覆状、編組状又は線状のものであつて、導体、絶縁体又は外装に損傷を与えるおそれのないものであること。
　　　ト　介在物を有するものにあつては、介在物は、紙、天然繊維、化学繊維、石綿繊維、ガラス繊維、天然ゴム混合物、合成ゴム又は合成樹脂であること。
　　　チ　防湿剤、防腐剤または塗料を施すものにあつては、防湿剤、防腐剤および塗料は、次に適合すること。
　　　　（イ）　容易に水に溶解しないこと。
　　　　（ロ）　絶縁体、外装、外部編組、セパレーター、補強索またはアース線の性能をそこなうおそれのないものであること。
　　　リ　平形導体合成樹脂絶縁電線を除き、アース線を有するものにあつては、アース線は、次に適合すること。
　　　　（イ）　導体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　単線にあつては、附表第一に適合する軟銅線であつて、直径が１．６ｍｍ以上のものであること。
　　　　　ｂ　より線にあつては、附表第四に適合する軟銅同心より線であつて断面積が２ｍｍ２以上又は附表第八若しくは附表第八の二に適合する軟銅集合より線であつて、断面積が０．７５ｍｍ２以上のものであること。
　　　　　ｃ　次のいずれかに該当するものにあつては、すず若しくは鉛又はこれらの合金のめつきを施してあること。ただし、コードに施すもの又は導体上にセパレーターを施すものにあつては、この限りでない。
　　　　　　（ａ）　ビニル混合物およびポリエチレン混合物以外のもので被覆してあるもの
　　　　　　（ｂ）　被覆を施していないもの（電線の絶縁体又は外装がビニル混合物およびポリエチレン混合物以外の絶縁物である場合に限る。）
　　　　（ロ）　被覆を施してあるものにあつては、被覆の厚さがアース線の線心以外の線心の絶縁体の厚さの７０％をこえ、かつ、導体の太さがアース線の導体以外の導体の太さの８０％をこえるとき、またはアース線の線心が２本以上のときは、アース線である旨を表示してあること。
　　（２）　絶縁電線（蛍光灯電線、ネオン電線及び平形導体合成樹脂絶縁電線を除く。）
　　　イ　材料および構造
　　　　（イ）　導体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　導体は、次の表に掲げるものであること。
絶縁電線の種類 導体
ゴム絶縁電線 ６００ボルトゴム絶縁電線 附表第一に適合する軟銅線であつて直径が０．８ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第三に適合する半硬アルミ線であつて直径が２．３ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの若しくは硬アルミ線であつて直径が２．０ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第四に適合する軟銅同心より線であつて断面積が０．９ｍｍ２以上のもの又は附表第六に適合する半硬アルミ同心より線若しくは硬アルミ同心より線であつて断面積が１４ｍｍ２以上のもの
その他のゴム絶縁電線 附表第八に適合する軟銅集合より線であつて、断面積が０．７５ｍｍ２以上のもの
合成樹脂絶縁電線 ビニル絶縁電線 ６００ボルトビニル絶縁電線 附表第一に適合する軟銅線であつて直径が０．８ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第二に適合する硬銅線であつて直径が０．８ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第三に適合する半硬アルミ線であつて直径が２．３ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの若しくは硬アルミ線であつて直径が２．０ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第四に適合する軟銅同心より線であつて断面積が０．９ｍｍ２以上のもの、附表第五に適合する硬銅同心より線であつて断面積が０．９ｍｍ２以上のもの又は附表第六に適合する半硬アルミ同心より線若しくは硬アルミ同心より線であつて断面積が１４ｍｍ２以上のもの
屋外用ビニル絶縁電線 附表第二に適合する硬銅線であつて直径が２ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第五に適合する硬銅同心より線であつて断面積が８ｍｍ２以上のもの、附表第六に適合する硬アルミ同心より線であつて断面積が２２ｍｍ２以上のもの又は附表第七に適合する鋼心アルミ同心より線であつて断面積が１２ｍｍ２以上のもの
引込用ビニル絶縁電線 附表第二に適合する硬銅線であつて直径が２ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第三に適合する硬アルミ線であつて直径が４ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第四に適合する軟銅同心より線であつて断面積が２２ｍｍ２以上のもの、附表第五に適合する硬銅同心より線であつて断面積が８ｍｍ２以上のもの、附表第六に適合する硬アルミ同心より線であつて断面積が２２ｍｍ２以上のもの又は附表第七に適合する鋼心アルミ同心より線であつて断面積が１２ｍｍ２以上のもの
その他のビニル絶縁電線 附表第八に適合する軟銅集合より線であつて、断面積が０．７５ｍｍ２以上のもの
ポリエチレン絶縁電線 ６００ボルトポリエチレン絶縁電線 附表第一に適合する軟銅線であつて直径が０．８ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第二に適合する硬銅線であつて直径が０．８ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第三に適合する半硬アルミ線であつて直径が２．３ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの若しくは硬アルミ線であつて直径が２．０ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの、附表第四に適合する軟銅同心より線であつて断面積が０．９ｍｍ２以上のもの、附表第五に適合する硬銅同心より線であつて断面積が０．９ｍｍ２以上のもの又は附表第六に適合する半硬アルミ同心より線若しくは硬アルミ同心より線であつて断面積が１４ｍｍ２以上のもの
その他のポリエチレン絶縁電線 附表第八に適合する軟銅集合より線であつて、断面積が０．７５ｍｍ２以上のもの
ふつ素樹脂絶縁電線 ６００ボルトふつ素樹脂絶縁電線 附表第一に適合する軟銅線であつて直径が０．８ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの又は附表第四に適合する軟銅同心より線であつて断面積が０．９ｍｍ２以上のもの
その他のふつ素樹脂絶縁電線 附表第八に適合する軟銅集合より線であつて、断面積が０．７５ｍｍ２以上のもの


　　　　　ｂ　絶縁体がビニル混合物、ポリエチレン混合物及びふつ素樹脂混合物以外のものである絶縁電線の導体に使用する銅線は、銀、ニッケル、すず若しくは鉛又はこれらの合金のめつきを施してあること。ただし、導体上にセパレーターを施すものにあつては、この限りでない。
　　　　（ロ）　絶縁体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　絶縁物は、次の表に掲げるものであること。
絶縁電線の種類 絶縁物
ゴム絶縁電線 ６００ボルトゴム絶縁電線 天然ゴム混合物、スチレンブタジエンゴム混合物、エチレンプロピレンゴム混合物又はけい素ゴム混合物
その他のゴム絶縁電線 天然ゴム混合物、スチレンブタジエンゴム混合物、ブチルゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、エチレンプロピレンゴム混合物、クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物又はけい素ゴム混合物
合成樹脂絶縁電線 ビニル混合物、ポリエチレン混合物又はふつ素樹脂混合物


　　　　　ｂ　厚さは、次の表に掲げる値を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８０％以上であること。
導体の太さ 絶縁体の厚さ（ｍｍ）
より線　（断面積　ｍｍ２） 単線　（直径　ｍｍ） 天然ゴム混合物、スチレンブタジエンゴム混合物、ブチルゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物又はけい素ゴム混合物を絶縁体に使用するもの ビニル混合物を絶縁体に使用するもの エチレンプロピレンゴム混合物又はポリエチレン混合物を絶縁体に使用するもの ふつ素樹脂混合物を絶縁体に使用するもの
３．５以下 ２．０以下 １．１ ０．８（０．４） ０．８ ０．４
３．５を超え５．５以下 ２．０を超え２．６以下 １．１ １．０（０．５） １．０ ０．５
５．５を超え８以下 ２．６を超え３．２以下 １．１ １．２（０．６） １．０ ０．６
８を超え１４以下 ３．２を超え４．０以下 １．１ １．４（１．０） １．０ ０．７
１４を超え３２以下 ４．０を超え５．０以下 １．４ １．６（１．２） １．２ ０．８
３２を超え３８以下 ― １．４ １．８（１．４） １．２ ０．９
３８を超え６０以下 ― １．８ １．８（１．４） １．５ ０．９
６０を超え８０以下 ― １．８ ２．０（１．５） １．５ １．０
８０を超え１００以下 ― ２．３ ２．０（１．５） ２．０ １．０

（備考）　かつこ内の数値は、屋外用ビニル絶縁電線に適用する。
　　　　（ハ）　絶縁体に天然ゴム混合物、スチレンブタジエンゴム混合物、ブチルゴム混合物又はけい素ゴム混合物（機械的強度を強化したものを除く。）を使用するものにあつては、より糸又はこれと同等以上の耐摩耗性を有する糸で密に約０．５ｍｍ（絶縁体の外径が７．５ｍｍを超えるものにあつては、約０．６ｍｍ）の厚さの外部編組又はこれと同等以上の機械的強度を有する被覆を施してあること。
　　　　（ニ）　絶縁体に天然ゴム混合物またはスチレンブタジエンゴム混合物を使用するものにあつては、外部編組は、防湿剤を施してあること。
　　　　（ホ）　引込用ビニル絶縁電線にあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　より合わせ形のものにあつては、線心２本又は３本を層心径の約６０倍のピッチでより合わせたものであること。
　　　　　ｂ　平形のものにあつては、一体にした２本以上の線心が平行に配列され、かつ、分離したとき絶縁体の厚さが均分されるものであること。
　　　　　ｃ　巻付け形のものにあつては、硬アルミ単線若しくは硬アルミ同心より線を使用した１本又は２本の線心をその外径の約６０倍のピッチで、１本の鋼心アルミ同心より線を使用した線心の周りに巻き付けたものであること。
　　　ロ　絶縁耐力
　　　　附表第十の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ハ　絶縁抵抗
　　　　屋外用ビニル絶縁電線以外のものにあつては、附表第十一の試験をロに規定する試験の直後に行なつたとき、これに適合すること。
　　　ニ　耐食性
　　　　めつきを施した銅線または鋼線にあつては、附表第十二の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ホ　巻付け強度および曲げ強度
　　　　半硬アルミ線にあつては、附表第十三の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　ねじり強度
　　　　鋼心アルミ同心より線の鋼線にあつては、適当な長さの試料をその直径の１００倍の間隔でつかみ、毎分約６０回の速さでねじつたとき、試料が切断するまでの回数が２０回（直径が２．９ｍｍ以上のものにあつては、１６回）以上であること。
　　　ト　絶縁体に使用する絶縁物の性質
　　　　（イ）　引張強度および伸び
　　　　　附表第十四の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　巻付け加熱
　　　　　ビニル絶縁電線にあつては、附表第十五の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ハ）　低温巻付け
　　　　　ビニル絶縁電線にあつては、附表第十六の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ニ）　加熱変形
　　　　　ビニル絶縁電線またはポリエチレン絶縁電線にあつては、附表第十八の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ホ）　加熱収縮
　　　　　ビニル絶縁電線（屋外用ビニル絶縁電線および引込用ビニル絶縁電線を除く。）にあつては、附表第十九の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ヘ）　耐油性
　　　　　ａ　絶縁体にクロロプレンゴム混合物又はクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十２の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　　ｂ　ビニル絶縁電線（屋外用ビニル絶縁電線および引込用ビニル絶縁電線を除く。）にあつては、附表第二十３の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ト）　耐燃性
　　　　　ａ　絶縁体にクロロプレンゴム混合物又はクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物を使用するゴム絶縁電線にあつては、附表第二十一１の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　　ｂ　ビニル絶縁電線（屋外用ビニル絶縁電線及び引込用ビニル絶縁電線を除く。）、耐燃性ポリエチレン絶縁電線又は耐燃性架橋ポリエチレン絶縁電線にあつては、附表第二十一２の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（チ）　耐引裂性
　　　　　絶縁体に機械的強度を強化したけい素ゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　チ　防湿性
　　　　外部編組に防湿剤、防腐剤または塗料を施してあるものにあつては、附表第二十二の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（３）　蛍光灯電線
　　　イ　材料および構造
　　　　（イ）　導体は、附表第八に適合する軟銅集合より線であつて、断面積が０．７５ｍｍ２のものであること。
　　　　（ロ）　絶縁体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　絶縁物は、ビニル混合物又はポリエチレン混合物であること。
　　　　　ｂ　厚さは、１．６ｍｍを標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８０％以上であること。
　　　ロ　絶縁耐力
　　　　附表第十の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ハ　絶縁抵抗
　　　　附表第十一の試験をロに規定する試験の直後に行なつたとき、これに適合すること。
　　　ニ　耐食性
　　　　めつきを施した銅線にあつては、附表第十二の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ホ　絶縁体に使用する絶縁物の性質
　　　　（イ）　引張強度および伸び
　　　　　附表第十四の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　巻付け加熱
　　　　　絶縁体にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ハ）　低温巻付け
　　　　　絶縁体にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第十六の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ニ）　加熱変形
　　　　　附表第十八の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ホ）　耐油性
　　　　　絶縁体にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第二十３の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ヘ）　耐燃性
　　　　　絶縁体にビニル混合物又は耐燃性ポリエチレン混合物を使用するものにあつては、附表第二十一２の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（４）　ネオン電線
　　　イ　材料および構造
　　　　（イ）　導体は、２０℃における電気抵抗は、１０．１Ω／ｋｍ（めつきを施してあるものにあつては、１１．１Ω／ｋｍ）以下であり、かつ、引張荷重は３６０Ｎ以上であること。
　　　　（ロ）　絶縁体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　絶縁物は、ビニル混合物又はポリエチレン混合物であること。この場合において、ビニル混合物は、定格電圧が１５，０００Ｖのものに使用してはならない。
　　　　　ｂ　厚さは、次の表に掲げる値を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８０％以上であること。
ネオン電線の定格電圧（Ｖ） 絶縁体の厚さ（ｍｍ）
ビニル混合物を絶縁体に使用するもの ポリエチレン混合物を絶縁体に使用するもの
７，５００ ２．０ １．０
１５，０００ ― ２．０


　　　　（ハ）　外装は、次に適合すること。
　　　　　ａ　外装に使用する絶縁物は、ビニル混合物であること。
　　　　　ｂ　厚さは、定格電圧が７，５００Ｖのものにあつては０．８ｍｍ、定格電圧が１５，０００Ｖのものにあつては１ｍｍ（絶縁体がポリエチレン混合物である場合は０．８ｍｍ）を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８０％以上であること。
　　　ロ　定格電圧
　　　　７，５００Ｖまたは１５，０００Ｖであること。
　　　ハ　絶縁耐力
　　　　附表第十の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ニ　耐食性
　　　　めつきを施した銅線にあつては、附表第十二の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ホ　耐オゾン性
　　　　（イ）　完成品から長さ約２５０ｃｍの試料をとり、その両端をそれぞれ１０ｃｍ水面から出した状態で清水中に１時間浸した後に取り出し、表面の水分をふき取り、試料の中央部約２００ｃｍを内径約１．３ｃｍ、長さ約１５０ｃｍの金属管（その両端部を外側に漏斗状に拡げたものとする。）に収め、導体と金属管との間に、定格電圧が７，５００Ｖのものにあつては１２，０００Ｖ、定格電圧が１５，０００Ｖのものにあつては２２，５００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して４時間これに耐えること。
　　　　（ロ）　完成品から適当な長さの試料をとり、定格電圧が７，５００Ｖのものにあつては直径が約２．５ｃｍの、定格電圧が１５，０００Ｖのものにあつては直径が約３ｃｍの金属製の棒に約４ｃｍのピッチで９回巻き付け、導体と棒との間に、定格電圧が７，５００Ｖのものにあつては１２，０００Ｖ、定格電圧が１５，０００Ｖのものにあつては２２，５００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１時間これに耐えること。
　　　ヘ　沿面耐電圧
　　　　完成品から長さ約５０ｃｍの試料をとり、３０分間清水中に浸した後に取り出し、表面の水分をふき取り、直径が約１ｍｍの裸線を試料の中央部の２箇所に２０ｃｍの距離を隔てて２箇所に巻き付け、その裸線相互間に、定格電圧が７，５００Ｖのものにあつては１５，０００Ｖ、定格電圧が１５，０００Ｖのものにあつては３０，０００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えること。
　　　ト　絶縁体または外装に使用する絶縁物の性質
　　　　（イ）　引張強度および伸び
　　　　　附表第十四の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　巻付け加熱
　　　　　絶縁体または外装にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第十五の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ハ）　低温巻付け
　　　　　絶縁体または外装にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第十六の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ニ）　耐燃性
　　　　　ａ　削除
　　　　　ｂ　附表第二十一２の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（５）　ケーブル
　　　イ　材料および構造
　　　　（イ）　導体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　単線（コンクリート直埋用ケーブル用のものを除く。）にあつては、次のいずれかであること。
　　　　　　（ａ）　附表第一に適合する軟銅線であつて、直径が１ｍｍ以上３．２ｍｍ以下のものであること。
　　　　　　（ｂ）　附表第三に適合する半硬アルミ線であつて、直径が２．３ｍｍ以上５ｍｍ以下のもの若しくは硬アルミ線であつて直径が２．０ｍｍ以上５ｍｍ以下のものであること。
　　　　　　（ｃ）　附表第九に適合する軟アルミ成形単線であつて、断面積が３８ｍｍ２以上のものであること。この場合において、絶縁体は、ビニル混合物又はポリエチレン混合物でなければならない。
　　　　　ｂ　より線（コンクリート直埋用ケーブル用のものを除く。）にあつては、次のいずれかであること。
　　　　　　（ａ）　附表第四に適合する軟銅同心より線であつて、断面積が０．９ｍｍ２以上のものであること。
　　　　　　（ｂ）　附表第六に適合する半硬アルミ同心より線又は硬アルミ同心より線であつて、断面積が１４ｍｍ２以上のものであること。
　　　　　ｃ　コンクリート直埋用ケーブルの導体にあつては、次のいずれかであること。
　　　　　　（ａ）　附表第一に適合する軟銅線であつて、直径が１ｍｍ以上２．６ｍｍ以下の単線であること。
　　　　　　（ｂ）　附表第四に適合する軟銅同心より線であつて、断面積が０．９ｍｍ２以上１４ｍｍ２以下のものであること。
　　　　　ｄ　アクセスフロア用である旨の表示のあるものにあつては、附表第八に適合する軟銅集合より線であつて、断面積が２．０ｍｍ２以上２２ｍｍ２以下のものとすることができる。この場合において、絶縁体はポリエチレン混合物であり、かつ、外装は耐燃性ポリエチレン混合物でなければならない。
　　　　　ｅ　絶縁体がビニル混合物、ポリエチレン混合物及びふつ素樹脂混合物以外のものであるケーブルの導体に使用する銅線は、すず若しくは鉛又はこれらの合金のめつきを施してあること。ただし、導体上にセパレーターを施すものにあつては、この限りでない。
　　　　（ロ）　絶縁体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　絶縁物は、コンクリート直埋用ケーブルにあつては、けい素ゴム混合物、ビニル混合物又はポリエチレン混合物、その他のものにあつては天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物、エチレンプロピレンゴム混合物、けい素ゴム混合物、ビニル混合物、ポリエチレン混合物又はふつ素樹脂混合物であること。
　　　　　ｂ　厚さは、次の表に掲げる値を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８０％以上であること。
導体の太さ 絶縁体の厚さ（ｍｍ）
より線（断面積　ｍｍ２） 単線（直径　ｍｍ） 天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物又はけい素ゴム混合物を絶縁体に使用するもの ビニル混合物を絶縁体に使用するもの エチレンプロピレンゴム混合物又はポリエチレン混合物を絶縁体に使用するもの ふつ素樹脂混合物を絶縁体に使用するもの
３．５以下 ２．０以下 １．１ ０．８ ０．８ ０．４
３．５を超え５．５以下 ２．０を超え２．６以下 １．１ １．０ １．０ ０．５
５．５を超え８以下 ２．６を超え３．２以下 １．１ １．２ １．０ ０．６
８を超え１４以下 ３．２を超え４．０以下 １．１ １．４ １．０ ０．７
１４を超え３２以下 ４．０を超え５．０以下 １．４ １．６ １．２ ０．８
３２を超え３８以下 ― １．４ １．８ １．２ ０．９
３８を超え６０以下 ― １．８ １．８ １．５ ０．９
６０を超え８０以下 ― １．８ ２．０ １．５ １．０
８０を超え１００以下 ― ２．３ ２．０ ２．０ １．０


　　　　（ハ）　外装は、次に適合すること。
　　　　　ａ　外装に使用する絶縁物は、クロロプレンゴム混合物、クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物、けい素ゴム混合物（機械的強度を強化したものに限る。）、ビニル混合物又はポリエチレン混合物であること。
　　　　　ｂ　厚さは、次の式により計算した値（１．５ｍｍ未満の場合は、１．５ｍｍ）を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８５％以上（平形のものにあつては、８０％以上）であること。ただし、外装の下に（ニ）に規定する金属製の補強層を設けるケーブルにあつては計算した値が２ｍｍを超える場合は２ｍｍ、クロロプレン外装ケーブルであつて外装の上にゴム引き帆布を厚さ１ｍｍ以上重ね巻きするものにあつては計算した値から０．５ｍｍを減じた値とすることができる。
　　　　　　Ｔ＝（Ｄ／２５）＋０．８
　　　　　　Ｔは、外装の厚さとし、その単位は、ｍｍとする。（小数点２位以下は、４捨５入する。）
　　　　　　Ｄは、丸形のものにあつては外装の内径、その他のものにあつては外装の内短径と内長径の和を２で除した値又はその他のものであつて線心を隔壁で分割する場合は、分割したそれぞれの内短径と内長径の和を２で除した値のうち最も大きい値とし、その単位はｍｍとする（小数点２位以下は、４捨５入する。）。この場合において、隔壁の厚さは、外装の厚さと同等以上でなければならない。
　　　　（ニ）　金属製の補強層を設けるケーブルにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　金属の種類および厚さは、次の表に掲げるとおりとする。
金属の種類 厚さ（ｍｍ）
鉛 ０．８５以上
アルミニウム ０．７６以上（０．４３以上）
黄銅 ０．３５以上
鋼 ０．２６以上

（備考）　かつこ内の数値は、波付け加工を施したものに適用する。
　　　　　ｂ　線心と金属製の補強層との間には、セパレーターまたは介在物を施してあること。
　　　　（ホ）　多心ケーブルにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　線心相互間および線心と外装との間には、空げきができないように介在物を施してあること。ただし、波付け加工を施した金属製の補強層を有するものにあつては、この限りでない。
　　　　　ｂ　線心は、外装および介在物から分離しやすい構造であること。
　　　　　ｃ　削除
　　　　　ｄ　丸形のものにあつては、線心を層心径（導体の断面が扇形又は半円形である場合は、線心のより合わせ外径）の３０倍以下のピッチでより合わせてあること。ただし、ＳＺよりを施した部分にあつては、この限りでない。
　　　　　ｅ　丸形以外のものにあつては、線心を平行に配列してあること。
　　　　（ヘ）　コンクリート直埋用ケーブルにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　外装に使用する絶縁物は、ビニル混合物であること。
　　　　　ｂ　保護層を有するものであること。
　　　　　ｃ　保護層は、次に適合するものであること。
　　　　　　（ａ）　材料は、天然ゴム混合物、ビニル混合物又はクロロプレンゴム混合物であること。ただし、保護層を外装の上に施す場合は、ビニル混合物に限る。
　　　　　　（ｂ）　厚さは、０．５ｍｍ以上であること。
　　　　　ｄ　完成品から適当な長さの試料を採り、これを次の図の衝撃試験装置の鉄台上に置き、その上に次の表に掲げる質量のおもりを同表に掲げる高さから落下させたとき、絶縁体又は外装にひび、割れその他の異状が生ぜず、かつ、導体が単線のものにあつてはその引張強さが附表第一に規定する値以上のもの、導体がより線のものにあつては素線の断線がないものであること。
　　　　　　図略
電線の種類 おもりの質量 高さ
単線 直径２．６ｍｍ以下 ５ｋｇ ０．６ｍ
より線 断面積５．５ｍｍ２以下 ５ｋｇ ０．６ｍ
断面積５．５ｍｍ２を超え１４ｍｍ２以下 ５ｋｇ １ｍ


　　　ロ　絶縁耐力
　　　　附表第十の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ハ　絶縁抵抗
　　　　附表第十一の試験をロに規定する試験の直後に行なつたとき、これに適合すること。
　　　ニ　耐食性
　　　　めつきを施した銅線または鋼線にあつては、附表第十二の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ホ　巻付け強度および曲げ強度
　　　　半硬アルミ線にあつては、附表第十三の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　絶縁体または外装に使用する絶縁物の性質
　　　　（イ）　引張強度および伸び
　　　　　附表第十四の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　巻付け加熱
　　　　　絶縁体または外装にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第十五の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ハ）　低温巻付け
　　　　　絶縁体にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第十六の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ニ）　耐寒性
　　　　　外装にビニル混合物またはポリエチレン混合物を使用するものにあつては、附表第十七の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ホ）　加熱変形
　　　　　絶縁体または外装にビニル混合物またはポリエチレン混合物を使用するものにあつては、附表第十八の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ヘ）　加熱収縮
　　　　　絶縁体にビニル混合物を使用する単心のビニル外装ケーブルにあつては、附表第十九の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ト）　耐油性
　　　　　ａ　外装にクロロプレンゴム混合物又はクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十２の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　　ｂ　絶縁体または外装にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第二十３の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（チ）　耐燃性
　　　　　ａ　外装にクロロプレンゴム混合物又はクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十一１の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　　ｂ　外装にビニル混合物又は耐燃性ポリエチレン混合物を使用するものにあつては、附表第二十一２の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（リ）　耐引裂性
　　　　　絶縁体及び外装に機械的強度を強化したけい素ゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（６）　コード
　　　イ　材料および構造
　　　　（イ）　導体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　金糸コード以外のコードにあつては、次のいずれかであること。
　　　　　　（ａ）　附表第八に適合する軟銅集合より線であつて、断面積が０．５ｍｍ２以上（キャブタイヤコードにあつては、０．７５ｍｍ２以上）５．５ｍｍ２以下のものであること。
　　　　　　（ｂ）　附表第八の二に適合する軟銅集合より線（絶縁体にポリエチレン混合物を使用するものを除く。）であつて、断面積が０．５ｍｍ２以上（ゴムコードにあつては、０．７５ｍｍ２以上）１．５ｍｍ２以下（キャブタイヤコードにあつては、２．５ｍｍ２以下）のものであること。
　　　　　ｂ　金糸コードにあつては、次のいずれかであること。この場合において、その導体の２０℃における電気抵抗は、２７０Ω／ｋｍ以下でなければならない。
　　　　　　（ａ）　断面積が０．００７４ｍｍ２以上０．００９ｍｍ２以下の銅線を１０ｍｍにつき１６回以上の割合でより糸に一様に巻いたものを１８本より合わせたものであること。
　　　　　　（ｂ）　より糸に１本以上の銅線を一様に巻いたものをより合わせたものであること。
　　　　（ロ）　絶縁体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　絶縁物は、次の表に掲げるものであること。
コードの種類 絶縁物
単心ゴムコード、より合わせゴムコード、袋打ちゴムコード及び丸打ちゴムコード 天然ゴム混合物、スチレンブタジエンゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、エチレンプロピレンゴム混合物、クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物又はけい素ゴム混合物
単心ビニルコード、より合わせビニルコード、袋打ちビニルコード及び丸打ちビニルコード ビニル混合物
単心ポリエチレンコード ポリエチレン混合物
単心ポリオレフィンコード ポリオレフィン混合物
ゴムキャブタイヤコード 天然ゴム混合物、スチレンブタジエンゴム混合物又はエチレンプロピレンゴム混合物
ビニルキャブタイヤコード 天然ゴム混合物、スチレンブタジエンゴム混合物、エチレンプロピレンゴム混合物又はビニル混合物
ポリエチレンキャブタイヤコード ポリエチレン混合物
ポリオレフィンキャブタイヤコード ポリオレフィン混合物
金糸コード ビニル混合物又はポリオレフィン混合物
その他のコード 天然ゴム混合物、スチレンブタジエンゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、エチレンプロピレンゴム混合物、クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物、ビニル混合物、ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物


　　　　　ｂ　厚さは、次に適合すること。
　　　　　　（ａ）　外部編組若しくは外装を有するＡ種コード（（イ）ａ（ａ）に規定する導体を使用するコードをいう。以下この表において同じ。）又は絶縁体にビニル混合物、ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物を使用するＡ種コードにあつては厚さは、次の表に掲げる値を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８０％以上であること。ただし、定格電圧が１５０Ｖ以下のコードであつて、導体の断面積が０．８ｍｍ２未満のもの（絶縁体にけい素ゴム混合物を使用するものに限る。）にあつては、０．４ｍｍ以上とすることができる。
導体の断面積（ｍ２） 絶縁体の厚さ（ｍｍ） 　
天然ゴム混合物、スチレンブタジエンゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物又はけい素ゴム混合物を絶縁体に使用するもの エチレンプロピレンゴム混合物、ビニル混合物、ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物を絶縁体に使用するもの
２．０以下 ０．８（０．６） ０．８（０．６）
２．０を超え３．５以下 １．１（０．８） ０．８（０．６）
３．５を超え５．５以下 １．１（０．８） １．０（０．８）

（備考）　括弧内の数値は、ゴムキャブタイヤコード、ビニルキャブタイヤコード、ポリエチレンキャブタイヤコード又はポリオレフィンキャブタイヤコードに適用する。
　　　　　　（ｂ）　外部編組又は外装を有しないＡ種コードであつて、絶縁体にビニル混合物、ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物以外の絶縁物を使用するものにあつては、厚さは、次の表に掲げる値を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８０％以上であること。
導体の断面積（ｍｍ２） 絶縁体の厚さ（ｍｍ）
０．５以上２．０以下 １．０
２．０を超え５．５以下 １．３


　　　　　　（ｃ）　Ａ種金糸コード（（イ）ｂ（ａ）に規定する導体を使用する金糸コードをいう。以下この表において同じ。）にあつては、厚さは、次の表に掲げる値を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８０％以上であること。
外装の有無 絶縁体の厚さ（ｍｍ）
外装を有しないもの ０．６
外装を有するもの ０．５


　　　　　　（ｄ）　Ｂ種コード（（イ）ａ（ｂ）に規定する導体を使用するコードをいう。以下この表において同じ。）であつてキャブタイヤコード以外のもの及びＢ種金糸コード（（イ）ｂ（ｂ）に規定する導体を使用する金糸コードをいう。以下この表において同じ。）にあつては、絶縁体の厚さの平均値は０．７６ｍｍ以上、最小値は０．６２ｍｍ以上であること。
　　　　　　（ｅ）　Ｂ種コードであつてキャブタイヤコードであるものの絶縁体の厚さは、次の表に掲げる値以上であること。
導体の断面積（ｍｍ２） 絶縁体の厚さ（ｍｍ）
ゴムキャブタイヤコード ビニルキャブタイヤコード
平均値 最小値 平均値 最小値
０．７５以下 ０．６ ０．４４ ０．５ ０．３５
０．７５を超え１．０以下 ０．６ ０．４４ ０．６ ０．４４
１．０を超え１．５以下 ０．８ ０．６２ ０．７ ０．５３
１．５を超え２．５以下 ０．９ ０．７１ ０．８ ０．６２


　　　　（ハ）　アース線を有するコードのアース線は、次に適合すること。
　　　　　ａ　アース線には、厚さが０．３ｍｍ以上の天然ゴム混合物、合成ゴム混合物又は合成樹脂の被覆を施してあること。
　　　　　ｂ　完成品から適当な長さのアース線の線心をとり、これを１時間清水中に浸し、導体と大地との間に１，０００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えること。
　　　　（ニ）　単心ゴムコードにあつては、線心の上により糸又はこれと同等以上の耐摩耗性を有する糸で密に外部編組を施してあること。
　　　　（ホ）　より合わせゴムコードにあつては、単心ゴムコード２本以上を層心径の２０倍以下のピッチでより合わせてあること。
　　　　（ヘ）　袋打ちゴムコードにあつては、綿糸等で密に下打ち編組を施した線心、石綿糸で密に横巻きした線心又はゴム引き布テープを巻いた線心２本以上を層心径の３０倍以下のピッチでより合わせ、又は平行に配列したものの上に、さらにより糸又はこれと同等以上の耐摩耗性を有する糸で密に外部編組を施してあること。この場合において、石綿糸で密に下打ち編組を施した線心及び石綿糸を横巻きした線心にあつては、絶縁体と石綿糸との間に厚さが約０．２５ｍｍのゴム引き布テープを重ね巻きしたものでなければならない。
　　　　（ト）　丸打ちゴムコードにあつては、綿糸等で密に下打ち編組を施した線心、石綿糸で密に横巻きした線心又はゴム引き布テープを巻いた線心を介在物とともに層心径の３０倍以下のピッチで丸形により合わせ、さらにより糸又はこれと同等以上の耐摩耗性を有する糸で密に外部編組を施してあること。この場合において、石綿糸で密に下打ち編組を施した線心及び石綿糸を横巻きした線心にあつては、絶縁体と石綿糸との間に厚さが約０．２５ｍｍのゴム引き布テープを重ね巻きしたものでなければならない。
　　　　（チ）　単心ビニルコードであつて、外部編組を施すものにあつては、線心上にこれを施してあること。
　　　　（リ）　より合わせビニルコードにあつては、単心ビニルコード２本以上を層心径の２０倍以下のピッチでより合わせてあること。
　　　　（ヌ）　袋打ちビニルコードにあつては、線心２本以上を層心径の３０倍以下のピッチでより合わせ、又は平行に配列したものの上に、さらに外部編組を施してあること。
　　　　（ル）　丸打ちビニルコードにあつては、介在物とともに層心径の３０倍以下のピッチで丸形により合わせ、さらに外部編組を施してあること。
　　　　（ヲ）　キャブタイヤコードにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　線心相互間および線心と外装との間には、空げきができないように介在物を施してあること。
　　　　　ｂ　線心は、外装および介在物から分離しやすい構造であること。
　　　　　ｃ　Ａ種のものであつて丸形のものにあつては線心２本以上を層心径の２０倍以下のピッチでより合わせたものに、その他のものにあつては線心２本以上を平行に配列したものに外装を施してあること。
　　　　　ｄ　Ｂ種のものにあつては、２本以上５本以下の線心をより合わせ、又は平行に配列したものであること。
　　　　　ｅ　外装は、ゴムキャブタイヤコードにあつては天然ゴム混合物、クロロプレンゴム混合物又は耐燃性エチレンゴム混合物、ビニルキャブタイヤコードにあつてはビニル混合物、ポリエチレンキャブタイヤコードにあつてはポリエチレン混合物、ポリオレフィンキャブタイヤコードにあつてはポリオレフィン混合物であること。
　　　　　ｆ　Ａ種のものの外装の厚さは、ゴムキャブタイヤコードにあつては（ａ）の式、ビニルキャブタイヤコード、ポリエチレンキャブタイヤコード及びポリオレフィンキャブタイヤコードにあつては（ｂ）の式により計算した値（１ｍｍ未満の場合は、１ｍｍ）を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の７０％以上であること。
　　　　　　（ａ）　Ｔ＝（Ｄ／１０）＋０．５
　　　　　　（ｂ）　Ｔ＝（Ｄ／２５）＋０．６
　　　　　　　Ｔは、Ａ種のものの外装の厚さとし、その単位は、ｍｍとする。（小数点２位以下は、４捨５入する。）
　　　　　　　Ｄは、丸形のものにあつてはＡ種のものの外装の内径、その他のものにあつてはＡ種のものの外装の内短径と内長径の和を２で除した値又はその他のものであつて線心を隔壁で分割する場合は、分割したそれぞれの内短径と内長径の和を２で除した値のうち最も大きい値とし、その単位はｍｍとする（小数点２位以下は、４捨５入する。）。この場合において隔壁の厚さは、外装の厚さと同等以上でなければならない。
　　　　　ｇ　Ｂ種のものの外装の厚さは、次の表に掲げる値以上であること。
Ｂ種キャブタイヤコードの種類 導体の断面積（ｍｍ２） 外装の厚さ（ｍｍ）
線心数が２のもの 線心数が３のもの 線心数が４のもの 線心数が５のもの
平均値 最小値 平均値 最小値 平均値 最小値 平均値 最小値
ゴムキャブタイヤコード ０．７５ ０．８ ０．５８ ０．９ ０．６６ ０．９ ０．６６ １．０ ０．７５
０．７５を超え１．０以下 ０．９ ０．６６ ０．９ ０．６６ ０．９ ０．６６ １．０ ０．７５
１．０を超え１．５以下 １．０ ０．７５ １．０ ０．７５ １．１ ０．８３ １．１ ０．８３
１．５を超え２．５以下 １．１ ０．８３ １．１ ０．８３ １．２ ０．９２ １．３ １．００
ビニルキャブタイヤコード ０．５ ０．６ ０．４１ ０．６ ０．４１ ― ― ― ―
０．５を超え０．７５以下 ０．６ ０．４１ ０．６ ０．４１ ０．８ ０．５８ ０．９ ０．６６
０．７５を超え１．０以下 ０．８ ０．５８ ０．８ ０．５８ ０．９ ０．６６ ０．９ ０．６６
１．０を超え１．５以下 ０．８ ０．５８ ０．９ ０．６６ １．０ ０．７５ １．１ ０．８３
１．５を超え２．５以下 １．０ ０．７５ １．１ ０．８３ １．１ ０．８３ １．２ ０．９２


　　　　（ワ）　金糸コードにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　外装を有しないものにあつては、一体にした２本以上の線心をより合わせ、又は平行に配列したものであつて、分離したとき絶縁体の厚さが均分されるものであること。
　　　　　ｂ　外装を有するものにあつては、次に適合すること。
　　　　　　（ａ）　線心相互間及び線心と外装との間には、空げきができないように介在物を施してあること。
　　　　　　（ｂ）　線心は、外装及び介在物から分離しやすい構造であること。
　　　　　　（ｃ）　丸形のものにあつては線心２本以上を層心径の２０倍以下のピッチでより合わせたものの上に、その他のものにあつては線心２本以上を平行に配列したものの上に外装を施してあること。
　　　　　　（ｄ）　外装は、天然ゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、ビニル混合物又は耐燃性ポリオレフィン混合物であること。
　　　　　　（ｅ）　外装の厚さは、０．８ｍｍを標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の７０％以上であること。
　　　　（カ）　単心ゴムコード、より合わせゴムコード、袋打ちゴムコード、丸打ちゴムコード、単心ビニルコード、より合わせビニルコード、袋打ちビニルコード、丸打ちビニルコード、単心ポリエチレンコード、単心ポリオレフィンコード、キャブタイヤコード及び金糸コード以外のコードは、一体にした２本以上の線心をより合わせ、若しくは平行に配列したものであつて、分離したとき絶縁体の厚さが均分されるもの又はＢ種コードであつて、２本以上の線心をより合わせ、かつ、外部編組を有するものであること。
　　　ロ　定格電圧
　　　　コードの定格電圧は、３００Ｖ以下であること。
　　　ハ　絶縁耐力
　　　　（イ）　Ａ種コード及びＡ種金糸コードにあつては、附表第十の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　Ｂ種コード及びＢ種金糸コードにあつては、附表第十の二の試験を行つたとき及び同試験を附表第二十六の試験（Ｂ種金糸コードにあつては、チ（ロ）ｂに規定する試験）の直後に行つたとき、これに適合すること。
　　　ニ　絶縁抵抗
　　　　附表第十一の試験をハに規定する試験の直後に行つたとき、これに適合すること。
　　　ホ　導体加熱変色
　　　　絶縁体にビニル混合物、ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物以外の絶縁物を使用するコードであつて、めつきを施してない銅線を使用するものにあつては、完成品を１３０℃±３℃の温度に６時間保つたとき、銅線の表面が金属色を失わないこと。
　　　ヘ　絶縁体または外装に使用する絶縁物の性質
　　　　（イ）　引張強度および伸び
　　　　　附表第十四の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　巻付け加熱
　　　　　絶縁体または外装にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第十五の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ハ）　低温巻付け
　　　　　絶縁体または外装にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第十六の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ニ）　加熱変形
　　　　　絶縁体又は外装にビニル混合物、ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物を使用するものにあつては、附表第十八の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ホ）　耐燃性
　　　　　ａ　絶縁体又は外装にクロロプレンゴム混合物又はクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十一１の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　　ｂ　絶縁体又は外装にビニル混合物、耐燃性ポリエチレン混合物、耐燃性ポリオレフィン混合物又は耐燃性エチレンゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十一２の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ヘ）　耐寒性
　　　　　外装に耐燃性ポリエチレン混合物又は耐燃性ポリオレフィン混合物を使用するものにあつては、附表第十七の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ト　防湿性
　　　　外部編組に防湿剤、防腐剤または塗料を施すものにあつては、附表第二十二の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　チ　機械的強度
　　　　（イ）　より合わせ強度
　　　　　断面積が３．５ｍｍ２未満の多心ゴムコード（平形ゴムコードを除く。）にあつては、完成品から適当な長さの試料を採り、その中央に、断面積が１ｍｍ２未満のものにあつては質量が０．３ｋｇ、１ｍｍ２以上のもにあつては質量が０．５ｋｇのおもりをつるし、その部分を二つ折りにして試料の両端を持ち、線心のより方向に１０回より合わせた後に試料の両端に張力を加えてよりを解き、次に張力を緩めてよりを戻す操作を３０回行つたとき、導体の素線の断線率が５０％以下であること。
　　　　（ロ）　曲げ強度
　　　　　ａ　断面積が０．７５ｍｍ２以上の多心コードであつて、外部編組又は外装を有しないものにあつては、次に適合すること。
　　　　　　（ａ）　完成品から適当な長さの試料を採り、その一端を直径が５ｍｍの円筒２本の間にはさみ、他の一端に導体の断面積１ｍｍ２につき１５０ｇの質量（５００ｇ未満となる場合は、５００ｇ）のおもりをつるし、試料に許容電流に等しい電流を通じ、電線をすべらさずに２本の円筒の軸方向の中心線を軸として左右にそれぞれ約１８０°ずつ交互に回転させて試料を屈曲させる操作を毎分約１０回の速さで連続して１００回行つたとき、導体の素線の断線率が５０％以下であること。
　　　　　　（ｂ）　完成品から適当な長さの試料を採り、これを１００℃の温度に４８時間保つたのち、（ａ）に規定する方法により１の線心が断線するまで屈曲を行つたとき、線間短絡が生ぜず、かつ、絶縁体にひび、割れその他の異状が生じないこと。
　　　　　ｂ　Ｂ種金糸コードにあつては、完成品から適当な長さの試料を１本採り、これを次の図の曲げ試験装置に取り付け、試料の固定端から５０ｃｍの位置に５００ｇの質量のおもりをつるし、導体に約０．１Ａの電流を通じ、試料が鉛直になつた位置を中心にして左右おのおの９０°の角度で毎分１２０回（左右おのおのを１回と数える。）の割合で連続して１２０，０００回往復を行つたとき、試験中に電流が遮断しないこと。この場合において、電流が遮断した場合にあつては、更に２本の試料について試験を行つたとき、２本とも試験中に電流が遮断しないこと。
　　　　　　図略
　　　　（ハ）　移動曲げ強度
　　　　　Ｂ種コードにあつては、附表第二十六の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ニ）　引張衝撃強度
　　　　　Ｂ種金糸コードにあつては、完成品から適当な長さの試料を採り、その一端を固定し、固定端から５０ｃｍの位置に５００ｇの質量のおもりをつるし、約０．１Ａの電流を通じておもりを固定端まで持ち上げ落下させる操作を５回行つたとき、試験中に電流が遮断しないこと。
　　　　（ホ）　耐震性
　　　　　キャブタイヤコードであつて、耐震型のものにあつては、附表第二十四の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　リ　石綿繊維の含有量
　　　　袋打ちコード又は丸打ちコードであつて、外部編組の下に石綿繊維を施すものにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　完成品から石綿繊維を施した長さ１００ｍｍ±５ｍｍの線心を採り、これから石綿繊維を取り出して試料とし、これを１０５℃±３℃の空気中に２時間保ち、冷却した後に測定した質量が次の表に掲げる値以上であること。
導体の断面積（ｍｍ２） 石綿繊維の質量（ｇ）
０．７５以下 ０．３５
０．７５を超え１．２５以下 ０．４
１．２５を超え２．０以下 ０．５
２．０を超え３．５以下 ０．６
３．５を超え５．５以下 ０．７


　　　　（ロ）　（イ）の試験後に試料を磁器製のるつぼに入れ、ふたをかぶせないで約８００℃の温度で３０分間加熱し、冷却した後に測定した質量が加熱前の値の７０％以上であること。
　　（７）　キャブタイヤケーブル
　　　イ　材料および構造
　　　　（イ）　導体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　附表第八に適合する軟銅集合より線であつて、断面積が０．７５ｍｍ２以上（３種キャブタイヤケーブル、３種クロロプレンキャブタイヤケーブル、３種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、３種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、４種キャブタイヤケーブル、４種クロロプレンキャブタイヤケーブル及び４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブルにあつては、２．０ｍｍ２以上）のものであること。
　　　　　ｂ　絶縁体がビニル混合物、ポリエチレン混合物及びポリオレフィン混合物以外のものであるキャブタイヤケーブルの導体に使用する銅線は、すず若しくは鉛又はこれらの合金のめつきを施してあること。ただし、導体上にセパレーターを施すものにあつては、この限りでない。
　　　　（ロ）　絶縁体は、次に適合すること。
　　　　　ａ　絶縁物は、次の表に掲げるものであること。
キャブタイヤケーブルの種類 絶縁物
１種キャブタイヤケーブル 天然ゴム混合物
２種キャブタイヤケーブル、２種クロロプレンキャブタイヤケーブル、２種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、２種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、３種キャブタイヤケーブル、３種クロロプレンキャブタイヤケーブル、３種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、３種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、４種キャブタイヤケーブル、４種クロロプレンキャブタイヤケーブル及び４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル 天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物又はエチレンプロピレンゴム混合物
けい素ゴムキャブタイヤケーブル けい素ゴム混合物（機械的強度を強化したものに限る。）
その他のキャブタイヤケーブル 天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物、エチレンプロピレンゴム混合物、ビニル混合物、ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物


　　　　　ｂ　厚さは、次の表に掲げる値を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８０％以上であること。
導体の断面積（ｍ２） 絶縁体の厚さ（ｍｍ）
天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物又はけい素ゴム混合物を絶縁体に使用するもの ビニル混合物を絶縁体に使用するもの エチレンプロピレンゴム混合物、ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物を絶縁体に使用するもの
０．７５以上３．５以下 １．１（１．４） ０．８ ０．８（１．２）
３．５を超え５．５以下 １．１（１．４） １ １．０（１．２）
５．５を超え８以下 １．１（１．４） １．２ １．０（１．２）
８を超え１４以下 １．４（１．４） １．４ １．０（１．２）
１４を超え２２以下 １．４（１．８） １．６ １．２（１．６）
２２を超え３０以下 １．８（１．８） １．６ １．２（１．６）
３０を超え３８以下 １．８（１．８） １．８ １．２（１．６）
３８を超え６０以下 １．８（２．３） １．８ １．５（２．１）
６０を超え１００以下 ２．３（２．３） ２ ２．０（２．１）
（備考）　括弧内の数値は、３種キャブタイヤケーブル、３種クロロプレンキャブタイヤケーブル、３種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、３種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、４種キャブタイヤケーブル、４種クロロプレンキャブタイヤケーブル及び４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブルに適用する。


　　　　（ハ）　外装は、次に適合すること。
　　　　　ａ　単心キャブタイヤケーブルにあつては線心に、丸形多心キャブタイヤケーブルにあつては線心を層心径の２０倍以下のピッチでより合わせたものに、平形キャブタイヤケーブルにあつては線心２本以上を平行に配列したものに、それぞれ次の表に掲げる絶縁物を被覆したものであること。
種類 外装に使用する絶縁物
１種キャブタイヤケーブル、２種キャブタイヤケーブル、３種キャブタイヤケーブル及び４種キャブタイヤケーブル 天然ゴム混合物
２種クロロプレンキャブタイヤケーブル、３種クロロプレンキャブタイヤケーブル及び４種クロロプレンキャブタイヤケーブル クロロプレンゴム混合物
２種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、３種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル及び４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物
２種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル及び３種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル 耐燃性エチレンゴム混合物
けい素ゴムキャブタイヤケーブル けい素ゴム混合物（機械的強度を強化したものに限る。）
その他のキャブタイヤケーブル ビニル混合物又は耐燃性ポリオレフィン混合物


　　　　　ｂ　厚さは、次の表に掲げる計算式により計算した値を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８５％以上（平形のものにあつては、８０％以上）であること。
種類 計算式
１種キャブタイヤケーブル、２種キャブタイヤケーブル、２種クロロプレンキャブタイヤケーブル、２種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、２種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、けい素ゴムキャブタイヤケーブル及びその他のキャブタイヤケーブル Ｔ＝Ｄ／１５＋１．３
３種キャブタイヤケーブル、３種クロロプレンキャブタイヤケーブル、３種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル及び３種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル Ｔ＝Ｄ／１５＋２．２
４種キャブタイヤケーブル、４種クロロプレンキャブタイヤケーブル及び４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル Ｔ＝Ｄ／１５＋２．６
（備考）１　Ｔは、外装に使用する絶縁物の厚さとし、その単位は、ｍｍとする。（小数点２位以下は、４捨５入する。）
　２　Ｄは、丸形のものにあつては外装の内径、その他のものにあつては外装の内短径と内長径の和を２で除した値又はその他のものであつて線心を隔壁で分割する場合は、分割したそれぞれの内短径と内長径の和を２で除した値のうち最も大きい値とし、その単位はｍｍとする（小数点２位以下は、４捨５入する。）。この場合において、隔壁の厚さは、外装の厚さと同等以上でなければならない。
　３　外装を二層とする場合には、外側層の厚さは内側層の厚さ以上とすること。


　　　　　ｃ　３種キャブタイヤケーブル、３種クロロプレンキャブタイヤケーブル、３種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、３種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、４種キャブタイヤケーブル、４種クロロプレンキャブタイヤケーブル及び４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブルにあつては、線心上、線心より合わせ上又は外装の中間に綿帆布テープ（外装の中間に綿帆布テープを施す場合にあつては、その下の外装の材料は天然ゴム混合物とすることができる。）を突き合わせて巻き、又は綿糸、麻若しくは合成繊維の糸による編組若しくはこれらと同等以上の補強層（外装の中間に補強層を施す場合にあつては、その下の外装の材料は天然ゴム混合物とすることができる。）を施してあること。この場合において、綿帆布テープ、編組又は補強層と外装に使用する絶縁物とは、粘着していなければならない。
　　　　（ニ）　多心キャブタイヤケーブルにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　線心相互間および線心と外装との間には、空げきができないように介在物を施してあること。
　　　　　ｂ　線心は、外装および介在物から分離しやすい構造であること。
　　　　　ｃ　４種キャブタイヤケーブル、４種クロロプレンキャブタイヤケーブル及び４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブルにあつては、各線心の間にゴム座床を設けること。この場合において、ゴム座床の厚さは、次の式により計算した値を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の７０％以上でなければならない。
　　　　　　ｔ＝（ｄ／１０）＋１．４
　　　　　　ｔは、ゴム座床の厚さとし、その単位は、ｍｍとする。（小数点２位以下は、切り上げる。）
　　　　　　ｄは、線心の外径とし、その単位は、ｍｍとする。
　　　ロ　絶縁耐力
　　　　附表第十の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ハ　絶縁抵抗
　　　　附表第十一の試験をロに規定する試験の直後に行なつたとき、これに適合すること。
　　　ニ　耐食性
　　　　めつきを施した銅線または鋼線にあつては、附表第十二の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ホ　絶縁体または外装に使用する絶縁物の性質
　　　　（イ）　引張強度および伸び
　　　　　附表第十四の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　巻付け加熱
　　　　　絶縁体または外装にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第十五の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ハ）　低温巻付け
　　　　　絶縁体または外装にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第十六の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ニ）　加熱変形
　　　　　絶縁体または外装にビニル混合物、ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物を使用するものにあつては、附表第十八の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ホ）　耐油性
　　　　　ａ　外装に天然ゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十１の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　　ｂ　絶縁体又は外装にクロロプレンゴム混合物又はクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十２の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　　ｃ　絶縁体または外装にビニル混合物を使用するものにあつては、附表第二十３の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　　ｄ　外装に耐燃性エチレンゴム混合物又は耐燃性ポリオレフィン混合物を使用するものにあつては、附表第二十４の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ヘ）　耐燃性
　　　　　ａ　外装にクロロプレンゴム混合物又はクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十一１の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　　ｂ　外装にビニル混合物、耐燃性エチレンゴム混合物又は耐燃性ポリオレフィン混合物を使用するものにあつては、附表第二十一２の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ト）　耐引裂性
　　　　　絶縁体及び外装に機械的強度を強化したけい素ゴム混合物を使用するものにあつては、附表第二十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（チ）　耐寒性
　　　　　外装に耐燃性ポリオレフィン混合物を使用するものにあつては、附表第十七の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　へ　機械的強度
　　　　（イ）　曲げ強度
　　　　　ａ　導体の断面積が３８ｍｍ２以下の丸形のものにあつては、完成品から適当な長さの試料を採り、これを次の図の曲げ試験装置に次の表に掲げる回転半径及び固定距離で取り付け、回転子を毎分約２０回の速さで連続して２００回回転させたとき、絶縁体又は外装にひび、割れその他の異状が生ぜず、かつ、導体の素線の断線率が３０％以下であること。この場合において、導体補強線を有するものにあつては、導体補強線の素線が断線しないこと。
　　　　　　図略
導体の断面積（ｍｍ２） 回転半径（ｍｍ） 固定距離（ｍｍ）
３．５以下のもの １５０ ２００
３．５を超えるもの １００ ３００


　　　　　ｂ　平形のものにあつては、完成品から適当な長さの試料を採り、ケーブルの短径の５倍の直径を有する円筒の円弧に沿つて９０°屈曲させた後に直線状に戻し、次に反対方向に９０°屈曲させた後に直線状に戻す操作を毎分１０回（断面積が３８ｍｍ２を超えるものにあつては、毎分６回）の速さで連続して２００回行つたとき、絶縁体又は外装にひび、割れその他の異状が生ぜず、かつ、導体の素線の断線率が３０％以下であること。この場合において、導体補強線を有するものにあつては、導体補強線の素線が断線しないこと。
　　　　（ロ）　耐摩耗性
　　　　　ゴムキャブタイヤケーブルにあつては、完成品から適当な長さの試料を採り、その一端を次の図の摩耗試験装置の固定点に固定し、他端に次の表に掲げる質量のおもりを取り付け、試料の表面を摩耗円板の円周に接触させ、この円板をおもりの重力と同じ方向に毎分約６０回の速さで連続して同表に掲げる回転数だけ回転させたとき、その外装が摩耗して内部の絶縁体が露出しないこと。
　　　　　図略
種類 導体の断面積（ｍ２） おもりの質量（ｋｇ） 摩耗円盤の回転数（回）
１種キャブタイヤケーブル ２種キャブタイヤケーブル、２種クロロプレンキャブタイヤケーブル、２種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、２種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル又はけい素ゴムキャブタイヤケーブル ３種キャブタイヤケーブル、３種クロロプレンキャブタイヤケーブル、３種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、３種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、４種キャブタイヤケーブル、４種クロロプレンキャブタイヤケーブル又は４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル
単心のもの ３．５以下 １ ２００ ２５０ ３５０
３．５を超え１４以下 １ ３００ ４００ ６００
１４を超え３８以下 ２．５ ４００ ５００ ７５０
３８を超えるもの ２．５ ５００ ６００ ９００
多心のもの ３．５以下 １ ３００ ４００ ５００
３．５を超え１４以下 ２．５ ５００ ６００ ７５０
１４を超え３８以下 ５ ７５０ ７５０ １，１００
３８を超えるもの １０ １，０００ １，０００ １，５００


　　　　（ハ）　耐衝撃性
　　　　　３種キャブタイヤケーブル、３種クロロプレンキャブタイヤケーブル、３種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、３種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、４種キャブタイヤケーブル、４種クロロプレンキャブタイヤケーブル及び４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブルにあつては、附表第二十三の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ニ）　耐震性
　　　　　耐震型のものにあつては、附表第二十四の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（８）　平形導体合成樹脂絶縁電線
　　　イ　材料及び構造
　　　　（イ）　導体は、ＪＩＳ Ｈ３１００（１９８１）「銅及び銅合金の板及び条」に規定するＣ１１００ＲＣ―Ｏのもの又はこれと同等以上の導電率を有する銅条であつて、２０℃における電気抵抗が１５Ａ用のものにあつては８．９２Ω／ｋｍ以下、２０Ａ用のものにあつては５．６５Ω／ｋｍ以下、３０Ａ用のものにあつては３．３５Ω／ｋｍ以下であること。この場合において２０Ａ用及び３０Ａ用以外のものの電気抵抗は、内挿法により求めた値とし、電気抵抗を２０℃以外の温度で測定する場合にあつては、次の式により２０℃における電気抵抗に換算しなければならない。
　　　　　Ｒ２０＝（Ｒｔ／１）＋０．００３９３（ｔ−２０）
　　　　　　Ｒ２０は、２０℃における電気抵抗とし、その単位は、Ωとする。
　　　　　　Ｒｔは、ｔ℃における電気抵抗とし、その単位は、Ωとする。
　　　　　　ｔは、測定時の温度とし、その単位は、℃とする。
　　　　（ロ）　絶縁体の絶縁物は、ビニル混合物（耐熱性ビニル混合物以外のものに限る。）、ポリエステル混合物、ポリエチレン混合物、ポリプロピレン混合物又はポリカーボネート混合物であること。
　　　　（ハ）　導体を並行に配列したものの上に（ロ）の絶縁材料を被覆したものであること。
　　　　（ニ）　隣接する導体相互間の距離は、３．５ｍｍ以上であること。
　　　　（ホ）　（イ）の導体の寸法以上のアース線を有するものであり、かつ、アース線の線心には、アース用である旨を表示してあること。ただし、コンクリート直天井用である旨を表示するものにあつては、この限りでない。
　　　ロ　定格
　　　　平形導体合成樹脂絶縁電線の定格電圧は、３００Ｖ以下であること。
　　　ハ　絶縁耐力
　　　　完成品を１時間清水中に浸し、導体相互間及び導体と大地との間に１，５００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えること。
　　　ニ　絶縁抵抗
　　　　（イ）　完成品を１時間清水中に浸し、導体と大地との間に１００Ｖ以上６００Ｖ以下の直流電圧を１分間加えたとき、測定した絶縁体の２０℃における絶縁抵抗は、５０ＭΩ―ｋｍ以上であること。
　　　　（ロ）　絶縁体にビニル混合物を使用するものにあつては、（イ）に掲げる試験のほか、完成品から適当な長さの試料を採り、これを６０℃±３℃の清水中に浸した状態において、絶縁体の温度が一定となつた後に導体と大地との間に１００Ｖ以上６００Ｖ以下の直流電圧を１分間加えたとき、測定した絶縁抵抗は、０．１５ＭΩ―ｋｍ以上であること。
　　　ホ　絶縁体に使用する絶縁物の性質
　　　　（イ）　引張強度及び伸び完成品から導体を取り除いて試料を採り、附表第十四の図１のダンベル状にして標点を記し、１６℃以上３２℃以下の温度において引張試験機を使用して３本の試料について毎分５０ｍｍ以上２００ｍｍ以下（ビニル混合物にあつては毎分２００ｍｍ以上５００ｍｍ以下）の速さで引張強さ及び伸びの試験を行つたとき、その平均値が次の表に適合すること。
絶縁物の種類 引張強さ（ＭＰａ） 伸び（％）
ビニル混合物 １０以上 １００以上
ポリエステル混合物 １５０以上 ６０以上
ポリエチレン混合物 １０以上 ３５０以上
ポリプロピレン混合物 ３０以上 ２５０以上
ポリカーボネート混合物 ５６以上 ６０以上

（備考）　複合材料とした場合は、引張強さは断面積配分で比例し、伸びは、材料の最小値とする。
　　　　（ロ）　耐寒性
　　　　　絶縁体とする前の絶縁コンパウンドから試料を採り、これを練つて長さ３８ｍｍ±２ｍｍ、幅６ｍｍ±０．４ｍｍ、厚さ２ｍｍ±０．２ｍｍの試験片を３個作り、−１５℃±０．５℃、ポリエチレン混合物（耐燃性ポリエチレン混合物を除く。）にあつては−５０℃±３℃の温度に約１５０秒間保つた後、ＪＩＳ Ｋ６７２３（１９８３）「軟質ポリ塩化ビニルコンパウンド」の「６．６耐寒性試験」の試験方法により試験を行つたとき、試験片がいずれも破壊しないこと。
　　　　（ハ）　加熱変形
　　　　　絶縁体とする前の絶縁コンパウンドから試料を採り、これを練つてシート状の試験片を作成し、ＪＩＳ Ｋ６７２３（１９８３）「軟質ポリ塩化ビニルコンパウンド」の「６．５加熱変形試験」の試験方法により試験を行つたとき、厚さの減少率が５０％以下であること。ただし、ポリエチレン混合物のものにあつては、加熱温度は７５℃±３℃とする。
　　　　（ニ）　加熱収縮
　　　　　附表第十九の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ホ）　耐油性
　　　　　完成品から適当な長さの試料を採り、これを７０℃±３℃の温度に保たれたＪＩＳ　Ｋ６３０１（１９８３）「加硫ゴム物理試験方法」の試験用二号油に４時間浸した後に取り出し、表面の油をふき取り、９６時間以内において、室温で４時間以上放置した後、ハの試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ヘ）　耐燃性
　　　　　完成品から長さ約３００ｍｍの試料を採り、これを水平面に対して約６０°に傾斜させ、その下端を酸化炎の長さが約１３０ｍｍのブンゼンバーナーの還元炎で燃焼させ、その炎を取り去つたとき、自然に消えること。
　　　へ　機械的強度
　　　　（イ）　耐摩耗性
　　　　　完成品から適当な長さの試料を採り、これを（７）へ（ロ）の試験方法により試験を行つたとき、導体が露出しないこと。この場合において、つるすおもりの質量は１ｋｇ、回転数は２５０回とする。
　　　　（ロ）　傾斜衝撃
　　　　　完成品から適当な長さの試料を採り、これを水平面に対して４５°に傾斜させた樫の木板上に取り付け、鉛直方向に取り付けられた内径が２２ｍｍのガイドパイプの内面に沿い、質量が４５４ｇで半径が１０ｍｍの球面を有する直径２０ｍｍの円筒形の鋼製のおもりを試料の各線心の長さ及び幅方向の中心へ４６ｃｍの高さから１回落下させた後ハの試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（９）　表示
　　　　附表第二十七に規定する表示の方式により表示すること。
　２　電気温床線
　　（１）　材料および構造
　　　イ　形状が正しく、かつ、通常の使用状態における温度に耐えること。
　　　ロ　発熱体は、次に適合すること。
　　　　（イ）　均質な単線の金属線又はこれをより合わせたものであること。
　　　　（ロ）　発熱体の太さは、単心温床線及びより合わせ形温床線にあつては直径が０．６ｍｍ又は断面積が０．２６ｍｍ２、平行形温床線及び集合形温床線にあつては直径が０．５ｍｍ又は断面積が０．１８ｍｍ２以上であること。ただし、直径が０．１ｍｍ以上の金属線（断面積がこれと同等以上の箔糸状のものを含む。）を、直径が０．６ｍｍ以上の太さを有するジュートその他の繊維質の物のしんにらせん状に巻き付けてある場合は、この限りでない。
　　　ハ　絶縁体および外装は、次に適合すること。
　　　　（イ）　単心温床線にあつては、発熱体（ロ（ロ）のただし書の場合にあつては、繊維質の物のしんを含む。以下この別表において同じ。）の上に天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、ビニル混合物またはポリエチレン混合物を被覆したものであること。この場合において、天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、ビニル混合物またはポリエチレン混合物の厚さは、次の表に掲げる値を標準値とし、その平均値が標準値の９０％以上、その最小値が標準値の８０％以上でなければならない。
絶縁物 厚さ（ｍｍ）
天然ゴム混合物 １．１
ブチルゴム混合物 １．１
クロロプレンゴム混合物 １．１
ビニル混合物 ０．８
ポリエチレン混合物 ０．８


　　　　（ロ）　より合わせ形温床線にあつては、単心温床線２本以上を層心径の３０倍以下のピッチでより合わせたものであること。
　　　　（ハ）　平行形温床線にあつては、発熱体２本以上を１．５ｍｍ以上の間隔で平行に配列したものの上に天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、ビニル混合物またはポリエチレン混合物を（イ）の表に掲げる値以上の厚さに被覆したものであること。
　　　　（ニ）　集合形温床線にあつては、発熱体に天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、ビニル混合物、ポリエチレン混合物、石綿繊維、ガラス繊維等を施したもの２本以上をそのまま、またはジュートを介在させて集合し、発熱体にビニル混合物またはポリエチレン混合物を施してある場合はその上にビニル混合物またはポリエチレン混合物を、発熱体にその他のものを施してある場合はその上に天然ゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、ビニル混合物またはポリエチレン混合物を（イ）の表に掲げる値以上の厚さに被覆したものであること。ただし、発熱体の上に施してある天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、ビニル混合物またはポリエチレン混合物が（イ）の表に掲げる値以上の厚さを有する場合にあつては、その上に被覆する天然ゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、ビニル混合物またはポリエチレン混合物の厚さは、（イ）の表に掲げる値から０．５ｍｍを減じた値とすることができる。
　　　ニ　附属電線は、次に適合すること。
　　　　（イ）　軟銅より線を使用する絶縁電線若しくはケーブル、コード又はキャブタイヤケーブルであつて、導体の断面積が０．７５ｍｍ２以上のものであること。この場合において、外部編組を施してある絶縁電線又はコードにあつては、外部編組に防湿剤を施してあるものでなければならない。
　　　　（ロ）　許容電流が電気温床線の定格消費電力に相当する電流以上のものであること。
　　　　（ハ）　附属電源電線にあつては、長さが２ｍ以上であり、かつ、発熱体の一端または両端に接続してあること。
　　　　（ニ）　附属電源電線以外のものにあつては、絶縁物を施した発熱体（以下「発熱線心」という。）に接続してはならない。ただし、発熱線心と附属電源電線との接続部にあつては、この限りでない。
　　　ホ　発熱体相互間の接続部、発熱体と附属電線との接続部または附属電線相互間の接続部は、圧縮接続管、圧着端子、ろう付け等によつて接続され、かつ、次の表に掲げる絶縁物および厚さにより圧着その他の容易にはがれない方法で被覆されていること。
絶縁物 厚さ（ｍｍ）
天然ゴム混合物 １．２以上
ブチルゴム混合物 １．２以上
クロロプレンゴム混合物 １．２以上
ビニル混合物 １．０以上
ポリエチレン混合物 １．０以上
ふつ素樹脂混合物 １．０以上


　　　ヘ　多心のものであつて発熱体の一端のみに附属電線を接続する構造のものにあつては、他の一端で発熱体相互を接続し、その接続部にホの表に掲げる絶縁物および厚さで被覆されたものであること。
　　　ト　多心のものにあつては、発熱体と附属電線との接続部において、圧縮接続管相互間、圧着端子相互間もしくはろう付け部相互間またはこれらのものの相互間に施された絶縁物およびその厚さは、次の表に掲げるとおりとする。
絶縁物 厚さ（ｍｍ）
天然ゴム混合物 １．５以上
ブチルゴム混合物 １．５以上
クロロプレンゴム混合物 １．５以上
ビニル混合物 １．０以上
ポリエチレン混合物 １．０以上
ふつ素樹脂混合物 １．０以上


　　　チ　発熱体と絶縁体との間に熱緩衝層を設けるものにあつては、熱緩衝層は、綿、絹その他の繊維質の物であること。
　　　リ　自動温度調節器および温度過昇防止装置以外の附属品は、発熱線心（発熱体と附属電線との接続部を除く。）に設けてはならない。
　　　ヌ　自動温度調節器または温度過昇防止装置を設けるものにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　自動温度調節器または温度過昇防止装置を附属電源電線（発熱体と附属電源電線との接続部を含む。）から附属電源電線以外の附属電線により分岐して設けるものにあつては、自動温度調節器または温度過昇防止装置は、適当な防水成形加工を施し、または防水型器具におさめてあること。
　　　　（ロ）　自動温度調節器または温度過昇防止装置を附属電源電線以外の箇所に設けるものおよび附属電源電線（発熱体と附属電源電線との接続部を含む。）に（イ）に規定する方法以外の方法により設けるものにあつては、自動温度調節器または温度過昇防止装置は、発熱体または附属電源電線と直接に接続し、かつ、その接続部にホの表に掲げる絶縁物および厚さにより圧着その他の容易にはがれない方法で被覆してあること。この場合において、自動温度調節器もしくは温度過昇防止装置の端子部とこれらに接続しない発熱体もしくは附属電線の導体との間または自動温度調節器もしくは温度過昇防止装置の端子部相互間に施された絶縁物およびその厚さは、トの表に掲げるとおりとする。
　　　ル　附属電線に接続する接続器は、電源接続用のものを除き、別表第四１および６に規定する技術上の基準に適合する防水型のものであること。
　　（２）　絶縁耐力
　　　イ　完成品を１時間清水中に浸し、発熱体と大地との間に１，５００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えること。
　　　ロ　より合わせ形、平行形または集合形のものにあつては、発熱体相互を接続してない半製品の状態で、発熱体相互間に２，０００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えること。
　　（３）　絶縁抵抗
　　　イ　（２）イに規定する試験の直後にそのままの状態で、発熱体と大地との間に１００Ｖ以上６００Ｖ以下の直流電圧を１分間加えた後に測定した絶縁体の２０℃における絶縁抵抗は、次の表に掲げる値以上であること。
絶縁物 ２０℃における絶縁抵抗（ＭΩ）
天然ゴム混合物 １，５００
ブチルゴム混合物 ６００
クロロプレンゴム混合物 １００
ビニル混合物 ３００
ポリエチレン混合物 ３，０００


　　　ロ　完成品から適当な長さの試料をとり、６０℃±３℃の水中に浸し、絶縁体の温度が一定となつた後、発熱体と大地との間に１００Ｖ以上６００Ｖ以下の直流電圧を１分間加えた後に測定した絶縁抵抗を基礎として計算した完成品の全長の絶縁抵抗は、１ＭΩ以上であること。
　　（４）　温度上昇
　　　完成品から適当な長さの試料をとり、自動温度調節器または温度過昇防止装置を有するものにあつてはその接点を短絡し、自動温度調節器または温度過昇防止装置を有しないものにあつてはそのまま、その試料を空気中に水平に取り付け、完成品に定格電圧に等しい電圧を加えたときにその発熱体に通ずる電流に等しい電流を試料の発熱体に通じ、絶縁体の温度がほぼ一定となつた時に測定した試料の中央部の表面の温度上昇（上面の温度上昇と下面の温度上昇との平均値とする。）が５０ｄｅｇ以下であること。
　　（５）　消費電力
　　　完成品から適当な長さの試料をとり、（４）の温度上昇の値に２５℃を加えた値の温度に保ち、発熱体の温度が一定となつた時に測定した発熱体の電気抵抗を基礎として計算した完成品の全長の消費電力は、定格消費電力の±１０％以内であること。
　　（６）　絶縁体または外装に使用する絶縁物の性質
　　　イ　附表第十四１（１）に規定する方法により天然ゴム混合物、ブチルゴム混合物、クロロプレンゴム混合物、ビニル混合物またはポリエチレン混合物の試料をとり、同表１（２）および（３）に規定する引張強さおよび伸びの試験を行ない、室温における引張強さおよび伸びならびに加熱後の引張強さおよび伸びの残率が次の表の値以上であること。ただし、この場合における加熱条件は、次の表によるものとする。
絶縁体または外装に使用する絶縁物の種類 室温における値 加熱後の残率 加熱条件
引張強さ（ＭＰａ） 伸び（％） 引張強さ（％） 伸び（％） 加熱温度（℃） 加熱時間（時間）
天然ゴム混合物 ８ ２５０ ６５ ６５ １２０±３ ４８
ブチルゴム混合物 ４ ３００ ８０ ８０ １２０±３ ９６
クロロプレンゴム混合物 ８ ２５０ ６５ ６５ １２０±３ ４８
ビニル混合物 １０ １２０ ９５ ８０ １２０±３ ９６
ポリエチレン混合物 １０ ３５０ ８０ ６５ ９０±２ ９６


　　　ロ　絶縁体または外装にビニル混合物またはポリエチレン混合物を使用するものにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　単心温床線、平行形温床線または集合形温床線のうち外装にビニル混合物もしくはポリエチレン混合物を使用するものにあつては完成品を、より合わせ形温床線または集合形温床線のうち絶縁体にビニル混合物もしくはポリエチレン混合物を使用するものにあつては発熱線心を次の表に掲げる直径を有する円筒に密に６回巻き付け、ビニル混合物にあつては１２０℃±３℃、ポリエチレン混合物にあつては９０℃±２℃の温度に１時間保つたとき、ビニル混合物もしくはポリエチレン混合物にひび、割れその他の異状が生じないこと。
種類 円筒の直径
単心温床線または平行形温床線 温床線の外径が５ｍｍ未満のもの 温床線の外径の１倍
温床線の外径が５ｍｍ以上のもの 温床線の外径の２倍
より合わせ形温床線または集合形温床線 絶縁体にビニル混合物またはポリエチレン混合物を使用するもの 発熱線心の外径が５ｍｍ未満のもの 発熱線心の外径の１倍
発熱線心の外径が５ｍｍ以上のもの 発熱線心の外径の２倍
外装にビニル混合物またはポリエチレン混合物を使用するもの 温床線の外径が５ｍｍ未満のもの 温床線の外径の１倍
温床線の外径が５ｍｍ以上のもの 温床線の外径の２倍

（備考）　丸形以外のものにあつては、外径は、短径とする。
　　　　（ロ）　単心温床線、平行形温床線または集合形温床線のうち外装にビニル混合物もしくはポリエチレン混合物を使用するものにあつては完成品を、より合わせ形温床線または集合形温床線のうち絶縁体にビニル混合物もしくはポリエチレン混合物を使用するものにあつては発熱線心を−１０℃±１℃の温度に１時間保つた直後に完成品または発熱線心の外径の３倍の直径を有する円筒に密に６回巻き付けたとき、ビニル混合物もしくはポリエチレン混合物にひび、割れその他の異状が生じないこと。
　　　　（ハ）　絶縁体又は外装にビニル混合物又はポリエチレン混合物を使用するものにあつては、完成品から長さ３０ｍｍのビニル混合物又はポリエチレン混合物の試料を採り、その厚さを測り、試料と測定装置をあらかじめビニル混合物にあつては１２０℃±３℃、ポリエチレン混合物にあつては７５℃±３℃の温度に３０分間保つた後に測定装置の平行板の間に試料を置き、これにビニル混合物にあつては３Ｎ、ポリエチレン混合物にあつては５Ｎの荷重を加え、さらにビニル混合物にあつては１２０℃±３℃、ポリエチレン混合物にあつては７５℃±３℃の温度に３０分間保つた後、そのままの状態で試料の厚さを測定したとき、その厚さの減少率が、ビニル混合物にあつては２５％以下、ポリエチレン混合物にあつては１０％以下であること。
　　　ハ　絶縁体（外装を有するものを除く。）又は外装にクロロプレンゴム混合物、ビニル混合物又は耐燃性ポリエチレン混合物を使用するものにあつては、完成品から適当な長さの試料を採り、これを水平に保ち、その中央部を酸化炎の長さが約１３０ｍｍのブンゼンバーナーの還元炎で燃焼させ、その炎を取り去つたとき、自然に消えること。
　（備考）　この表において使用する記号は、それぞれ次に掲げる事項を表わすものとする。
　　　　Ａ　アンペア
　　　　Ａ/ｍｍ２　アンペア毎平方ミリメートル
　　　　Ｖ　ボルト
　　　　Ω／ｋｍ　オーム毎キロメートル
　　　　ＭΩ　メグオーム
　　　　ＭΩ―ｋｍ　メグオームキロメートル
　　　　ｍｍ　ミリメートル
　　　　ｃｍ　センチメートル
　　　　ｍ　メートル
　　　　ｍｍ２　平方ミリメートル
　　　　ｃｃ　立方センチメートル
　　　　ｇ　グラム
　　　　ｋｇ　キログラム
　　　　Ｎ　ニュートン
　　　　ＭＰａ　メガパスカル
　　　　Ｎ／ｃｍ　ニュートン毎センチメートル
　　　　℃　温度の度
　　　　ｄｅｇ　温度差の度
　　　　°　角度の度
　　　　％　パーセント
　　（７）　表示
　　　附表第二十七に規定する表示の方式により表示すること。
附表第一　軟銅線（単線）

直径（ｍｍ） ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 引張強さ（ＭＰａ） 伸び（％）
めつきを施してないもの めつきを施してあるもの
単心又は平形のものに使用する単線 丸形多心のものに使用する単線 単心又は平形のものに使用する単線 丸形多心のものに使用する単線
０．８０ ３５．７以下 ― ３７．２以下 ― １９６以上 ２０．０以上
０．９０ ２８．２以下 ― ２９．４以下 ― １９６以上 ２０．０以上
１．００ ２２．８以下 ２３．３以下 ２３．８以下 ２４．３以下 １９６以上 ２０．０以上
１．２０ １５．８以下 １６．１以下 １６．５以下 １６．８以下 １９６以上 ２０．０以上
１．４０ １１．６以下 １１．９以下 １２．１以下 １２．３以下 １９６以上 ２０．０以上
１．６０ ８．９２以下 ９．１０以下 ９．２５以下 ９．４８以下 １９６以上 ２０．０以上
１．８０ ７．０５以下 ７．１９以下 ７．３４以下 ７．４９以下 １９６以上 ２０．０以上
２．００ ５．６５以下 ５．７６以下 ５．８３以下 ５．９５以下 １９６以上 ２０．０以上
２．３０ ４．２７以下 ４．３６以下 ４．４１以下 ４．５０以下 １９６以上 ２０．０以上
２．６０ ３．３５以下 ３．４２以下 ３．４５以下 ３．５２以下 １９６以上 ２０．０以上
２．９０ ２．６９以下 ２．７４以下 ２．７７以下 ２．８３以下 １９６以上 ２５．０以上
３．２０ ２．２１以下 ２．２５以下 ２．２８以下 ２．３３以下 １９６以上 ２５．０以上
３．５０ １．８５以下 ― １．９０以下 ― １９６以上 ２５．０以上
３．７０ １．６７以下 ― １．７２以下 ― １９６以上 ２５．０以上
４．００ １．４１以下 ― １．４６以下 ― １９６以上 ２５．０以上
４．３０ １．２３以下 ― １．２７以下 ― １９６以上 ２５．０以上
４．５０ １．１２以下 ― １．１５以下 ― １９６以上 ２５．０以上
５．００ ０．９０４以下 ― ０．９３２以下 ― １９６以上 ２５．０以上

（備考）
　　１　電気抵抗を２０℃以外の温度において測定する場合にあつては、測定値は、次の式により２０℃における電気抵抗に換算しなければならない。
　　　Ｒ２０＝（Ｒｔ／１）＋０．００３９３（ｔ−２０）
　　　Ｒ２０は、２０℃における電気抵抗とし、その単位は、Ωとする。
　　　Ｒｔは、ｔ℃における電気抵抗とし、その単位は、Ωとする。
　　　ｔは、測定時の温度とし、その単位は、℃とする。
　　２　直径の許容差は、次の表に掲げるとおりとする。
直径（ｍｍ） 許容差（ｍｍ）
１．００未満 ±０．０２
１．００以上３．２０未満 ±０．０３
３．２０以上 ±０．０４


　　３　導体の直径が表に掲げる値以外のものの電気抵抗は、内挿法により求めた値とする。
附表第二　硬銅線（単線）

直径（ｍｍ） ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 引張強さ（ＭＰａ）
めつきを施してないもの めつきを施してあるもの めつきを施してないもの めつきを施してあるもの
単心又は平形のものに使用する単線 引込用ビニル絶縁電線のより合わせ形のものに使用する単線 単心又は平形のものに使用する単線 引込用ビニル絶縁電線のより合わせ形のものに使用する単線
０．８０ ３７．２以下 ― ３７．９以下 ― ４３０以上 ３４５以上
０．９０ ２９．４以下 ― ３０．０以下 ― ４２９以上 ３４５以上
１．００ ２３．８以下 ― ２４．０以下 ― ４２８以上 ３４５以上
１．２０ １６．５以下 ― １６．７以下 ― ４２６以上 ３４５以上
１．４０ １２．１以下 ― １２．３以下 ― ４２４以上 ３４５以上
１．６０ ９．２９以下 ― ９．３９以下 ― ４２２以上 ３４５以上
１．８０ ７．３４以下 ― ７．４２以下 ― ４２０以上 ３４５以上
２．００ ５．８３以下 ５．８９以下 ５．８９以下 ５．９５以下 ４１８以上 ３３５以上
（３９７以上） （３１９以上）
２．３０ ４．４１以下 ４．４５以下 ４．４５以下 ４．４９以下 ４１５以上 ３３５以上
（３９４以上） （３１９以上）
２．６０ ３．４５以下 ３．４８以下 ３．４８以下 ３．５１以下 ４１２以上 ３３５以上
（３９０以上） （３１９以上）
２．９０ ２．７７以下 ２．８０以下 ２．８０以下 ２．８３以下 ４０９以上 ３３５以上
（３８８以上） （３１９以上）
３．２０ ２．２８以下 ２．３０以下 ２．３０以下 ２．３２以下 ４０６以上 ３３５以上
（３８５以上） （３１９以上）
３．５０ １．９０以下 １．９２以下 １．９２以下 １．９４以下 ４０３以上 ３３５以上
（３８２以上） （３１９以上）
３．７０ １．７２以下 １．７４以下 １．７４以下 １．７５以下 ４０１以上 ３３５以上
（３８０以上） （３１９以上）
４．００ １．４６以下 １．４７以下 １．４７以下 １．４８以下 ３８９以上（３６９以上） ３２８以上（３１２以上）
４．３０ １．２７以下 １．２８以下 １．２８以下 １．２９以下 ３８６以上 ３２８以上
（３６７以上） （３１２以上）
４．５０ １．１５以下 １．１６以下 １．１６以下 １．１７以下 ３８４以上（３６５以上） ３２８以上（３１２以上）
５．００ ０．９３２以下 ０．９４１以下 ０．９４２以下 ０．９５１以下 ３７９以上 ３２８以上
（３６１以上） （３１２以上）

（備考）
　　１　かつこ内の数値は、引込用ビニル絶縁電線に適用する。
　　２　電気抵抗の測定については、附表第一の備考１を準用する。
　　３　直径の許容差は、次の表に掲げるとおりとする。
直径（ｍｍ） 許容差（ｍｍ）
１．００未満 ±０．０２
１．００以上３．２０未満 ±０．０３
３．２０以上 ±０．０４


　　４　導体の直径が表に掲げる値以外のものの電気抵抗は、内挿法により求めた値とする。
附表第三　半硬アルミ線および硬アルミ線（単線）

直径（ｍｍ） ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 引張強さ（ＭＰａ） 伸び（％）
単心または平形のもの 丸形多心のもの 半硬アルミ線 硬アルミ線
２．００ ９．２７以下 ９．４６以下 ― １６４以上 ０．８以上
２．３０ ７．０１以下 ７．１５以下 ８８以上１５８未満 １５８以上 ０．９以上
２．６０ ５．４８以下 ５．５９以下 ８８以上１５２未満 １５２以上 ０．９以上
２．９０ ４．４１以下 ４．５０以下 ８８以上１４９未満 １４９以上 １．０以上
３．２０ ３．６２以下 ３．６９以下 ８８以上１４６未満 １４６以上 １．０以上
３．５０ ３．０３以下 ３．０９以下 ８８以上１４６未満 １４６以上 １．０以上
３．７０ ２．７１以下 ２．７６以下 ８８以上１４６未満 １４６以上 １．１以上
３．８０ ２．５７以下 ２．６２以下 ８８以上１４６未満 １４６以上 １．１以上
４．００ ２．３２以下 ２．３７以下 ８８以上１４３未満 １４３以上 １．１以上
（２．３４以下）
４．２０ ２．１０以下 ２．１４以下 ８８以上１４３未満 １４３以上 １．２以上
（２．１２以下）
４．５０ １．８３以下 １．８７以下 ８８以上１４３未満 １４３以上 １．２以上
（１．８５以下）
５．００ １．４８以下 １．５１以下 ８８以上１４３未満 １４３以上 １．２以上
（１．４９以下）

（備考）
　　１　かつこ内の数値は、より合わせ形の引込用ビニル絶縁電線に適用する。
　　２　電気抵抗を２０℃以外の温度において測定する場合にあつては、測定値は、次の式により２０℃における電気抵抗に換算しなければならない。
　　　Ｒ２０＝（Ｒｔ／１）＋０．００４（ｔ−２０）
　　　Ｒ２０は、２０℃における電気抵抗とし、その単位は、Ωとする。
　　　Ｒｔは、ｔ℃における電気抵抗とし、その単位は、Ωとする。
　　　ｔは、測定時の温度とし、その単位は、℃とする。
　　３　直径の許容差は、次の表に掲げるとおりとする。
直径（ｍｍ） 許容差（ｍｍ）
３．２０未満 ±０．０３
３．２０以上 ±０．０４


　　４　導体の直径が表に掲げる値以外のものの電気抵抗及び引張強さは、内挿法により求めた値とする。
附表第四　軟銅同心より線
１　非圧縮より線にあつては、軟銅線をより合わせ、表１に適合すること。
　表１　軟銅線（非圧縮より線）
断面積（ｍｍ２） ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 引張荷重（Ｎ）
めつきを施してないもの めつきを施してあるもの
単心または平形のもの 丸形多心のもの 単心または平形のもの 丸形多心のもの
０．９ ２０．９以下 ２１．３以下 ２２．１以下 ２２．５以下 １８０以上
１．２５ １６．５以下 １６．８以下 １７．５以下 １７．９以下 ２５０以上
２．０ ９．２４以下 ９．４２以下 ９．６３以下 ９．８２以下 ３９０以上
３．５ ５．２０以下 ５．３０以下 ５．４１以下 ５．５２以下 ６９０以上
５．５ ３．３３以下 ３．４０以下 ３．４７以下 ３．５４以下 １，０８０以上
８ ２．３１以下 ２．３６以下 ２．４１以下 ２．４６以下 １，５７０以上
１０ １．９２以下 １．９６以下 １．９９以下 ２．０３以下 １，８６０以上
１４ １．３０以下 １．３３以下 １．３５以下 １．３８以下 ２，６１０以上
２２ ０．８２４以下 ０．８４０以下 ０．８４９以下 ０．８６６以下 ４，１００以上
（０．８３２以下）
３０ ０．６２３以下 ０．６３５以下 ０．６４２以下 ０．６５５以下 ５，５９０以上
（０．６２９以下）
３８ ０．４８７以下 ０．４９７以下 ０．５０２以下 ０．５１２以下 ７，０８０以上
（０．４９２以下）
５０ ０．３７８以下 ０．３８６以下 ０．３９４以下 ０．４０２以下 ８，８２０以上
（０．３８２以下）
６０ ０．３０３以下 ０．３０９以下 ０．３１３以下 ０．３１９以下 １０，６００以上
（０．３０６以下）
８０ ０．２２９以下 ０．２３４以下 ０．２３７以下 ０．２４２以下 １４，１００以上
（０．２３１以下）
１００ ０．１８０以下 ０．１８４以下 ０．１８５以下 ０．１８９以下 １７，６００以上
（０．１８２以下）

（備考）
　　１　かつこ内の数値は、より合わせ形の引込用ビニル絶縁電線に適用する。
　　２　電気抵抗の測定については、附表第一の備考１を準用する。
　　３　導体の断面積が表に掲げる値以外のものの電気抵抗又は引張荷重は、内挿法により求めた値とする。
２　圧縮より線にあつては、軟銅線をより合わせ、表２に適合すること。
　表２　軟銅線（圧縮より線）
導体の太さ ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 引張荷重（Ｎ）
断面積（ｍｍ２） 円形の圧縮より線の外径（ｍｍ） めつきを施してないもの めつきを施してあるもの
単心のもの 丸形多心のもの 単心のもの 丸形多心のもの
８ ３．４ ２．２９以下 ２．３４以下 ２．３８以下 ２．４３以下 １，５７０以上
１４ ４．４ １．３１以下 １．３４以下 １．３６以下 １．３９以下 ２，７４０以上
２２ ５．５ ０．８３２以下 ０．８４９以下 ０．８５７以下 ０．８７４以下 ４，３１０以上
３０ ６．５ ０．６１０以下 ０．６２２以下 ０．６２９以下 ０．６４２以下 ５，８８０以上
３８ ７．３ ０．４８１以下 ０．４９１以下 ０．４９６以下 ０．５０６以下 ７，４５０以上
５０ ８．５ ０．３６６以下 ０．３７３以下 ０．３８１以下 ０．３８９以下 ９，８００以上
６０ ９．３ ０．３０５以下 ０．３１１以下 ０．３１４以下 ０．３２０以下 １１，８００以上
８０ １０．８ ０．２２９以下 ０．２３４以下 ０．２３６以下 ０．２４１以下 １５，７００以上
１００ １２．０ ０．１８３以下 ０．１８７以下 ０．１８９以下 ０．１９３以下 １９，６００以上

（備考）
　１　電気抵抗の測定については、附表第一の備考１を準用する。
　２　導体の断面積が表に掲げる値以外のものの外径、電気抵抗又は引張荷重は、内挿法により求めた値とする。
附表第五　硬銅同心より線
１　非圧縮より線にあつては、硬銅線をより合わせ、表１に適合すること。
　表１　硬銅線（非圧縮より線）
断面積（ｍｍ２） ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 引張荷重（Ｎ）
めつきを施してないもの めつきを施してあるもの
単心又は平形のもの 丸形多心のもの 単心又は平形のもの 丸形多心のもの めつきを施してないもの めつきを施してあるもの
０．９ ２１．７以下 ２２．１以下 ― ― ３６０以上 ―
１．２５ １７．１以下 １７．４以下 ― ― ４６０以上 ―
２．０ ９．６３以下 ９．８２以下 ― ― ８１０以上 ―
３．５ ５．４１以下 ５．５２以下 ５．５３以下 ５．６４以下 １，４３０以上 １，１５０以上
５．５ ３．４７以下 ３．５４以下 ３．５０以下 ３．５７以下 ２，２３０以上 １，７９０以上
８ ２．４１以下 ２．４６以下 ２．４３以下 ２．４８以下 ３，１９０以上 ２，５９０以上
（２．４３以下）
１４ １．３５以下 １．３８以下 １．３７以下 １．４０以下 ５，６３０以上 ４，６００以上
（１．３６以下）
２２ ０．８４９以下 ０．８６６以下 ０．８５８以下 ０．８７５以下 ８，７１０以上 ６，９８０以上
３０ ０．６４２以下 ０．６５５以下 ０．６４９以下 ０．６６２以下 １１，５００以上 ９，２３０以上
３８ ０．５０２以下 ０．５１２以下 ０．５０８以下 ０．５１８以下 １４，５００以上 １１，８００以上
５０ ０．３９４以下 ０．４０２以下 ０．３９８以下 ０．４０６以下 １９，２００以上 １５，８００以上
６０ ０．３１３以下 ０．３１９以下 ０．３１６以下 ０．３２２以下 ２３，６００以上 １８，９００以上
８０ ０．２３７以下 ０．２４２以下 ０．２３９以下 ０．２４４以下 ３１，１００以上 ２５，２００以上
１００ ０．１８５以下 ０．１８９以下 ０．１８７以下 ０．１９１以下 ３９，４００以上 ３２，０００以上


　　（備考）
　　　１　かつこ内の数値は、より合わせ形の引込用ビニル絶縁電線に適用する。
　　　２　電気抵抗の測定については、附表第一の備考１を準用する。
　　　３　導体の断面積が表に掲げる値以外のものの電気抵抗又は引張荷重は、内挿法により求めた値とする。
２　圧縮より線にあつては、硬銅線をより合わせ、表２に適合すること。
　表２　硬銅線（圧縮より線）
導体の太さ ２１℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 引張荷重（Ｎ）
断面積（ｍｍ２） 円形の圧縮より線の外径（ｍｍ） めつきを施してないもの めつきを施してあるもの めつきを施してないもの めつきを施してあるもの
単心のもの 丸形多心のもの 単心のもの 丸形多心のもの
８ ３．４ ２．３８以下 ２．４３以下 ２．４１以下 ２．４６以下 ３，２３０以上 ２，６１０以上
１４ ４．４ １．３６以下 １．３９以下 １．３８以下 １．４１以下 ５，６００以上 ４，５７０以上
２２ ５．５ ０．８５７以下 ０．８７４以下 ０．８６６以下 ０．８８３以下 ８，７１０以上 ６，９９０以上
３０ ６．５ ０．６２９以下 ０．６４２以下 ０．６３５以下 ０．６４８以下 １１，８００以上 ９，５３０以上
３８ ７．３ ０．４９６以下 ０．５０６以下 ０．５０１以下 ０．５１１以下 １４，８００以上 １２，１００以上
５０ ８．５ ０．３８１以下 ０．３８９以下 ０．３８５以下 ０．３９３以下 １９，３００以上 １５，９００以上
６０ ９．３ ０．３１４以下 ０．３２０以下 ０．３１８以下 ０．３２４以下 ２３，３００以上 １９，０００以上
８０ １０．８ ０．２３６以下 ０．２４１以下 ０．２３８以下 ０．２４３以下 ３０，３００以上 ２５，４００以上
１００ １２．０ ０．１８９以下 ０．１９３以下 ０．１９１以下 ０．１９５以下 ３７，４００以上 ３１，８００以上


　　（備考）
　　　１　電気抵抗の測定については、附表第一の備考１を準用する。
　　　２　導体の断面積が表に掲げる値以外のものの外径、電気抵抗又は引張荷重は、内挿法により求めた値とする。
附表第六　半硬アルミ同心より線および硬アルミ同心より線
１　非圧縮より線にあつては、半硬アルミ線又は硬アルミ線をより合わせ、表１に適合すること。
　表１　半硬アルミ線及び硬アルミ線（非圧縮より線）
断面積（ｍｍ２） ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 硬アルミ同心より線の引張荷重（Ｎ） 半硬アルミ同心より線の引張荷重（Ｎ）
単心のもの又は平形のもの 丸形多心のもの
１４ ２．１３以下 ２．１７以下 ２，１３０以上 １，１２０以上
２２ １．３５以下 １．３８以下 ３，２４０以上 １，７４０以上
３０ １．０２以下 １．０４以下 ４，１４０以上 ２，３１０以上
３８ ０．７９９以下 ０．８１５以下 ５，０８０以上 ２，９５０以上
５０ ０．６２０以下 ０．６３２以下 ７，１４０以上 ３，８４０以上
６０ ０．４９７以下 ０．５０７以下 ８，８１０以上 ４，７４０以上
８０ ０．３７６以下 ０．３８４以下 １１，２００以上 ６，２７０以上
１００ ０．２９４以下 ０．３００以下 １３，８００以上 ８，０１０以上


　　（備考）
　　　１　電気抵抗の測定については、附表第三の備考２を準用する。
　　　２　導体の断面積が表に掲げる値以外のものの電気抵抗又は引張荷重は、内挿法により求めた値とする。
　２　圧縮より線にあつては、硬アルミ線をより合わせ、表２に適合すること。
　表２　硬アルミ線（圧縮より線）
導体の太さ ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 引張荷重（Ｎ）
断面積（ｍｍ２） 円形の圧縮より線の外径（ｍｍ） 単心のもの又は平形のもの 丸形多心のもの 引込用ビニル絶縁電線であつて、より合わせ形又は巻付け形のもの
１４ ４．４ ２．１４以下 ２．１８以下 − ２，１１０以上
２２ ５．５ １．３６以下 １．３９以下 １．３７以下 ３，２４０以上
３０ ６．５ １．００以下 １．０２以下 １．０１以下 ４，２６０以上
３８ ７．３ ０．７８９以下 ０．８０５以下 ０．７９７以下 ５，１８０以上
５０ ８．５ ０．６００以下 ０．６１２以下 ０．６０６以下 ６，５５０以上
５５ ８．８ ０．５４５以下 ０．５５６以下 ０．５５０以下 ７，２００以上
６０ ９．３ ０．５００以下 ０．５１０以下 ０．５０５以下 ７，８６０以上
８０ １０．８ ０．３７５以下 ０．３８３以下 ０．３７９以下 １０，３００以上
９５ １１．４ ０．３１６以下 ０．３２２以下 ０．３１９以下 １２，３００以上
１００ １２．０ ０．３００以下 ０．３０６以下 ０．３０３以下 １２，８００以上


　　（備考）
　　　１　電気抵抗の測定については、附表第三の備考２を準用する。
　　　２　導体の断面積が表に掲げる値以外のものの外径、電気抵抗又は引張荷重は、内挿法により求めた値とする。
附表第七　鋼心アルミ同心より線（圧縮より線）
　鋼線の周囲に硬アルミ線をより合わせ、次の表に適合すること。
導体の太さ ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 引張荷重（Ｎ）
断面積（ｍｍ２） 外径（ｍｍ）
１２ ４．４ ２．５０以下 ４，２００以上
１９ ５．５ １．５８以下 ６，５５０以上
２５ ６．３ １．２０以下 ８，５００以上
３２ ７．２ ０．９３７以下 １０，７００以上
５８ ９．７ ０．５１７以下 １８，６００以上
９５ １２．０ ０．３１６以下 ２３，２００以上

（備考）　電気抵抗の測定については、附表第三の備考２を準用する。
附表第八　軟銅集合より線

断面積（ｍｍ２） ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ）
めつきを施してないもの めつきを施してあるもの
単心、平形又は長円形のもの その他のもの 単心、平形又は長円形のもの その他のもの
０．５ ３６．７以下 ３７．８以下 ３８．６以下 ３９．８以下
０．７５ ２４．４以下 ２５．１以下 ２５．８以下 ２６．６以下
１．２５ １４．７以下 １５．１以下 １５．５以下 １６．０以下
２．０ ９．５０以下（９．６５以下） ９．７９以下 ９．９１以下 １０．２以下
３．５ ５．０９以下（５．２７以下） ５．２４以下 ５．３８以下 ５．５４以下
５．５ ３．２７以下（３．３１以下） ３．３７以下 ３．４６以下 ３．５６以下
８ ２．３２以下 ２．３９以下 ２．４５以下 ２．５２以下
１４ １．３２以下 １．３６以下 １．３９以下 １．４３以下
２２ ０．８４４以下（０．８９６以下） ０．８６９以下 ０．８９２以下 ０．９１９以下
３０ ０．６２５以下（０．６５７以下） ０．６４４以下 ０．６６１以下 ０．６８１以下
３８ ０．４９６以下（０．５１９以下） ０．５１１以下 ０．５２５以下 ０．５４１以下
５０ ０．３８９以下 ０．４０１以下 ０．４１１以下 ０．４２３以下
６０ ０．３１１以下 ０．３２０以下 ０．３２９以下 ０．３３９以下
８０ ０．２３０以下 ０．２３７以下 ０．２４３以下 ０．２５０以下
１００ ０．１８３以下 ０．１８８以下 ０．１９３以下 ０．１９９以下

（備考）
　１　かつこ内の数値は、口出し用絶縁電線に適用する。
　２　耐震型のものにあつては、２０℃における導体の電気抵抗は、単心、平形又は長円形のものの欄に掲げる値に線心のより込み率を乗じた値とする。
　３　電気抵抗の測定は、附表第一の備考１を準用する。
　４　導体の断面積が表に掲げる値以外のものの電気抵抗は、内挿法により求めた値とする。
附表第八の二　Ｂ種コードに使用する軟銅集合より線

断面積（ｍｍ２） ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ）
めつきを施してないもの めつきを施してあるもの
０．５ ３９．０以下 ４０．１以下
０．７５ ２６．０以下 ２６．７以下
１．０ １９．５以下 ２０．０以下
１．５ １３．３以下 １３．７以下
２．５ ７．９８以下 ８．２１以下

（備考）
　　１　耐震型のものにあつては、２０℃における導体の電気抵抗は、表に掲げる値に線心のより込み率を乗じた値とする。
　　２　電気抵抗の測定は、附表第一の備考１を準用する。
　　３　導体の断面積が表に掲げる値以外のものの電気抵抗は、内挿法により求めた値とする。
附表第八の三　軟アルミ集合より線

断面積（ｍｍ２） ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ）
３８ ０．８０８以下
５０ ０．６３３以下
６０ ０．５０６以下
８０ ０．３７５以下
１００ ０．２９８以下

（備考）
　　１　電気抵抗の測定については、附表第三の備考２を準用する。
　　２　導体の断面積が表に掲げる値以外のものの電気抵抗は、内挿法により求めた値とする。
附表第九　軟アルミ成形単線
　形状が半円形または扇形であつて、次の表に適合すること。
断面積（ｍｍ２） ２０℃における電気抵抗（Ω／ｋｍ） 引張強さ（ＭＰａ） 伸び（％）
３８ ０．７８９以下 ５９以上 １２以上
５０ ０．６００以下 ５９以上 １２以上
６０ ０．５００以下 ５９以上 １２以上
８０ ０．３７５以下 ５９以上 １２以上
１００ ０．３００以下 ５９以上 １２以上

（備考）
　　１　電気抵抗の測定については、附表第三の備考２を準用する。
　　２　導体の断面積が表に掲げる値以外のものの電気抵抗、引張強さ又は伸びは、内挿法により求めた値とする。
附表第十　絶縁耐力試験
　電線の種類に従い、１の試験条件において試験を行なつたとき、２の基準に適合すること。
１　試験条件
　　（１）　導体（金属製の導体補強線を含む。）以外の金属は、接地すること。
　　（２）　遮へい又は金属製の補強層を有するものにあつては、次によること。
　　　イ　単心のものは、導体と大地との間に、コードにあつては１，５００Ｖ、その他のものにあつては２，０００Ｖ（断面積が３２ｍｍ２を超えるものにあつては、２，５００Ｖ）の交流電圧を加えること。
　　　ロ　多心のものは、導体相互間及び導体と大地との間に、コードにあつては１，５００Ｖ（キャブタイヤコードの導体相互間にあつては、２，０００Ｖ）、その他のものにあつては２，０００Ｖ（断面積が３２ｍｍ２を超えるものにあつては、２，５００Ｖ）の交流電圧を加えること。
　　（３）　しやへいまたは金属製の補強層を有しない絶縁電線（屋外用ビニル絶縁電線、けい光灯電線およびネオン電線を除く。）およびケーブルにあつては、完成品を１時間清水中に浸し、単心のものは導体と大地との間に、多心のものは導体相互間および導体と大地との間に次の表に掲げる交流電圧を加えること。
導体の太さ 交流電圧（Ｖ）
より線（断面積　ｍｍ２） 単線（直径　ｍｍ）
８．０以下 ３．２以下 １，５００
８．０を超え３２以下 ３．２を超え５．０以下 ２，０００
３２を超え１００以下 ― ２，５００


　　（４）　しやへいまたは金属製の補強層を有しないけい光灯電線、ネオン電線、コード及びキャブタイヤケーブルにあつては、完成品を１時間（ネオン電線にあつては、１２時間）清水中に浸し、単心のものは導体と大地との間に、多心のものは導体相互間および導体と大地との間に次の表に掲げる交流電圧を加えること。
電線の種類 交流電圧（Ｖ）
けい光灯電線 ３，０００
ネオン電線 １５，０００Ｖのもの ２５，０００
７，５００Ｖのもの １５，０００
コード 外装を有しないもの １，０００
外装を有するもの １，０００（２，０００）
キャブタイヤケーブル ３，０００

（備考）　かつこ内の数値は、外装を有する多心コードの導体相互間に適用する。
　　（５）　屋外用ビニル絶縁電線にあつては、完成品から長さ約１．５ｍの試料を３本とり、その中央部１ｍを１時間清水中に浸した後、それぞれ導体と大地との間に３，０００Ｖの交流電圧を加える。
　２　基準
　　（１）　屋外用ビニル絶縁電線以外のものにあつては、連続して１分間耐えること。
　　（２）　屋外用ビニル絶縁電線にあつては、２本以上の試料が連続して１分間耐えること。
附表第十の二　Ｂ種コード及びＢ種金糸コードの絶縁耐力試験
１　完成品の試験
　（１）の試験条件において試験を行つたとき、（２）の基準に適合すること。
　（１）　試験条件
　　イ　試料の長さは、１０ｍ以上（附表第二十六の試験の直後に行う場合は、約５ｍ）とすること。
　　ロ　試料を水温２０℃±５℃の清水中に１時間以上浸した後、次の試験を行うこと。
　　　（イ）　単心のものにあつては、導体と大地との間に２，０００Ｖの交流電圧を加えること。
　　　（ロ）　多心のものにあつては、導体相互間及び導体と大地との間に２，０００Ｖ（Ｂ種金糸コードであつて、１（６）チ（ロ）ｂに規定する曲げ試験の直後に行うものにあつては、１，５００Ｖ）の交流電圧を加えること。
　（２）　基準
　　連続して５分間耐えること。
２　線心の試験
　Ｂ種コードにあつては、（１）の試験条件において試験を行つたとき、（２）の基準に適合すること。
　（１）　試験条件
　　イ　試料は、次に掲げるものであること。
　　　（イ）　平形コードにあつては、長さ５ｍの完成品から線心間の絶縁体に短い切込みを入れ、３ｍの長さを残し線心を手で引き裂いたものであること。
　　　（ロ）　平形コード以外のものにあつては、長さ５ｍの完成品から外装、外部編組、介在物等を取り除いたものであること。
　　ロ　試料を水温２０℃±５℃の清水中に１時間以上浸した後、導体と大地との間に次の表に掲げる交流電圧を加えること。
絶縁体の厚さ（ｍｍ） 電圧（Ｖ）
０．６以下 １，５００
０．６を超えるもの ２，０００

　（２）　基準
　　連続して５分間耐えること。
附表第十一　絶縁抵抗試験
１　しやへいまたは金属製の補強層を有するものにあつては完成品を大気中において、しやへいまたは金属製の補強層を有しないものにあつては完成品を清水中に浸した状態において、導体と大地との間に１００Ｖ以上６００Ｖ以下の直流電圧を１分間加えたとき、測定した絶縁抵抗は、次の表に掲げる値以上であること。この場合において、導体（金属製の導体補強線を含む。）以外の金属は、接地しなければならない。
２　絶縁体にビニル混合物を使用するもの（ケーブル又はキャブタイヤケーブルであつて、絶縁体にビニル混合物を使用するものを除く。）にあつては、１の試験のほか、完成品から適当な長さの試料をとり、これを６０℃±３℃（絶縁体に耐熱性を有するビニル混合物を使用するものにあつては、７５℃±３℃）の清水中に浸した状態において、絶縁体の温度が一定となつた後に導体と大地との間に１００Ｖ以上６００Ｖ以下の直流電圧を１分間加えたとき、測定した絶縁抵抗は、次の表に掲げる値以上であること。この場合において、導体（金属製の導体補強線を含む。）以外の金属は、接地しなければならない。
電線の種類 導体の太さ 使用する絶縁体の種類別・絶縁抵抗（ＭΩ―ｋｇ）
２０℃における値 ６０℃における値 ７５℃における値
より線（断面積　ｍ２） 単線（直径　ｍｍ） 天然ゴム混合物 スチレンブタジエンゴム混合物 ブチルゴム混合物 クロロプレンゴム混合物又はクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物 エチレンプロピレンゴム混合物 けい素ゴム混合物 ビニル混合物 ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物 ふつ素樹脂混合物 耐熱性を有するものを除くビニル混合物 耐熱性を有するビニル混合物
絶縁電線（屋外用ビニル絶縁電線、蛍光灯電線、ネオン電線及び平形導体合成樹脂絶縁電線を除く。）及びケーブル １．２５未満 １．６未満 １，０００ １００ ５００ ６ ５００ １００ ５０ ２，５００（５０） ２，５００ ０．２ ０．０５
１．２５以上２．０未満 １．６以上２．０未満 １，０００ １００ ５００ ６ ５００ １００ ５０ ２，５００（５０） ２，０００ ０．２ ０．０５
２．０以上５．５未満 ２．０以上２．６未満 １，０００ １００ ５００ ６ ５００ １００ ５０ ２，５００（５０） １，５００ ０．１５ ０．０５
― ２．６以上３．２未満 １，０００ １００ ５００ ５ ５００ １００ ５０ ２，５００（５０） １，５００ ０．１５ ０．０５
５．５以上８未満 ― ９００ ９０ ５００ ５ ５００ ９０ ５０ ２，５００（５０） １，５００ ０．１５ ０．０５
― ３．２以上４．０未満 ９００ ９０ ５００ ５ ４００ ９０ ５０ ２，０００（５０） １，５００ ０．１５ ０．０５
８以上１４未満 ― ８００ ８０ ４００ ５ ４００ ８０ ５０ ２，０００（５０） １，５００ ０．１５ ０．０５
― ４．０以上５．０未満 ７００ ７０ ４００ ５ ４００ ７０ ５０ ２，０００（５０） １，５００ ０．１５ ０．０５
１４以上２２未満 ― ７００ ６０ ４００ ５ ３００ ６０ ４０ １，５００（４０） １，５００ ０．１ ０．０４
― ５．０以下 ８００ ８０ ４００ ４ ４００ ８０ ４０ ２，０００（４０） １，５００ ０．１ ０．０４
２２以上３０未満 ― ７００ ７０ ４００ ４ ３００ ７０ ４０ １，５００（４０） １，０００ ０．１ ０．０４
３０以上３８未満 ― ６００ ６０ ３００ ４ ３００ ６０ ４０ １，５００（４０） ９００ ０．１ ０．０４
３８以上５０未満 ― ５００ ５０ ３００ ４ ３００ ５０ ４０ １，５００（４０） ９００ ０．１ ０．０４
５０以上６０未満 ― ６００ ６０ ３００ ３ ３００ ６０ ３０ １，５００（３０） ８００ ０．１ ０．０３
６０以上８０未満 ― ５００ ５０ ３００ ３ ３００ ５０ ３０ １，５００（３０） ７００ ０．０７ ０．０３
８０以上１００未満 ― ５００ ５０ ３００ ３ ２００ ５０ ３０ １，０００（３０） ７００ ０．０７ ０．０３
１００ ― ５００ ５０ ３００ ３ ３００ ５０ ３０ １，５００（３０） ６００ ０．０７ ０．０３
蛍光灯電線 ０．７５ ― ― ― ― ― ２００ ― ２０ １，０００（２０） ― ０．０７ ０．０２
コード ３．５未満 ― ４００ ４０ ― １ ３００ １００ ５ ２，５００（５０） ― ０．０１ ０．００５ 　
３．５以上 ― ６００ ６０ ― １ ５００ １５０ ５ ２，５００（５０） ― ０．０１ ０．００５
キャブタイヤケーブル ３種キャブタイヤケーブル、３種クロロプレンキャブタイヤケーブル、３種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル、３種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル、４種キャブタイヤケーブル、４種クロロプレンキャブタイヤケーブル及び４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル ８未満 ― １，０００ ― ５００ ― ５００ ― ― ― ― ― ―
８以上１４未満 ― ９００ ― ５００ ― ４００ ― ― ― ― ― ―
１４以上２２未満 ― ７００ ― ４００ ― ４００ ― ― ― ― ― ―
２２以上３０未満 ― ７００ ― ４００ ― ３００ ― ― ― ― ― ―
３０以上８０未満 ― ６００ ― ３００ ― ３００ ― ― ― ― ― ―
８０以上１００未満 ― ５００ ― ３００ ― ３００ ― ― ― ― ― ―
１００ ― ５００ ― ３００ ― ２００ ― ― ― ― ― ―
けい素ゴムキャブタイヤケーブル ３．５未満 ― ― ― ― ― ― １００ ― ― ― ― ―
３．５以上５．５未満 ― ― ― ― ― ― １００ ― ― ― ― ―
５．５以上８未満 ― ― ― ― ― ― ９０ ― ― ― ― ―
８以上１４未満 ― ― ― ― ― ― ８０ ― ― ― ― ―
１４以上２２未満 ― ― ― ― ― ― ７０ ― ― ― ― ―
２２以上３８未満 ― ― ― ― ― ― ６０ ― ― ― ― ―
３８以上５０未満 ― ― ― ― ― ― ６０ ― ― ― ― ―
５０以上８０未満 ― ― ― ― ― ― ５０ ― ― ― ― ―
８０以上１００未満 ― ― ― ― ― ― ５０ ― ― ― ― ―
１００ ― ― ― ― ― ― ５０ ― ― ― ― ―
その他のキャブタイヤケーブル ３．５未満 ― １，０００ ― ５００ ― ５００ １００ ５０ ２，５００（５０） ― ― ―
３．５以上５．５未満 ― １，０００ ― ５００ ― ４００ １００ ４０ ２，０００（４０） ― ― ―
５．５以上８未満 ― ９００ ― ５００ ― ４００ ９０ ４０ ２，０００（４０） ― ― ―
８以上１４未満 ― ８００ ― ４００ ― ４００ ８０ ４０ ２，０００（４０） ― ― ―
１４以上２２未満 ― ７００ ― ４００ ― ３００ ７０ ４０ １，５００（４０） ― ― ―
２２以上３８未満 ― ６００ ― ３００ ― ３００ ６０ ３０ １，５００（３０） ― ― ―
３８以上５０未満 ― ６００ ― ３００ ― ２００ ６０ ３０ １，０００（３０） ― ― ―
５０以上８０未満 ― ５００ ― ３００ ― ２００ ５０ ３０ １，０００（３０） ― ― ―
８０以上１００未満 ― ５００ ― ３００ ― ３００ ５０ ３０ １，５００（３０） ― ― ―
１００ ― ５００ ― ３００ ― ２００ ５０ ２０ １，０００（２０） ― ― ―
（備考）１　絶縁抵抗は、測定時の温度及び絶縁体の種類に従い、２０℃における値を次の表に掲げる絶縁抵抗換算係数で除した値とする。この場合において、絶縁体にポリエチレン混合物、ポリオレフィン混合物又はふつ素樹脂混合物を使用するものにあつては、測定時の温度にかかわらず２０℃における値とする。
　　　　　２　括弧内の数値は、耐燃性ポリエチレン混合物又は耐燃性ポリオレフィン混合物を使用するものに適用する。


測定時の温度（℃） 絶縁体に天然ゴム混合物を使用するもの 絶縁体にスチレンブタジエンゴム混合物を使用するもの 絶縁体にブチルゴム混合物を使用するもの 絶縁体にクロロプレンゴム混合物を使用するもの 絶縁体にエチレンプロピレンゴム混合物を使用するもの 絶縁体にクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物を使用するもの 絶縁体にけい素ゴム混合物を使用するもの 絶縁体にビニル混合物を使用するもの
０ ０．３７ ０．３４ ０．３４ ０．１４ ０．４２ ０．０５ ０．２６ ０．４２
１ ０．３９ ０．３６ ０．３５ ０．１５ ０．４３ ０．０６ ０．２８ ０．４３
２ ０．４１ ０．３８ ０．３８ ０．１７ ０．４５ ０．０７ ０．３０ ０．４４
３ ０．４３ ０．４０ ０．４０ ０．１９ ０．４８ ０．０８ ０．３２ ０．４５
４ ０．４５ ０．４２ ０．４２ ０．２１ ０．５０ ０．０９ ０．３４ ０．４６
５ ０．４８ ０．４４ ０．４４ ０．２３ ０．５２ ０．１０ ０．３７ ０．４８
６ ０．５０ ０．４７ ０．４６ ０．２５ ０．５４ ０．１２ ０．４０ ０．４９
７ ０．５３ ０．５０ ０．４９ ０．２８ ０．５６ ０．１４ ０．４３ ０．５０
８ ０．５５ ０．５３ ０．５２ ０．３１ ０．５９ ０．１６ ０．４６ ０．５２
９ ０．５８ ０．５６ ０．５４ ０．３４ ０．６２ ０．１９ ０．４９ ０．５３
１０ ０．６１ ０．５９ ０．５８ ０．３７ ０．６５ ０．２２ ０．５２ ０．５５
１１ ０．６４ ０．６２ ０．６１ ０．４１ ０．６８ ０．２５ ０．５６ ０．５７
１２ ０．６７ ０．６５ ０．６４ ０．４５ ０．７０ ０．３０ ０．６０ ０．６０
１３ ０．７１ ０．６９ ０．６８ ０．４９ ０．７４ ０．３５ ０．６４ ０．６３
１４ ０．７４ ０．７３ ０．７２ ０．５４ ０．７７ ０．４０ ０．６９ ０．６６
１５ ０．７８ ０．７７ ０．７６ ０．６０ ０．８０ ０．４７ ０．７２ ０．７０
１６ ０．８２ ０．８１ ０．８１ ０．６６ ０．８４ ０．５４ ０．７８ ０．７４
１７ ０．８６ ０．８５ ０．８５ ０．７３ ０．８６ ０．６４ ０．８３ ０．７９
１８ ０．９１ ０．９０ ０．９０ ０．８１ ０．９１ ０．７４ ０．８７ ０．８５
１９ ０．９５ ０．９５ ０．９６ ０．９０ ０．９５ ０．８６ ０．９３ ０．９２
２０ １．００ １．００ １．００ １．００ １．００ １．００ １．００ １．００
２１ １．０５ １．０９ １．０７ １．１０ １．０５ １．１４ １．０７ １．１１
２２ １．１０ １．１８ １．１４ １．２０ １．１０ １．３０ １．１４ １．２４
２３ １．１６ １．２７ １．２２ １．３０ １．１５ １．５０ １．２３ １．３９
２４ １．２２ １．３６ １．３０ １．４５ １．２０ １．７０ １．３１ １．５５
２５ １．２８ １．４５ １．３８ １．６０ １．２５ １．９３ １．４０ １．７４
２６ １．３５ １．５５ １．４５ １．７５ １．３０ ２．２０ １．５０ １．９６
２７ １．４２ １．７０ １．５５ １．９５ １．３５ ２．５０ １．６１ ２．２２
２８ １．４９ １．８５ １．６５ ２．１５ １．４２ ２．８５ １．７３ ２．５２
２９ １．５６ ２．００ １．７７ ２．３５ １．４８ ３．２５ １．８７ ２．８７
３０ １．６４ ２．１５ １．８９ ２．６０ １．５５ ３．７０ ２．０１ ３．２５
３１ １．７２ ２．３０ ２．００ ２．９０ １．６２ ４．２０ ２．１６ ３．７５
３２ １．８１ ２．５０ ２．１５ ３．２０ １．７０ ４．７５ ２．３２ ４．２５
３３ １．９０ ２．７０ ２．３２ ３．５０ １．７８ ５．４０ ２．４９ ４．９０
３４ ２．００ ２．９０ ２．５０ ３．８０ １．８４ ６．１５ ２．６８ ５．６０
３５ ２．１０ ３．２０ ２．６９ ４．２０ １．９０ ７．０５ ２．８８ ６．４５


附表第十二　耐食性試験

１　すずもしくは鉛またはこれらの合金のめつき試験　すずもしくは鉛またはこれらの合金のめつきを施したものにあつては、完成品から適当な長さの試料をとり、単線にあつてはそのまま、より線にあつてはこれを解体し、めつき面をアルコール、ベンジン、石油エーテル等でよく洗つた後、十分に水洗いして清浄なやわらかい布でふき取り、室温で乾燥させて（１）の試験条件において試験を行なつたとき、（２）の基準に適合すること。
　（１）　試験条件
　　イ　試験部分の長さの合計が次の式により計算した値になるように試料をとり、その両端末の銅が露出しないようにワックス等で両端末を密封すること。
　　　Ｌ＝３００／ｄ
　　　Ｌは、試験部分の長さの合計とし、その単位は、ｍｍとする。
　　　ｄは、試料の公称直径とし、その単位は、ｍｍとする。
　　ロ　試験液は、過硫酸アンモニウム（ＪＩＳ　Ｋ８２５２（１９６１）「過硫酸アンモニウム（試薬）」に規定する一級のものとする。）１０ｇを５００ｃｃの蒸溜水に溶かし、これに７５ｃｃのアンモニア水（ＪＩＳ　Ｋ８０８５（１９６１）「アンモニア水（試薬）」に規定する一級のものであつて、２０℃における比重が０．９０のものとする。）を加え、さらにこの液が１，０００ｃｃになるように蒸溜水でうすめること。
　　ハ　比色標準液は、０．２０ｇの無水硫酸銅（ＪＩＳ　Ｋ８９８４（１９７２）「硫酸銅（無水）（試薬）」に規定する一級のものとする。）を蒸溜水に溶かし、これに７５ｃｃのアンモニア水（ＪＩＳ　Ｋ８０８５（１９７２）「アンモニア水（試薬）」に規定するものであつて、２０℃における比重が０．９０のものとする。）を加え、さらにこの液が１，０００ｃｃになるように蒸溜水でうすめること。
　　ニ　イに規定する試料を１８℃±３℃の試験液１００ｃｃを入れた試験管の中に１５分間完全に浸し、試料を取り出した後、試験液の色と同種の試験管に試験液と同じ深さだけ入れた比色標準液の色とを比較すること。
　（２）　基準
　　試験液の色が比色標準液の色より暗くないこと。
２　亜鉛のめつき試験
　亜鉛めつきを施したものにあつては、ＪＩＳ　Ｈ０４０１（１９６３）「溶融亜鉛メッキ試験方法」の「３．２．２Ｗ」および「４．１．２Ｗ」の試験方法により試験を行なつたとき、次の表に掲げる亜鉛めつき特性に適合すること。
直径（ｍｍ） 亜鉛めつき特性
付着量（ｇ／ｍ２） 均一性（終止点に達しない回数）
１．６未満 ２００以上 １以上
１．６以上２．３未満 ２１５以上 ２以上
２．３以上２．６未満 ２３０以上 ２以上
２．６以上２．９未満 ２３０以上 ３以上
２．９以上３．５未満 ２４５以上 ４以上
３．５以上４．２未満 ２６０以上 ４以上
４．２以上４．５以下 ２７５以上 ４以上


附表第十三　半硬アルミ線の試験
１　巻付け試験
　完成品から適当な長さの素線をとり、その直径と等しい直径の円筒に密に８回巻き付け、６回巻きもどした後、さらに６回巻き付けたとき、素線にひび、割れその他の異状が生じないこと。
２　曲げ試験
　完成品から適当な長さの素線を３本とり、その直径に等しい直径を有する円筒の円弧に沿つて９０°屈曲させた後に直線状にもどし、次に反対方向に９０°屈曲させた後に直線状にもどす操作を各素線について切断するまで行なつたとき、各素線の操作の回数の合計が６以上であること。
附表第十四　引張強さおよび伸びの試験
　絶縁体または外装に使用する絶縁物は、１の試験条件において引張強さおよび伸びの試験を行なつたとき、２の基準に適合すること。
１　試験条件
　　（１）　試料は、完成品から導体、テープその他の附属物を取り除き、次の図１のダンベル状にして標点を記したものとする。この場合において、ダンベル状とすることが著しく困難なものにあつては、次の図２の管状のものに標点を記したものとすることができる。
　　　図１（略）
　　（備考）　試料の幅を２５ｍｍとすることができない場合にあつては、その幅を２５ｍｍ未満とすることを妨げない。
　　　図２（略）
　　（２）　１６℃以上３２℃以下の温度において、引張試験機を使用して、３本の試料について毎分２００ｍｍ以上５００ｍｍ以下（ポリエチレン混合物及びポリオレフィン混合物にあつては５０ｍｍ以上２００ｍｍ以下）の速さで引張強さ及び伸びの試験を行い、その平均値を試験結果とすること。
　　（３）　試料を次の表に掲げる加熱温度に同表に掲げる加熱時間保つた後、９６時間以内において、室温で４時間以上放置した後に（２）の方法により試験を行うこと。
絶縁物の種類 加熱温度（℃） 加熱時間（時間）
天然ゴム混合物 １００±２ ４８
クロロプレンゴム混合物 袋打ちコード若しくは丸打ちコードであつて、外部編組の下に石綿糸若しくはガラス繊維を施してあるものの絶縁体又はクロロプレン外装ケーブルの外装に使用するもの １００±２ ９６
その他のもの １００±２ ４８
クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物 １２０±３ １２０
けい素ゴム混合物 ２２０±３ ９６
ビニル混合物 耐熱性を有するもの １２０±３ １２０
その他のもの １００±２ ４８
ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物 架橋したもの １２０±３ ９６
その他のもの ９０±２ ９６
ふつ素樹脂混合物 耐熱性を有するもの ２５０±３ ９６
その他のもの ２００±３ ９６
その他のもの １００±２ ９６

２　基準
　　　室温における引張強さおよび伸びならびに加熱後の引張強さおよび伸びの残率は、次の表に掲げる値以上であること。
絶縁体と外装の別 絶縁物の種類 室温における値 加熱後の残率
引張強さ（ＭＰａ） 伸び（％） 引張強さ（％） 伸び（％）
絶縁体 天然ゴム混合物 ６ ２５０ ６０ ６０
スチレンブタジエンゴム混合物 ５ ３００ ７０ ７０
クロロプレンゴム混合物 ６ ２５０ ６０ ６０
ブチルゴム混合物 ４ ３００ ８０ ８０
エチレンプロピレンゴム混合物 外部編組を有しない絶縁電線 ７ ４００ ８０ ８０
その他のもの ４ ３００ ８０ ８０
クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物 ８ ３００ ８０ ７０
けい素ゴム混合物 機械的強度を強化したもの ７ ２００ ７０ ６０
その他のもの ４ ２００ ７０ ６０
ビニル混合物 耐熱性を有するもの １０ １２０ ９０ ７５
その他のもの １０ １００ ８５ ８０
ポリエチレン混合物 架橋したもの １０ ２００ ８０ ８０
その他のもの １０ ３５０ ８０ ６５
ポリオレフィン混合物 架橋したもの ７（８） ２００ ８０ ８０
その他のもの ５（８） ２００ ８０ ６５
ふつ素樹脂混合物 耐熱性を有するもの １０ ２００ ８０ ８０
その他のもの ２０ １００ ８０ ８０
外装 天然ゴム混合物 １種キャブタイヤケーブル １０ ３００ ５０ ５０
２種キャブタイヤケーブル、３種キャブタイヤケーブル及び４種キャブタイヤケーブル １４ ４３０ ５０ ５０
その他のもの ８ ３００ ５０ ５０
クロロプレンゴム混合物 金糸コード ６ ２５０ ６０ ６０
ゴムキャブタイヤコード １０ ３００ ６５ ６５
キャブタイヤケーブル １３ ３００ ６５ ６５
その他のもの １０（８） ３００（２５０） ６０ ６０
クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物 キャブタイヤケーブル １３ ３００ ８０ ７０
その他のもの ８ ３００ ８０ ７０
けい素ゴム混合物（機械的強度を強化したもの） ７ ２００ ７０ ６０
耐燃性エチレンゴム混合物 ７ ３００ ８０ ８０
ビニル混合物 耐熱性を有するもの １０ １２０ ９０ ８０
その他のもの １０ １２０ ８５ ８０
ポリエチレン混合物 架橋したもの １０ ２００ ８０ ８０
その他のもの １０ ３５０ ８０ ６５
耐燃性ポリオレフィン混合物 架橋したもの ８ ２００ ８０ ８０
その他のもの ８ ２００ ８０ ６５
（備考）１　絶縁体のポリオレフィン混合物の項中括弧内の数値はコードに、外装のクロロプレンゴム混合物の項中括弧内の数値は、クロロプレン外装ケーブルであつて、外装のクロロプレンゴム混合物の上にゴム引き帆布があるものに適用する。
　　　　　２　ポリオレフィン混合物は、エチレン、プロピレン、エチレンプロピレン、エチレンビニルアセテート、エチレンエチルアクリレートを用いた樹脂混合物（ポリエチレンを除く。）とする。耐燃性ポリオレフィン混合物は、これらポリオレフィン混合物に耐燃性を付与した混合物とする。
　　　　　３　耐燃性エチレンゴム混合物には、耐燃性を付与したエチレンプロピレンゴム混合物、エチレンプロピレンジエンゴム混合物（ＥＰＤＭ）、エチレンビニルアセテートゴム混合物を含める。


附表第十五　巻付け加熱試験
　絶縁体にビニル混合物を使用するものにあつては絶縁体の上の被覆物を取り除いた線心を、外装にビニル混合物を使用するものにあつては完成品を次の表に掲げる直径を有する円筒に密に同表の回数だけ巻き付け、１２０℃±３℃の温度に１時間加熱したとき、ビニル混合物にひび、割れその他の異状が生じないこと。
絶縁体と外装の別 電線の種類 絶縁体または外装の外径（ｍｍ） 巻付け回数 円筒の直径
絶縁体 屋外用ビニル絶縁電線 ４未満 ６ 絶縁体の外径の４倍
４以上 １／２ 絶縁体の外径の８倍
引込用ビニル絶縁電線であつて、導体に鋼心アルミ同心より線を使用するもの すべてのもの １／２ 絶縁体の外径の８倍
その他のもの ６．５未満 ６ 絶縁体の外径の１倍
６．５以上１０．５未満 ６ 絶縁体の外径の２倍
１０．５以上１２．０未満 １ 絶縁体の外径の２倍
１２．０以上 １／２ 絶縁体の外径の２倍
外装 ネオン電線およびビニルキャブタイヤコード すべてのもの ６ 外装の外径の２倍
その他のもの １５未満 ６ 外装の外径の５倍
１５以上２０未満 １／２ 外装の外径の８倍
２０以上 １／２ 外装の外径の１０倍

（備考）　丸形以外のものにあつては、外装の外径は、短径とする。
附表第十六　低温巻付け試験
　絶縁体にビニル混合物を使用するものにあつては絶縁体の上の被覆物を取り除いた線心を、外装にビニル混合物を使用するものにあつては完成品を−１０℃±１℃の温度に１時間保つた直後に次の表に掲げる直径を有する円筒に密に同表に掲げる回数だけ巻き付けたとき、ビニル混合物にひび、割れその他の異状が生じないこと。
絶縁体と外装の別 電線の種類 絶縁体または外装の外径（ｍｍ） 巻付け回数（回） 円筒の直径
絶縁体 屋外用ビニル絶縁電線 ４．０未満 ６ 絶縁体の外径の４倍
４．０以上 １／２ 絶縁体の外径の８倍
引込用ビニル絶縁電線であつて、導体に鋼心アルミ同心より線を使用するもの すべてのもの １／２ 絶縁体の外径の８倍
その他のもの ６．５未満 ６ 絶縁体の外径の３倍
６．５以上１０．５未満 ３ 絶縁体の外径の４倍
１０．５以上１５．５未満 １／２ 絶縁体の外径の５倍
１５．５以上 １／２ 絶縁体の外径の６倍
外装 ビニルキャブタイヤコード すべてのもの ６ 外装の外径の３倍
ネオン電線 すべてのもの ６ 外装の外径の５倍
その他のもの １５未満 ６ 外装の外径の５倍
１５以上２０未満 １／２ 外装の外径の８倍
２０以上 １／２ 外装の外径の１０倍

（備考）　丸形以外のものにあつては、外装の外径は、短径とする。
附表第十七　耐寒性試験
　外装とする前のビニル混合物、ポリエチレン混合物又は耐燃性ポリオレフィン混合物のコンパウンドから試料をとり、これを練つて長さ３８ｍｍ±２ｍｍ、幅６ｍｍ±０．４ｍｍ、厚さ２ｍｍ±０．２ｍｍの試験片を３個作り、ビニル混合物、耐燃性ポリエチレン混合物及び耐燃性ポリオレフィン混合物にあつては−１５℃±０．５℃、ポリエチレン混合物（耐燃性ポリエチレン混合物を除く。）にあつては−５０℃±３℃の温度に約１５０秒間保つた後、ＪＩＳ　Ｋ６７２３：１９９５「軟質ポリ塩化ビニルコンパウンド」の「６．６耐寒性試験」の試験方法により試験を行つたとき、試験片がいずれも破壊しないこと。
附表第十八　加熱変形試験
　線心または完成品から長さが３０ｍｍのビニル混合物、ポリエチレン混合物又はポリオレフィン混合物の試料をとり、その厚さを測り、試料と測定装置をあらかじめ、ビニル混合物にあつては１２０℃±３℃、ポリエチレン混合物及びポリオレフィン混合物にあつては７５℃±３℃（架橋したものにあつては、１２０℃±３℃）の温度に３０分間保つた後、測定装置の平行板の間に試料を置き、これに次の表に掲げる荷重を加え、さらにビニル混合物にあつては１２０℃±３℃、ポリエチレン混合物及びポリオレフィン混合物にあつては７５℃±３℃（架橋したものにあつては、１２０℃±３℃）の温度に３０分間保つた後、そのままの状態で試料の厚さを測定したとき、その厚さの減少率が次の表に掲げる値以下であること。
絶縁体と外装の別 絶縁物の種類 電線の種類 導体の大きさ 外装の外径（ｍｍ） 荷重（Ｎ） 減少率（％）
単線（直径ｍｍ） より線（断面積ｍ２）
絶縁体 ビニル混合物 屋外用ビニル絶縁電線 ２．０以下 ― ― ３ ３０
２．０を超えるもの ３８以下 ― ５
― ３８を超えるもの ― ７
その他のもの １．０以下 ０．９以下 ― ３ ５０（３０）
１．０を超え１．２以下 ０．９を超え１．２５以下 ― ４
１．２を超え３．２以下 １．２５を超え８以下 ― ５
３．２を超えるもの ８を超え３８以下 ― ７
― ３８を超え８０以下 ― １０
― ８０を超えるもの ― １５
ポリエチレン混合物 すべてのもの １．２以下 １．２５以下 ― ５ １０（４０）
１．２を超えるもの １．２５を超え１４以下 ― １０
― １４を超え５０以下 ― １５
― ５０を超え８０以下 ― ２０
― ８０を超えるもの ― ２５
ポリオレフィン混合物 コード ― ０．７５以下 ― ３ １０（４０）
― ０．７５を超え１．２５以下 ― ４
― １．２５を超え５．５以下 ― ５
その他のもの １．２以下 １．２５以下 ― ５ １０（４０）
１．２を超えるもの １．２５を超え１４以下 ― １０
― １４を超え５０以下 ― １５
― ５０を超え８０以下 ― ２０
― ８０を超えるもの ― ２５
外装 ビニル混合物 ビニルキャブタイヤコード ― ０．７５以下 ― ５ ５０
― ０．７５を超えるもの ― ７
その他のもの ― ― ８未満 ５ ５０
― ― ８以上１２未満 ７
― ― １２以上 １０
ポリエチレン混合物 すべてのもの ― ― １０未満 １０ １０（４０）
― ― １０以上２０未満 １５
― ― ２０以上２５未満 ２０
― ― ２５以上３０未満 ２５
― ― ３０以上３５未満 ２９
― ― ３５以上４５未満 ３４
― ― ４５以上 ３９
ポリオレフィン混合物 キャブタイヤコード ― ０．７５以下 ― ５ １０（４０）
― ０．７５を超えるもの ― ７
その他のもの ― ― １０未満 １０ １０（４０）
― ― １０以上２０未満 １５
― ― ２０以上２５未満 ２０
― ― ２５以上３０未満 ２５
― ― ３０以上３５未満 ２９
― ― ３５以上４５未満 ３４
― ― ４５以上 ３９
（備考）１絶縁体のビニル混合物の項中括弧内の数値は引込用ビニル絶縁電線及び耐熱性を有するビニル混合物を使用する電線に、絶縁体及び外装のポリエチレン混合物及びポリオレフィン混合物の項中括弧内の数値は架橋したものに適用する。
　　　　　２丸形以外のものにあつては、外装の外径は、短径と長径との和を２で除した値とする。


附表第十九　加熱収縮試験
　完成品（ビニル外装ケーブルにあつては線心）から長さが約１５０ｍｍの試料をとり、その両端からそれぞれ約５ｍｍの絶縁体をはぎ取り、試料の中央部に相互の距離が１００ｍｍの２個の標点をしるし、１００℃±２℃の温度に１時間保ち、さらに室温で１時間放置した後、その標点間の距離を測定したとき、その収縮率が３％以下であること。
附表第二十　耐油性試験
１　天然ゴム混合物の耐油性試験
　完成品から適当な長さの試料を採り、その仕上がり外径の５倍の内径の輪に１回以上巻き、その両端を残して９５℃±３℃の電気絶縁油（ＪＩＳ　Ｃ２３２０：１９９９「電気絶縁油」に規定する絶縁油Ａのうち種類が１種２号のものとする。）の中に３時間浸したとき、ケーブルの仕上がり外径の増加が単心のもの又は断面積が１４ｍｍ２以下の多心のものにあつては３ｍｍ以下、断面積が１４ｍｍ２を超える多心のものにあつてはその仕上がり外径の１０％以下であること。
２　クロロプレンゴム混合物及びクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物の耐油性試験
　附表第十四１　（１）に規定する方法によりクロロプレンゴム混合物又はクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物の試料をとり、これを１２０℃±２℃の絶縁油（ＪＩＳ　Ｋ６２５８：２００３「加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―耐液性の求め方」に規定する試験用潤滑油のうちのＮｏ．２油又はこれと同等以上のものとする。）の中に１８時間浸した後に取り出し、表面の油をふき取り、４８時間以内において、室温で約４時間以上放置した後、附表第十四１　（２）に規定する引張強さ及び伸びの試験を行つたとき、室温における引張強さ及び伸びがいずれも同表１（１）及び（２）の規定による引張強さ及び伸びの試験により得られた値の６０％以上（クロロプレンキャブタイヤケーブル又はクロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブルであつて試料の厚さが１ｍｍ以下のものにあつては、５０％以上）であること。
３　ビニル混合物の耐油性試験
　附表第十四１　（１）に規定する方法によりビニル混合物の試料をとり、これを７０℃±３℃（耐熱性を有するビニル混合物にあつては、８５℃±３℃）の電気絶縁油（ＪＩＳ　Ｃ２３２０：１９９９「電気絶縁油」に規定する絶縁油Ａのうち種類が１種２号のもの又はＪＩＳ　Ｋ６２５８：２００３「加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―耐液性の求め方」に規定する試験用潤滑油のうちのＮｏ．２油又はこれと同等以上のものとする。）に４時間浸した後に取り出し、表面の油をふき取り、４８時間以内において、室温で４時間以上放置した後、附表第十四１　（２）に規定する引張強さ及び伸びの試験を行つたとき、室温における引張強さ及び伸びがいずれも同表１（１）及び（２）の規定による引張強さ及び伸びの試験により得られた値の８５％以上（ダンベル状のものにあつては、それぞれ８０％以上及び６０％以上）であること。
４　耐燃性エチレンゴム混合物及び耐燃性ポリオレフィン混合物の耐油性試験
　附表第十四１　（１）に規定する方法により耐燃性エチレンゴム混合物又は耐燃性ポリオレフィン混合物の試料をとり、これを７０℃±３℃の絶縁油（ＪＩＳ　Ｃ２３２０：１９９９「電気絶縁油」に規定する絶縁油Ａのうち種類が１種２号のもの又はＪＩＳ　Ｋ６２５８：２００３「加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―耐液性の求め方」に規定する試験用潤滑油のうちのＮｏ．２油又はこれと同等以上のものとする。）に４時間浸した後に取り出し、表面の油をふき取り、４８時間以内において、室温で４時間以上放置した後、附表第十四１　（２）に規定する引張強さ及び伸びの試験を行つたとき、室温における引張強さ及び伸びがいずれも同表１（１）及び（２）の規定による引張強さ及び伸びの試験により得られた値のいずれも６０％以上であること。
附表第二十一　耐燃性試験
１　クロロプレンゴム混合物及びクロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物の耐燃性試験
　完成品から長さ約３００ｍｍの試料をとり、コードにあつてはこれを水平面に対して約６０°に傾斜させ、その他のものにあつてはこれを水平に保ち、コードにあつてはその下端を、その他のものにあつてはその中央部を酸化炎の長さが約１３０ｍｍのブンゼンバーナーの還元炎で燃焼させ、その炎を取り去つたとき、自然に消えること。
２　ビニル混合物、耐燃性ポリエチレン混合物、耐燃性ポリオレフィン混合物及び耐燃性エチレンゴム混合物の耐燃性試験
　完成品から長さ約３００ｍｍの試料を採り、ネオン電線にあつてはこれを水平に保ち、その他のものにあつてはこれを水平面に対して約６０°に傾斜させ、ネオン電線にあつてはその中央部を、その他のものにあつてはその下端を酸化炎の長さが約１３０ｍｍのブンゼンバーナーの還元炎で燃焼させ、その炎を取り去つたとき、自然に消えること。
附表第二十二　防湿性試験
１　完成品を周囲温度が１０℃以上３０℃以下の状態において、外部編組の外径の３倍の直径を有する円筒に密に１０回巻き付けたとき、外部編組が切れ、または防湿剤もしくは塗料がはがれないこと。
２　完成品を白色の模造紙にのせ、周囲温度が４５℃±２℃の状態において３０分間放置したとき、模造紙の上に著しいしみが残らないこと。
附表第二十三　衝撃試験
　完成品から適当な長さの試料を採り、これを次の図の衝撃試験装置の鉄台上に置き、その上に次の表に掲げる質量のおもりを同表に掲げる高さから落下させたとき、絶縁体又は外装にひび、割れその他の異状が生ぜず、かつ、導体、金属製の導体補強線又は補強索の素線の断線率がそれぞれ３０％以下であること。
　図表　（略）
（備考）　ｄは、ケーブルの外径とする。
種類 導体の断面積（ｍ２） おもりの質量（ｋｇ） 高さ（ｍ）
３種キャブタイヤケーブル、３種クロロプレンキャブタイヤケーブル、３種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル又は３種耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル ４種キャブタイヤケーブル、４種クロロプレンキャブタイヤケーブル又は４種クロロスルホン化ポリエチレンキャブタイヤケーブル
単心のもの １４以下 ３ ０．２ ―
１４を超え３８以下 ５ ０．３ ―
３８を超えるもの ５ ０．５ ―
多心のもの ３．５以下 ５ ０．３ ０．５
３．５を超え１４以下 １０ ０．５ ０．７
１４を超え３８以下 ２０ ０．７ １．０
３８を超えるもの ３０ １．０ １．３


附表第二十四　耐震試験
　完成品から適当な長さの試料をとり、これをＵ字形に曲げ、その両端を次の図の耐震試験装置の上部クランプで固定し、下部クランプを屈曲案内支持具を支点として左右にそれぞれ４５゜振動させて試料を屈曲させる操作を毎分約２００回の速さで連続して２，０００回行なつたとき、絶縁体または外装にひび、割れその他の異状が生ぜず、かつ、導体の素線の断線率が３０％以下であること。この場合において、金属製の導体補強線を有するものにあつてはその素線が断線せず、補強索を有するものにあつてはその素線の断線率が１０％をこえないこと。
図表（略）
（備考）　電線の外径が１５ｍｍをこえるものにあつては、屈曲案内支持具と下部クランプとの間げきは、電線の外径の２倍とする。
附表第二十五　引裂試験
　次の図に示す試験片３個を完成品の外装及び絶縁体から（完成品の外装及び絶縁体から採ることができない場合には、完成品とする前のけい素ゴム混合物のコンパウンドから）採り、１６℃以上３２℃以下の温度において、引張試験機により毎分５００ｍｍ±２５ｍｍの速さでそれぞれの試験片を切断するまで引張つたとき、次の式により計算した引裂強さの平均値が２５０Ｎ／ｃｍ以上であること。この場合において、試験片の幅を２５ｍｍとすることができないときにあつては、その幅を２５ｍｍ未満とすることができる。
　図表　（略）
（備考）
　１　厚さは、２．３ｍｍ以上２．８ｍｍ以下とする。
　２　試験片のくぼみの内面の中央部には、深さ０．５０ｍｍ±０．０８ｍｍの切込みを施すこと。
　　ＴＲ＝（Ｆ／ｔ）×９．８
　　ＴＲは、引裂強さとし、その単位は、Ｎ／ｃｍとする。
　　Ｆは、最大荷重とし、その単位は、Ｎとする。
　　ｔは、試験片の試験部分の厚さとし、その単位は、ｃｍとする。
附表第二十六　移動曲げ試験
　完成品から約５ｍの試料を採り、これを表１の左欄に掲げるコードの種類に応じ、同表の中欄に掲げる直径の滑車を取り付けた移動台車を有する次の図の移動曲げ試験装置に各滑車間の部分が水平になるように取り付け、その両端に同表右欄に掲げる質量のおもりをつるし、当該移動台車を毎秒約０．３３ｍの速さで１ｍ以上の距離を左右に同一場所において１５，０００回往復させたとき、線間短絡が生ぜず、かつ、絶縁体及び外装にひび、割れその他の異状が生じないこと。この場合において、試料には、線心が２本のものについては線心間に約２２０Ｖの交流電圧を加え、線心が３本のものについては３本の線心に３相交流電圧３８０Ｖを加え、線心が３本を超えるものについては３本の線心に３相交流電圧３８０Ｖを加え、かつ、他のすべての線心を中性線に接続し、これらの線心に表２の左欄に掲げるコードの分類及び中欄に掲げる導体の断面積に応じ、同表の右欄に掲げる電流を通ずること。
　図表　（略）
　表１
コードの種類 滑車の直径（ｍｍ） おもりの質量（ｋｇ）
単心ビニルコード、より合わせビニルコード及びその他のビニルコード ６０ １．０
外部編組を有するコード及びキャブタイヤコード（導体の断面積が１．５ｍｍ２未満のもの） ８０ １．０
キャブタイヤコード（導体の断面積が１．５ｍｍ２以上のもの） １２０ １．５

　表２
コードの分類 導体の断面積（ｍｍ２） 電流
ビニルコード ０．５を超え２．５以下 １Ａ／ｍｍ２
ゴムコード ０．７５ ９Ａ
０．７５を超え１．０以下 １１Ａ
１．０を超え１．５以下 １４Ａ
１．５を超え２．５以下 ２０Ａ


附表第二十七　電気用品の表示の方式

電気用品 表示の方式
表示すべき事項 表示の方法
電線 １　ネオン電線にあつては、その定格電圧
２　平形導体合成樹脂絶縁電線にあつては、その定格電流
３　すえ置き型の機械器具以外のものに使用できないものにあつては、その旨
４　１種キャブタイヤケーブルにあつては、その旨
５　機械的強度を強化したけい素ゴム混合物を使用するものにあつては、その旨
６　耐熱性ビニル混合物、耐熱性ふつ素樹脂混合物、耐燃性ポリエチレン混合物、耐燃性エチレンゴム混合物又は耐燃性ポリオレフィン混合物を使用するものにあつては、その旨
７　コンクリート直埋用のものにあつては、その旨
８　耐震型のものにあつては、その旨
９　アクセスフロア用のものにあつては、その旨
１０　コンクリート直天井用のものにあつては、その旨		 １　ふつ素樹脂絶縁電線以外のものにあつては、電線の表面に１ｍ以下ごとに（６００ボルトゴム絶縁電線、ゴムコードその他の表面に表示することが困難なものにあつては、電線の被覆中に入れたテープに連続して）容易に消えない方法で表示すること。
２　ふつ素樹脂絶縁電線にあつては、容易に消えない方法で１巻ごとに荷札に表示すること。
３　専らプレハブ住宅等の構成材パネル等に組み込まれた形で使用されるものにあつては、当該構成材パネル等に容易に消えない方法で表示する場合は、これを省略することができる。
電気温床線 １定格電圧
２定格消費電力		 発熱体と口出し線との接続部又はこれに近接する部分の絶縁被覆の表面に容易に消えない方法で表示すること。


別表第二　電線管、フロアダクトおよび線樋ならびにこれらの附属品ならびにケーブル配線用スイッチボックス
１　電線管類
　　（１）　共通の事項
　　　イ　材料
　　　　（イ）　電線管（可撓電線管を除く。）にあつては、ＪＩＳ　Ｇ　３１３２（２００５）「鋼管用熱間圧延炭素鋼鋼帯」に規定するもの又はこれと同等以上のもの、ＪＩＳ　Ｇ　３１４１（２００５）「冷間圧延鋼板及び鋼帯」に規定する１種のもの、それらに亜鉛めつきを施したもの、ＪＩＳ　Ｈ　４０００（２００６）「アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条」に規定するＡ３００３Ｐ―Ｈ１４若しくはＡ３００３Ｐ―Ｈ２４、ＪＩＳ　Ｈ　４１００（２００６）「アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材」に規定するＡ６０６３Ｓ―Ｔ５又は合成樹脂であること。
　　　　（ロ）　一種金属製可撓電線管にあつては、ＪＩＳ　Ｇ　３１４１（２００５）「冷間圧延鋼板及び鋼帯」に規定するもの又はこれと同等以上のもの又はこれに亜鉛めつきを施したものであること。
　　　　（ハ）　二種金属製可撓電線管にあつては、ＪＩＳ　Ｇ　３１４１（２００５）「冷間圧延鋼板及び鋼帯」に規定するもの又はこれと同等以上のもの又はこれに亜鉛めつき若しくは鉛めつきを施したもの及びバルカナイズドファイバー、合成樹脂又は耐水性の紙であること。
　　　　（ニ）　フロアダクトにあつては、ＪＩＳ　Ｇ　３１３２（２００５）「鋼管用熱間圧延炭素鋼鋼帯」に規定するもの又はこれと同等以上のものであること。
　　　　（ホ）　（イ）、（ロ）、（ハ）及び（ニ）に掲げるもの以外のものにあつては、ＪＩＳ　Ｇ　３１３２（２００５）「鋼管用熱間圧延炭素鋼鋼帯」に規定するもの又はこれと同等以上のもの、ＪＩＳ　Ｇ　３１４１（２００５）「冷間圧延鋼板及び鋼帯」に規定するもの又はこれと同等以上のもの、それらに亜鉛めつきを施したもの、ＪＩＳ　Ｇ　３１３１（２００５）「熱間圧延軟鋼板及び鋼帯」に規定するもの又はこれと同等以上のもの若しくはこれに亜鉛めつきを施したもの又は合成樹脂であること。
　　　ロ　構造
　　　　（イ）　内面は、電線の引入れまたは引換えのとき電線の被覆を損傷するおそれがないようになめらかであること。
　　　　（ロ）　金属製電線管類にあつては附属品と堅ろうに、かつ、電気的に確実に、合成樹脂製電線管類にあつては附属品と堅ろうに接続できること。
　　　　（ハ）　端部が管軸に対して直角に切断され、かつ、なめらかであること（金属製電線管類にあつては、面取りを施してあること。）
　　　　（ニ）　溶接した部分またはかん合した部分は、衝撃等により容易に離れないこと。
　　　　（ホ）　金属の表面は、めつき、塗装その他の適当なさび止めを施してあること。ただし、耐食アルミニウム合金にあつては、この限りでない。
　　（２）　金属製電線管（可撓電線管を除く。）
　　　イ　構造
　　　　（イ）　まつすぐで、かつ、管軸に対して直角に切断した断面が円形であること。
　　　　（ロ）　端部にねじを施すものにあつては、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するおねじを施してあること。
　　　　（ハ）　寸法は、附表第一に適合すること。
　　　ロ　曲げ強度
　　　　公称内径２２ｍｍ以下の厚鋼電線管又は公称内径２５ｍｍ以下の薄鋼電線管（ねじなし電線管を含む。以下この表において同じ。）若しくはアルミニウム電線管にあつては、適当な長さの試料をとり、室温においてロールペンダーを使用して内径半径が電線管の外径の６倍になるように管軸を９０°曲げたとき、ひび、割れその他の異状が生じないこと。なお、溶接継目のある管の場合、６個の試料で試験を行い、うち３個は継目を外に、他の３個は継目を側方向にする。また、曲げた管を直線部が鉛直面に対して約４５°になるよう、一方の端を上方に、もう一方の端を下方に向け、図１に示すようなゲージを初速をつけずに通した場合に、ゲージの自重分だけで試料内を通過しなければならない。
図１　（略）
電線管の公称内径 外径Ｄ
Ｇ１６ １２．５
Ｇ２２ １６．９
Ｃ１９ １２．３
Ｃ２５ １７．３
Ｅ１９ １３．０
Ｅ２５ １８．０


　　　ハ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　ニ　圧縮強度
　　　長さ２００ｍｍの試料をとり、常温において、試料のほぼ中央に図２に示す鋼製の当て金を載せ、その上から３０秒以内に４，０００から４，１６０Ｎの荷重を加えて６０秒保持した後、荷重を加えたまま試料の扁平部分の外径を測定する。次に荷重と当て金を取り除き、６０秒後に試料の扁平部分の外径を再度測定する。この場合において、試験開始前における外径に対する変形率は圧縮時で２５％未満、荷重除去後で１０％未満であり、かつ、ひび割れが生じないこと。
図２　（略）
　　ホ　衝撃試験
　　　それぞれ長さ２００ｍｍの１２本の試料について、図３に示す試験装置を使用して行う。温度を―４５±２℃に保持する。各試料を、厚さ４０ｍｍの密度が５３８±２２ｋｇ／ｍ３の衝撃吸収材上に置いた図３に示す試験装置の鋼製の台上に置き、試料が規定の温度に達するまでの時間又は２時間のいずれか長い方の時間が経過した後、質量６．８から６．８６８ｋｇのハンマを３００ｍｍ±３ｍｍの高さから各試料にそれぞれ１回落下させたとき、９本以上の試料にひび又は割れが生じないこと。
図３　（略）
　　（３）　合成樹脂製電線管（合成樹脂製可撓管及びＣＤ管を除く。）
　　　イ　構造
　　　　（イ）　まつすぐで、かつ、管軸に対して直角に切断した断面が円形であること。
　　　　（ロ）　附属品との接続に使用するためのねじは、施していないこと。
　　　　（ハ）　寸法は、附表第五に適合すること。
　　ロ　絶縁耐力及び絶縁抵抗
　　　次の手順で試験を行つたとき、これに耐えること。また、この直後に、同じ試料に直流電圧５００Ｖを両電極間に印加し、６０±２秒後の両電極間の絶縁抵抗値が１００ＭΩ以上であること。
　　（イ）　長さ１．１ｍ±１０ｍｍの試料を、一端を高電気的絶縁をもつ適切な絶縁材料で完全に封止し、図１に示すようにその端部の長さ約１００ｍｍ部分が水面から出るように塩水（２３±２℃の塩化ナトリウムを１ｇ／Ｌの割合で完全に溶解したもの。）に浸すとともに、塩水を試料の開放端から外部の溶液の水位と一致するまで注入する。また、二つの電極のうち一方を試料内部に配置し、他方を試料外の溶液中に配置する。
　　（ロ）　（イ）の状態で２４時間±１５分間経過した後、両電極間に周波数５０又は６０Ｈｚのほぼ正弦波形の電流を電圧１，０００から２，０００Ｖまで徐々に増加させて印加する。電圧が２，０００Ｖに達した後、１５分間、その電圧を保持する。
　　　　　　なお、試験は以下の条件で行う。
　　　ａ　試験に使用する高電圧変圧器は、出力電圧に該当する試験電圧に調整した後に出力端子を短絡させたとき、出力電流は少なくとも２００ｍＡとなるように設計する。出力電流が１００ｍＡ未満のときは、過電流継電器は作動しないこと。なお、試験中、印加される試験電圧の実効値を±３％以内で測定できるように行う。
　　　ｂ　回路に組み込まれた１００ｍＡの漏れ電流検知装置が１５分間の試験中に作動しなければ、その試料は十分な絶縁耐力を持つものとみなす。
図１　（略）
　　　ハ　引張強度
　　　　（イ）の試験条件で試験を行つたとき、（ロ）の基準に適合すること。
　　　　（イ）　試験条件
　　　　　完成品から次の表に掲げる寸法の試料を３個とり、５℃以上３０℃以下の空気中において試料のそれぞれについて毎分約１０ｍｍの速さで試料が破壊するまで引張荷重を加えること。
　 単位（ｍｍ）
電線管の公称内径 寸法
ａ ｂ ｃ ｄ ｒ
２２以下のもの ９０ ８ ２５ ５ ６
２２を超えるもの １００ １５ ３５ １０ ２５
（備考）　ａ、ｂ、ｃ、ｄ及びｒは、次の図によること。

　図表　（略）
　　　　（ロ）　基準
　　　　　試料が破壊するまでの最大の引張荷重（３個の試料についての平均値をとるものとする。）を引張荷重が加わる断面積（試験前の値とする。）で除して得た引張強さを次の式によつて２０℃における引張強さに換算し、その値が４６ＭＰａ以上であること。
　　　　　ｆ２０＝ｆｔ＋０．６５１７（ｔ―２０）
　　　　　ｆ２０は、２０℃における引張強さとし、その単位は、ＭＰａとする。
　　　　　ｆｔは、ｔ℃における引張強さとし、その単位は、ＭＰａとする。
　　　　　ｔは、試験時の温度とし、その単位は、℃とする。
　　　ニ　圧縮強度
　　　　附表第二十三の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ホ　耐燃性
　　　　附表第二十四の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　耐熱性
　　　　附表第二十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（４）　合成樹脂製可撓管及びＣＤ管
　　　イ　構造
　　　　（イ）　管軸に対して直角に切断した断面が円形であること。
　　　　（ロ）　寸法は、次の表に適合すること。
ａ　合成樹脂製可撓管
　 （単位　ｍｍ）
公称内径 内径の最小値 外径
１４ １３．２ ２１．５±０．５
１６ １５．２ ２３．０±０．５
１８ １７．１ ２６．０±０．５
２２ ２０．９ ３０．５±０．８
２８ ２６．７ ３６．５±０．８
３６ ３３．４ ４５．５±０．８
４２ ３８．２ ５２．０±０．８
５４ ４８．８ ６４．５±０．８
７０ ６４．５ ８１．０±１．０
８２ ７４．２ ９４．５±１．２

　　　　　ｂ　ＣＤ管
　 （単位　ｍｍ）
公称内径 内径の最小値 外径
１４ １３．２ １９．０±０．５
１６ １５．２ ２１．０±０．５
１８ １７．１ ２３．５±０．５
２２ ２０．９ ２７．５±０．８
２８ ２６．７ ３４．０±０．８
３６ ３３．４ ４２．０±０．８
４２ ３８．２ ４８．０±０．８
５４ ４８．８ ６０．０±０．８
７０ ６４．５ ７６．０±０．８
８２ ７４．２ ８９．０±０．８


　　　ロ　可撓性
　　　　平滑管にあつては外径の３０倍以上、波付管にあつては外径の１２倍以上の長さの試料をとり、２０℃±２℃及び―５℃±２℃（電線管にタイプ―２５と表示したものにあつては、―１５℃±２℃）のそれぞれの温度に試料及び図１に示す試験装置を２時間保つた後、それぞれの温度において試験装置に試料を取り付け、平滑管にあつては試料の外径の１２倍、波付管にあつては試料の外径の６倍に等しい直径を有する円筒のまわりに試料を９０゜屈曲させ、その状態を１分間保つた後直線状に戻し、次に反対方向に９０゜屈曲させ、その状態を１分間保つた後直線状に戻す。この屈曲操作を３回半繰り返した後、試料を最後に屈曲させた方向と反対方向に９０゜屈曲させ、その状態で５分間保ち、次に試料を屈曲させた状態を保ちつつ試料の両端の直線部分が鉛直から４５゜の角度になるように試験装置を傾け、図２に示すゲージを試料の一端から初速度なしに落下させたとき、試料にひび又は割れが生ぜず、かつ、当該ゲージが試料内を容易に通過すること。
　　　　　図１　（略）
　　（備考）　Ｄは、試料の外径を表す。
　　　　　図２　（略）
　　（備考）
　　　１　材質は鋼製であつて、角は丸みをつけてあること。
　　　２　表面粗さは、０．０１ｍｍ以下とする。
　　　３　外径の寸法は、次の表に掲げるとおりとし、その許容差は、／＋０．０５／０／ｍｍとする。
　 単位（ｍｍ）
電線管の公称内径 外径ｂ
１４ １０．６
１６ １２．２
１８ １３．７
２２ １６．７
２８ ２１．４
３６ ２６．７
４２ ３０．６
５４ ３９．０
７０ ５１．６
８２ ５９．４


　　　４　長さの寸法の許容差は、±０．２ｍｍとする。
　　　ハ　圧縮復元性
　　　　長さ２００ｍｍの試料を採り、２０℃±２℃の温度において、図３に示す試験装置を用い、試料のほぼ中央に幅５０ｍｍの鋼製の圧縮盤を乗せ、その上から７５０Ｎ以上の荷重を徐々に加え、３０秒間で試料の外径の減少率が３０％を超え５０％以下になるように圧縮した後、荷重及び圧縮盤を取り除き、１５分間放置したとき、試料にひび又は割れが生ぜず、かつ、試料の外径の減少率が１０％以下まで復元すること。
　　　　　図３　（略）
　　　ニ　衝撃強度
　　　　長さ約２００ｍｍの試料を１２本採り、６０℃±２℃の温度に１０日間保つた後、これを厚さ４０ｍｍの衝撃吸収材上に置いた図４に示す試験装置とともに―５℃±２℃（電線管にタイプ―２５と表示したものにあつては、―２５℃±２℃）の温度に２時間保ち、次に試験装置の鉄台上に試料を置き、質量２．０ｋｇのおもりを１００ｍｍ±１ｍｍの高さから落下させたとき、９本以上の試料にひび又は割れが生じないこと。
　　　　　図４　（略）
　　　ホ　耐屈曲変形性
　　　　平滑管にあつては外径の３０倍以上、波付管にあつては外径の１２倍以上の長さの試料をとり、２０℃±２℃の温度においてロ図１に示す試験装置を用い平滑管にあつては試料の外径の１２倍、波付管にあつては試料の外径の６倍に等しい直径を有する円筒のまわりに試料を９０゜屈曲させた後直線上に戻し、次に反対方向に９０゜屈曲させ、これを図５に示す固定板に取り付け６０℃±２℃の温度に２４時間保ち、次に試料の両端の直線部分が鉛直から４５゜の角度になるように固定板を傾け、ロ図２に示すゲージを試料の一端から初速度なしに落下させたとき、当該ゲージが試料内を容易に通過すること。
　　　　　図５　（略）
　　　ヘ　耐熱変形性
　　　　長さ約１００ｍｍの試料を採り、これを図６に示す試験装置とともに６０℃±２℃の温度に４時間保つた後、この試験装置を用いて試料の中央に管軸と直角方向に直径６ｍｍの鋼棒を乗せ、その上から質量２．０ｋｇのおもりによつて荷重を加えた状態で２４時間保ち、次に荷重及び鋼棒を取り除き試料を鉛直にし、ロ図２に示すゲージを試料の一端から初速度なしに落下させたとき、当該ゲージが試料内を容易に通過すること。
　　　　　図６　（略）
　　　ト　耐燃性
　　　　合成樹脂製可撓管にあつては、附表第二十四の試験を行つたとき、これに適合すること。
厚さ（ｍｍ） 時間（秒）
０．５以下 １５
０．５を超え１．０以下 ２０
１．０を超え１．５以下 ２５
１．５を超え２．０以下 ３５
２．０を超え２．５以下 ４５
２．５を超え３．０以下 ５５
３．０を超え３．５以下 ６５
３．５を超え４．０以下 ７５
４．０を超え４．５以下 ８５
４．５を超え５．０以下 １３０
５．０を超え５．５以下 ２００
５．５を超え６．０以下 ３００
６．０を超え６．５以下 ５００
（備考）　厚さは、管軸を含む平面で切つた断面の管壁を構成する試料の厚さを３箇所以上で測つた値の平均値とする。


　　　チ　絶縁耐力
　　　　長さ１．２ｍ以上の試料をとり、図７に示すようにその両端の長さ約１００ｍｍの部分が水面から出るように２０℃±５℃の清水中に浸し、２４時間経過した後、試科の内側及び外側の清水中に電極を浸し両電極間に２，０００Ｖの交流電圧を連続して１５分間加えたとき、これに耐えること。この場合において、電極を挿入する側の試料の端部の長さ１０ｍｍ以上の部分には導電性コーティングを施し、これと試料の外側の電極を電気的に接続しなければならない。
　　　　　図７　（略）
　　　リ　絶縁抵抗
　　　　チに規定する試験の直後の試料及び電極をチ図７と同様の状態で６０℃±２℃の清水中に２時間浸し、両電極間に５００Ｖの直流電圧を１分間加えたとき、絶縁抵抗が１００ＭΩ以上であること。この場合において、試料の外側の清水中に浸した電極と接続された導電性コーティングを流れる電流は、絶縁抵抗の算出に当たつて用いる電流に加えないものとする。
　　（５）　可撓電線管
　　　イ　一種金属製可撓電線管
　　　　（イ）　構造
　　　　　ａ　条片の継目が著しく厚さを増さず、かつ、一種金属製可撓電線管の強さを減少させないものであること。
　　　　　ｂ　寸法は、附表第二１に適合すること。
　　　　（ロ）　引張強度
　　　　　長さが３００ｍｍ以上の試料を採り、これに１，４７０Ｎの引張荷重を管軸の方向に１分間加えたとき、かん合部が離れないこと。
　　　　（ハ）　可撓性
　　　　　適性な長さの試料をとり、公称内径の１０倍の直径を有する円筒のまわりに密に巻き付けた後に直線状にもどし、次に反対方向に巻き付けた後に直線状にもどす操作を２回繰り返したとき、ひびまたは割れが生ぜず、かつ、かん合部が離れないこと。
　　　　（ニ）　耐食性
　　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ロ　二種金属製可撓電線管
　　　　（イ）　構造
　　　　　ａ　最外層は厚さが０．１４ｍｍ以上の亜鉛めつき又は鉛めつきを施した帯鋼、中間層及び最内層は厚さが０．１１ｍｍ以上の帯鋼又はバルカナイズドファイバー、合成樹脂若しくは耐水性の紙であること。この場合において、帯鋼が最内層にあるときは、その帯鋼は亜鉛めつき又は鉛めつきを施したものでなければならない。
　　　　　ｂ　寸法は、附表第二２に適合すること。
　　　　（ロ）　引張強度
　　　　　長さが３００ｍｍ以上の試料を採り、これに次の式により計算した値（１，９６０Ｎを超える場合は、１，９６０Ｎ）の引張荷重を管軸の方向に１分間加えたとき、かん合部が離れないこと。
　　　　　Ｍ＝４９（Ｄ＋１０）
　　　　　Ｍは、引張荷重とし、その単位は、Ｎとする。
　　　　　Ｄは、公称内径とし、その単位は、ｍｍとする。
　　　　（ハ）　圧縮強度
　　　　　外径と等しい長さの試料を採り、これを平板間にはさみ、管軸と直角の方向に毎分３ｍｍの速さで圧縮荷重を加え、次の式により計算した値（１，９６０Ｎを超える場合は、１，９６０Ｎ）の荷重に達したとき、外径が圧縮前の外径の３０％以上増加し、又は減少しないこと。
　　　　　Ｍ＝６８．６Ｄ（１．２５―（Ｄ／１００））
　　　　　Ｍは、圧縮荷重とし、その単位は、Ｎとする。
　　　　　Ｄは、公称内径とし、その単位は、ｍｍとする。
　　　　（ニ）　可撓性
　　　　　長さが６００ｍｍの試料をとり、これを公称内径の３．５倍の直径を有する円筒に密に巻き付けた後に直線状にもどし、次に反対方向に巻き付けた後に直線状にもどす操作を１０回繰り返したとき、ひびまたは割れが生ぜず、かつ、かん合部が離れないこと。
　　　　（ホ）　電気抵抗
　　　　　（ニ）の試験に使用する試料の外面の中央部に管軸の方向に相互の距離が５００ｍｍの２個の標点をしるし、（ニ）の試験の前後に測定した標点間の電気抵抗は、それぞれ０．０２Ω以下および０．０３Ω以下であること。
　　　　（ヘ）　耐食性
　　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ト）　耐水性
　　　　　ａ　バルカナイズドファイバー、合成樹脂および耐水性の紙は、水中に４８時間浸したとき、著しく膨張せず、かつ、通常の摩擦により繊維がはがれないこと。
　　　　　ｂ　適当な長さの試料をとり、外径の３倍の曲率半径で屈曲させ、その屈曲部を水中に４８時間浸したとき、管内に水が浸入しないこと。
　　（６）　フロアダクト
　　　イ　構造
　　　　（イ）　まつすぐであること。
　　　　（ロ）　上面の中央線上に電線引出し孔を設けてあること。
　　　　（ハ）　寸法は、附表第三に適合すること。
　　　ロ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（７）　金属製線樋
　　　イ　一種金属製線樋
　　　　（イ）　構造
　　　　　ａ　まつすぐであること。
　　　　　ｂ　両端が軸に対して直角に切断され、かつ、なめらかであること。
　　　　　ｃ　造営材に容易に、かつ、堅ろうに取り付けることができること。
　　　　　ｄ　ベースとキャップとが完全にかん合し、衝撃等により容易に離れないこと。
　　　　　ｅ　寸法は、附表第四１に適合すること。
　　　　（ロ）　耐食性
　　　　　附表第二十一の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ロ　二種金属製線樋
　　　　（イ）　構造
　　　　　ａ　まつすぐであること。
　　　　　ｂ　両端が軸に対して直角に切断され、かつ、なめらかであること。
　　　　　ｃ　本体とカバーとが完全に取り付けられ、衝撃等により容易にはずれないこと。
　　　　　ｄ　寸法は、附表第四２に適合すること。
　　　　（ロ）　耐食性
　　　　　附表第二十一の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（８）　削除
　　　イからトまで　削除
　　（９）　表示
　　　附表第二十七に規定する表示の方式により表示すること。
２　電線管類の附属品
　　（１）　共通の事項
　　　イ　材料
　　　　（イ）　カップリングにあつては、鋼若しくは可鍛鋳鉄、ＪＩＳ　Ｈ　４１００（２００５）「アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材」に規定するＡ６０６３Ｓ−Ｔ５、ＪＩＳ　Ｈ　５３０２（２００６）「アルミニウム合金ダイカスト」に規定する５種のもの若しくはＪＩＳ　Ｈ　５３０１（１９９０）「亜鉛合金ダイカスト」に規定する２種のもの若しくはこれらと同等以上のもの又は合成樹脂であること。
　　　　（ロ）　ノーマルベンドにあつては、ＪＩＳ　Ｇ　３１３２（２００５）「鋼管用熱間圧延炭素鋼鋼帯」に規定するもの、ＪＩＳ　Ｇ　３１４１（２００５）「冷間圧延鋼板及び鋼帯」に規定するもの、それらに亜鉛めつきを施したもの、ＪＩＳ　Ｈ　４０００（２００６）「アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条」に規定するＡ３００３Ｐ−Ｈ１４若しくはＡ３００３Ｐ−Ｈ２４、ＪＩＳ　Ｈ　４１００（２００６）「アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材」に規定するＡ６０６３Ｓ−Ｔ５若しくはこれらと同等以上のもの又は合成樹脂であること。
　　　　（ハ）　コネクターにあつては、鋼若しくは可鍛鋳鉄（フロアダクト用のものにあつては、鋳鉄）、ＪＩＳ　Ｈ　５３０２（２００６）「アルミニウム合金ダイカスト」に規定する５種のもの、ＪＩＳ　Ｈ　５３０１（１９９０）「亜鉛合金ダイカスト」に規定する２種のもの若しくはこれらと同等以上のもの又は合成樹脂であること。
　　　　（ニ）　ブッシングにあつては、鋼、可鍛鋳鉄、ＪＩＳ　Ｈ　５３０２（２００６）「アルミニウム合金ダイカスト」に規定する５種のもの、ＪＩＳ　Ｈ　５３０１（１９９０）「亜鉛合金ダイカスト」に規定する２種のもの若しくはこれらと同等以上のもの又は合成樹脂であること。ただし、絶縁ブッシングの絶縁部分にあつては、この限りでない。
　　　　（ホ）　エルボー、キャップ及び露出用ボックスにあつては鋼若しくは鋳鉄、ＪＩＳ　Ｈ　５３０２（２００６）「アルミニウム合金ダイカスト」に規定する５種のもの、若しくはＪＩＳ　Ｈ　５３０１（１９９０）「亜鉛合金ダイカスト」に規定する２種のもの若しくはこれらと同等以上のもの又は合成樹脂であること。ただし、カバー及び電線引出し板にあつては、この限りでない。
　　　　（ヘ）　（イ）、（ロ）、（ハ）、（ニ）及び（ホ）に掲げるもの以外のものにあつては、鋼又は合成樹脂であること。
　　　ロ　構造
　　　　（イ）　内面（ねじの部分を除く。）は、電線の引入れまたは引換えのとき電線の被覆を損傷するおそれがないようになめらかであること。
　　　　（ロ）　金属製のものにあつては電線管類と附属品又は附属品相互が堅ろうに、かつ、電気的に確実に、合成樹脂製のものにあつては電線管類と附属品又は附属品相互が堅ろうに接続できること。
　　　　（ハ）　管状のものまたはハブを有するものにあつては、管またはハブの端部が管軸に対して直角に切断され、かつ、面取りを施してあること。
　　　　（ニ）　溶接した部分またはかん合した部分は、衝撃等により容易に離れないこと。
　　　　（ホ）　カバーまたは電線引出し板を止める部分は、堅ろうに止めることができる構造であること。
　　　　（ヘ）　金属の表面は、めつき、塗装その他の適当なさび止めを施してあること。ただし、耐食アルミニウム合金のものにあつては、この限りでない。
　　　　（ト）　合成樹脂製のものにあつては、電線管との接続に使用するためのねじを施していないこと。ただし、金属製電線管用のブッシング及び外面が波付きの電線管用のものにあつては、この限りでない。
　　　　（チ）　合成樹脂製の附属品にあつては、ねじ固定手段を持つ部分に、ねじの呼び径３．６ｍｍを超え５．３ｍｍ以下のねじが取付可能であること。ねじ部は、附表第二十八に規定するねじ部トルク試験に適合すること。また、金属製のねじ（ステンレス製及び黄銅製のねじを除く。）にあつては、附表第二十一に規定する試験に適合すること。
　　（２）　金属製カップリング
　　　イ　構造
　　　　（イ）　寸法は、附表第六に適合すること。
　　　（ロ）　次の箇所には、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するめねじを施してあること。
　　　　　ａ　電線管用のカップリング（ユニオンカップリングおよびねじなしカップリングを除く。）にあつては、その両端
　　　　　ｂ　電線管用のユニオンカップリングにあつては、リングおよびニップル
　　　　　ｃ　一種金属製可撓電線管用のコンビネーションカップリングにあつては、電線管と接続する側
　　　　　ｄ　二種金属製可撓電線管用のカップリング（ストレートカップリングを除く。）であつて、電線管との接続の方式がねじ込み型のものにあつては、電線管と接続する側
　　　　（ハ）　電線管用のユニオンカップリングにあつては、ナット、リングおよびニップルが相互に確実にねじ接続されていること。
　　　　（ニ）　一種金属製可撓電線管用のスプリットカップリングにあつては、一種金属製可撓電線管をねじで締め付けて接続する構造であり、その内面に一種金属製可撓電線管の凹部にかん合する２個以上の凸部をそれぞれ一種金属製可撓電線管のピッチに等しい間隔で設けてあること。
　　　　（ホ）　一種金属製可撓電線管用のコンビネーションカップリングにあつては、一種金属製可撓電線管と接続する側に次に掲げる個数の一種金属製可撓電線管を締め付けるねじを備えていること。ただし、袋ナットを用いることができる場合は、この限りでない。
　　　　　ａ　公称内径が３９ｍｍ用未満のものにあつては、１個以上であること。
　　　　　ｂ　公称内径が３９ｍｍ用以上のものにあつては、２個以上であること。
　　　　（ヘ）　フロアダクト用のカップリングにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　両端が軸に対して直角に切断されていること。
　　　　　ｂ　ＦＦ６フロアダクト及びＦＦ７フロアダクトに使用するカップリング以外のものにあつては、フロアダクトと接続するためにＪＩＳ　Ｂ　０２０５―１（２００１）「一般用メートルねじ―第１部：基準山形」及びＪＩＳ　Ｂ　０２０５―２（２００１）「一般用メートルねじ―第２部：全体系」又はＪＩＳ　Ｂ　０２０５―３（２００１）「一般用メートルねじ―第３部：ねじ部品用に選択したサイズ」及びＪＩＳ　Ｂ　０２０５―４（２００１）「一般用メートルねじ―第４部：基準寸法」に規定するＭ６のねじを備えていること。
　　　　　ｃ　ＦＦ６フロアダクトまたはＦＦ７フロアダクトに使用するカップリングにあつては、フロアダクトと確実に接続するためにストッパーを施してあること。
　　　　（ト）　一種金属製線樋用のカップリングにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　造営材に容易に、かつ、堅ろうに取り付けることができること。
　　　　　ｂ　両端が軸に対して直角に切断され、かつ、線樋と接続する部分がなめらかであること。
　　　　（チ）　二種金属製線樋用のカップリングにあつては、ビス等により本体に堅ろうに取り付けることができること。
　　　ロ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ハ　電気抵抗
　　　　薄鋼電線管用のねじなしカップリングにあつては、２本の薄鋼電線管をねじなしカップリングで接続したとき、薄鋼電線管相互の間の電気抵抗が０．００１Ω以下であること。この場合において、ねじ止め型のねじなしカップリングにあつては、４Ｎｍ（ねじ頭が４Ｎｍ未満のトルクでねじ切れるものにあつては、その値）のトルクで締め付けなければならない。
　　　ニ　横圧強度
　　　　薄鋼電線管用のねじなしカップリングにあつては、ハのねじなしカップリングにより接続した薄鋼電線管を水平に支持し、カップリングの部分に次の表に掲げるおもりをつるし、管軸を中心としてｌ分間に１回転させたとき、カップリングが損傷せず、電線管とカップリングとの接続がゆるまず、電線管がすべらず、かつ、電線管相互間の電気抵抗が０．００５Ωを超えないこと。この場合において、支持点間隔は７５０ｍｍとし、かつ、カップリングは支持点の中央に置かなければならない。
適用電線管の公称内径（ｍｍ） おもりの質量（ｋｇ） 適用電線管の公称内径（ｍｍ） おもりの質量（ｋｇ）
１５ ９ ３９ ４５
１９ １３ ５１ ５０
２５ ２２ ６３ ７０
３１ ３０ ７５ ７０


　　　ホ　引張強度
　　　　（イ）　薄鋼電線管用のねじなしカップリングにあつては、ハに規定する方法によりカップリングを接続した薄鋼電線管に次の表に掲げる引張荷重を管軸の方向に１分間加えたとき、カップリングが損傷せず、電線管とカップリングの接続がゆるまず、かつ、電線管がすべらないこと。
適用電線管の公称内径（ｍｍ） 引張荷重（Ｎ）
１５ １，０３０
１９ １，４７１
２５ ２，２０６
３１ ２，７７５
３９ ３，１１９
５１ ４，０５０
６３ ４，４５２
７５ ４，４５２


　　　　（ロ）　二種金属製可撓電線管用のカップリソグにあつては、附表第二十六１の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　圧縮強度
　　　　二種金属製可撓電線管用のカップリングにあつては、附表第二十六２の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（３）　金属製コネクター
　　　イ　構造
　　　　（イ）　電線管との接続の方式がねじ込み型のものにあつては、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するめねじを施してあること。
　　　　（ロ）　ボックスとの接続の方式がねじ込み型のものにあつては、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するおねじを施してあること。
　　　　（ハ）　寸法は、附表第七に適合すること。
　　　　（ニ）　一種金属製可撓電線管用のボックスコネクターにあつては、一種金属製可撓電線管と接続する側に次に掲げる個数の一種金属製可撓電線管を締め付けるねじを備えていること。ただし、袋ナットを用いることができる場合は、この限りでない。
　　　　　ａ　公称内径が３９ｍｍ用未満のものにあつては、１個以上であること。
　　　　　ｂ　公称内径が３９ｍｍ用以上のものにあつては、２個以上であること。
　　　　（ホ）　フロアダクト用のコネクターにあつては、フロアダクトと接続する側にＪＩＳ　Ｂ　０２０５―１（２００１）「一般用メートルねじ―第１部：基準山形」及びＪＩＳ　Ｂ　０２０５―２（２００１）「一般用メートルねじ―第２部：全体系」又はＪＩＳ　Ｂ　０２０５―３（２００１）「一般用メートルねじ―第３部：ねじ部品用に選択したサイズ」及びＪＩＳ　Ｂ　０２０５―４（２００１）「一般用メートルねじ―第４部：基準寸法」に規定するＭ６のねじを備えていること。
　　　　（ヘ）　一種金属製線樋用のボックスコネクターにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　両端が軸に対して直角に切断され、かつ、線樋と接続する部分がなめらかであること。
　　　　　ｂ　ボックスと接続する部分は、面取りを施してあること。
　　　　（ト）　二種金属製線樋用のコネクターにあつては、ビス等により本体に堅ろうに取り付けることができ、かつ、電線管等との接続孔を有すること。
　　　ロ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ハ　引張強度
　　　　二種金属製可撓電線管用のボックスコネクターにあつては、附表第二十六１の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ニ　圧縮強度
　　　　二種金属製可撓電線管用のボックスコネクターにあつては、附表第二十六２の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（４）　金属製ノーマルベンド
　　　イ　構造
　　　　（イ）　電線管との接続の方式がねじ込み型のものにあつては、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するおねじを施してあること。
　　　　（ロ）　寸法は、附表第八に適合すること。
　　　ロ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（５）　金属製ブッシング
　　　イ　構造
　　　　（イ）　電線管との接続の方式がねじ込み型のものにあつては、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するめねじを施してあること。
　　　　（ロ）　寸法は、附表第九に適合すること。
　　　　（ハ）　絶縁ブッシングの絶縁物は、布入りフェノール樹脂、硬質塩化ビニルその他の機械的に丈夫なものであること。
　　　　（ニ）　二種金属製可撓電線管用のブッシング及び一種金属製線樋用のブッシングにあつては、両端がなめらかであること。
　　　ロ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ハ　絶縁耐力
　　　　絶縁ブッシングにあつては、ブッシングを管に取りつけ、絶縁部を上方にしてその上に金属板を載せ、１０Ｎの荷重を加え、その金属板と管との間に１，５００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えること。
　　　ニ　引張強度
　　　　絶縁ブッシングにあつては、ブッシングを管に取り付け、次の表に掲げる太さおよび本数の鋼線を挿入し、同表の引張荷重で管軸と４５°の方向に毎分５ｍの速さで４ｍ引張つたとき、ひび、割れその他の異状が生じないこと。
適用電線管の公称内径（ｍｍ） 引張荷重（Ｎ） 鋼線
直径（ｍｍ） 本数
１５以下 ４９０ ２．６ １
１５をこえ１９以下 ７４０ ２．６ １
１９をこえ２５以下 ９８０ ２．６ １
２５をこえ３１以下 １，２３０ ２．６ ２
３１をこえ３９以下 １，４７０ ２．６ ２
３９をこえ５１以下 １，７２０ ２．６ ２
５１をこえ６３以下 １，９６０ ２．６ ２
６３をこえ７６以下 ２，２１０ ４ １
７６をこえ８２以下 ２，４５０ ４ １
８２をこえ９２以下 ２，７００ ４ ２
９２をこえるもの ２，９４０ ４ ２


　　　ホ　締付け強度
　　　　絶縁ブッシングにあつては、ねじを施した管の端に最終の位置までねじ込み、次の表に掲げるねじりモーメントで締め付けたとき、ひび、割れその他の異状が生じないこと。
適用電線管の公称内径（ｍｍ） ねじりモーメント（Ｎｍ）
１５以下 ４．９
１５をこえ１９以下 ５．９
１９をこえ２５以下 ６．９
２５をこえ３１以下 ７．８
３１をこえるもの ９．８


　　（６）　金属製エルボー及び金属製キャップ
　　　イ　構造
　　　　（イ）　寸法は、附表第十及び附表第十一に適合すること。ただし、二種金属製線樋用のエンドキャップにあつては、この限りでない。
　　　　（ロ）　次の箇所であつて、電線管との接続の方式がねじ込み型のものにあつては、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するめねじを施してあること。
　　　　　ａ　電線管用のエルボーおよびキャップにあつては、ハブ部
　　　　　ｂ　フロアダクト用のエルボーにあつては、電線管と接続する側
　　　　（ハ）　電線管用のエルボーにあつては、金属製または合成樹脂製のカバーがあること。
　　　　（ニ）　二種金属製線樋用のエンドキャップの厚さは、１．５ｍｍ以上であること。
　　　　（ホ）　フロアダクト用のエルボーにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　フロアダクトと接続する側にＪＩＳ　Ｂ　０２０５―１（２００１）「一般用メートルねじ―第１部：基準山形」及びＪＩＳ　Ｂ　０２０５―２（２００１）「一般用メートルねじ―第２部：全体系」又はＪＩＳ　Ｂ　０２０５―３（２００１）「一般用メートルねじ―第３部：ねじ部品用に選択したサイズ」及びＪＩＳ　Ｂ　０２０５―４（２００１）「一般用メートルねじ―第４部：基準寸法」に規定するＭ６のねじを備えていること。
　　　　　ｂ　高さが調節できる構造であること。
　　　　（ヘ）　一種金属製線樋用のエルボーにあつては、両端が軸に対して直角に切断され、かつ、なめらかであること。
　　　　（ト）　二種金属製線樋用のエルボーにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　両端が軸に対して直角に切断され、かつ、なめらかであること。
　　　　　ｂ　ビス等により本体に堅ろうに取り付けることができること。
　　　　（チ）　キャップ（二重金属製線樋用のエンドキャップを除く。）にあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　電線引出し用の絶縁板を有すること。
　　　　　ｂ　内部に水が入らない構造であること。
　　　　（リ）　二種金属製線樋用のエンドキャップにあつては、線樋を接続する箇所は、ねじ止め等の方法により線樋を堅ろうに取り付けることができること。
　　　ロ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（７）　金属製ボックス
　　　イ　構造
　　　　（イ）　電線管との接続の方式がねじ込み型のものにあつては、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するめねじを施してあること。
　　　　（ロ）　寸法は、附表第十二に適合すること。
　　　　（ハ）　次の箇所には、ＪＩＳ　Ｂ　０２０５―１（２００１）「一般用メートルねじ―第１部：基準山形」及びＪＩＳ　Ｂ　０２０５―２（２００１）「一般用メートルねじ―第２部：全体系」又はＪＩＳ　Ｂ　０２０５―３（２００１）「一般用メートルねじ―第３部：ねじ部品用に選択したサイズ」及びＪＩＳ　Ｂ　０２０５―４（２００１）「一般用メートルねじ―第４部：基準寸法」に規定するＭ４（フロアダクト用のボックスであつて、フロアダクトと接続する側にあつては、Ｍ６）のねじを備えていること。
　　　　　ａ　電線管用のボックスにあつては、カバーを止める部分
　　　　　ｂ　フロアダクト用のボックスにあつては、フロアダクトと接続する側
　　　　　ｃ　線樋用のボックスにあつては、カバーを止める部分
　　　　（ニ）　電線管用のボックスにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　ノックアウトは、ロックナットまたはブッシングの取付けに支障のないように配置してあること。
　　　　　ｂ　取付け耳は、かしめと溶接との併用またはこれと同等以上の方法により堅固に取り付けてあること。
　　　　（ホ）　フロアダクト用のボックスにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　使用しない穴をブランクワッシャーでふさぐことができる構造であること。
　　　　　ｂ　金属製または合成樹脂製のカバーおよびこれとかん合するマーカーシートを備えていること。
　　　　　ｃ　高さが調整できる構造であること。
　　　　　ｄ　フロアダクトを２列または３列に接続できる構造のものにあつては、内部に鋳鉄製もしくは鋼製のセパレーターまたはこれらと同等以上の強さのセパレーターを備えており、フロアダクトを接続した場合にそのフロアダクト相互間の離隔距離が１９ｍｍ以上であること。
　　　　（ヘ）　一種金属製線樋用のボックスにあつては、衝撃等により容易に変形しないこと。
　　　　（ト）　二種金属製線樋用のボックスにあつては、衝撃等により容易に変形せず、かつ、ビス等により本体に堅ろうに取り付けることができること。
　　　ロ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（８）　金属製ティ及び金属製クロス
　　　イ　構造
　　　　（イ）　両端が軸に対して直角に切断され、かつ、なめらかであること。
　　　　（ロ）　一種金属製線樋用ティ及びクロスにあつては、ベースとキャップとが完全にかん合し、衝撃等により容易に離れないこと。
　　　　（ハ）　二種金属製線樋用のティ及びクロスにあつては、ビス等により本体に堅ろうに取り付けることができること。
　　　　（ニ）　寸法は、附表第十三および附表第十四に適合すること。
　　　ロ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（９）　その他の金属製附属品
　　　イ　構造
　　　　（イ）　電線管との接続の方式がねじ込み型のものにあつては、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するめねじを施してあること。
　　　　（ロ）　ボックスとの接続の方式がねじ込み型のものにあつては、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するおねじを施してあること。
　　　　（ハ）　厚さが１．５ｍｍ以上のものであること。
　　　ロ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（１０）　合成樹脂製カップリング及び合成樹脂製ノーマルベンド
　　　イ　構造
　　　　（イ）　断面は、円形であること。
　　　　（ロ）　合成樹脂製カップリングであつてねじを有するものにあつては、かん合するねじ部の有効長さが３ピッチ以上あること。
　　　　（ハ）　寸法は、附表第十五及び附表第十六に適合すること。
　　　ロ　絶縁耐力
　　　　附表第二十二の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ハ　引張強度
　　　　合成樹脂製カップリングであつて合成樹脂製可撓管及びＣＤ管と接続するためのねじを有するものにあつては、設計上の方法により、かん合する合成樹脂製可撓管又はＣＤ管と２個のカップリングを、その全長が３００ｍｍ以上となるように組み立てる。組立品に３０から４０秒間で５００Ｎに達するように連続的に増加する引張荷重を加える。その２分±１０秒後に荷重を取り除いた後において、カップリングは組み立てた状態のままであり、かつ、目視によつて認められるひび又は割れが生じないこと。
　　　ニ　圧縮強度
　　　　附表第二十三の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ホ　耐燃性
　　　　ＣＤ管用のもの以外のものにあつては、附表第二十四の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　耐熱性
　　　　附表第二十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ト　衝撃強度
　　　　附表第二十九の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（１１）　合成樹脂製コネクター
　　　イ　構造
　　　　（イ）　つばがボックスの壁に密着できる構造であること。
　　　　（ロ）　ねじを有するものにあつては、かん合するねじ部の有効長さが３ピッチ以上あること。
　　　　（ハ）　寸法は、附表第十七に適合すること。
　　　ロ　絶縁耐力
　　　　附表第二十二の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ハ　引張強度
　　　　（イ）　ねじ（合成樹脂製可撓管及びＣＤ管用のものを除く。）を有するものにあつては、厚さが３ｍｍの鋼板又は治具をはさんでコネクターを組み合わせ、５℃以上３０℃以下の空気中において、毎分約１０ｍｍの速さで次の表に掲げる引張荷重を加えたとき、ひび、割れその他の異状が生じないこと。
適用電線管の公称内径（ｍｍ） 引張荷重（Ｎ）
２２以下 ２，９４０
２２を超え２８以下 ３，４３０
２８を超え３６以下 ３，９２０
３６を超えるもの ４，９００


　　　　（ロ）　合成樹脂製可撓管及びＣＤ管と接続するためのねじを有するものにあつては、設計上の方法により、かん合する合成樹脂製可撓管又はＣＤ管と２個のコネクターを、その全長が３００ｍｍ以上となるように組み立てる。組立品に３０から４０秒間で５００Ｎに達するように連続的に増加する引張荷重を加える。２分±１０秒後に荷重を取り除いた後、コネクターは組み立てた状態のままであり、目視によつて認められるひび又は割れが生じないこと。
　　　ニ　圧縮強度
　　　　附表第二十三の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ホ　耐燃性
　　　　ＣＤ管用のもの以外のものにあつては、附表第二十四の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　耐熱性
　　　　附表第二十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ト　衝撃強度
　　　　附表第二十九の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（１２）　合成樹脂製ボックス
　　　イ　構造
　　　　（イ）　ハブの管軸が本体の壁に対して直角であること。
　　　　（ロ）　ノックアウトを有するものにあつては、ノックアウトは、コネクター又はブッシングの取付けに支障のないように配置してあること。
　　　　（ハ）　寸法は、附表第十八に適合すること。
　　　ロ　絶縁耐力
　　　　附表第二十二の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ハ　圧縮強度
　　　　（イ）　附表第二十三の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　ノックアウトを有するボックスにあつては、ノックアウトの中心部に直径１０ｍｍの円筒の棒によつて毎分１０ｍｍの速さで１６０Ｎの圧縮荷重を加えたとき、ひび、割れその他の異状が生じないこと。
　　　ニ　耐燃性
　　　　附表第二十四の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ホ　耐熱性
　　　　附表第二十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　ねじ部トルク試験
　　　　ボックスでねじ固定手段をもつめねじ部にあつては、附表第二十八の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ト　衝撃強度
　　　　附表第二十九の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（１３）　合成樹脂製ブッシング
　　　イ　構造
　　　　（イ）　両端がなめらかであること。
　　　　（ロ）　寸法は、附表第十九に適合すること。
　　　　（ハ）　金属製電線管用のブッシングにあつては、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」附属書に規定するめねじを施してあること。
　　　　（ニ）　二種金属製可撓電線管用のブッシングにあつては、当該可撓電線管に適合するねじを施してあること。
　　　ロ　絶縁耐力及び絶縁抵抗
　　　　（イ）　合成樹脂製電線管用のブッシングにあつては附表第二十二の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　金属製電線管用及び二種金属可撓電線管用のブッシングにあつては、試料を管に取り付け上向きとし、その上に金属板を載せ、１０Ｎの荷重を加え、その金属板と管との間に２，０００Ｖの交流電圧を連続して加えたとき、１５分間これに耐えること。
　　　ハ　圧縮強度
　　　　（イ）　合成樹脂製電線管用のブッシングにあつては、附表第二十三の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　金属製電線管用及び二種金属製可撓電線管用のブッシングにあつては、試料を平板間にはさみ、５℃以上３０℃以下の空気中において管軸と直角の方向に毎分約１０ｍｍの速さで次の式により計算した値（４９０Ｎを超える場合は、４９０Ｎ）の圧縮荷重を１分間加えたとき、ひび、割れその他の異状が生じないこと。
　　　　　Ｍ＝１９．６Ａ
　　　　　　Ｍは、圧縮荷重とし、その単位は、Ｎとする。
　　　　　Ａは、ブッシングの外径とし、その単位は、ｍｍとする。
　　　ニ　落下強度
　　　　金属製電線管用及び二種金属製可撓電線管用のブッシングにあつては、試料を１ｍの高さからコンクリート台の上に３回落下させたとき、ひび、割れその他の異状が生じないこと。
　　　ホ　耐燃性
　　　　附表第二十四の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　耐熱性
　　　　（イ）　合成樹脂製電線管用のブッシングにあつては、附表第二十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　金属製電線管用及び二種金属製可撓電線管用のブッシングにあつては、試料を１３０℃±３℃の温度に３時間保つた後に、室温まで自然に冷却させたとき、外径の変化率が±１％以内であること。
　　　ト　衝撃強度
　　　　附表第二十九の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（１４）　合成樹脂製キャップ
　　　イ　構造
　　　　寸法は、附表第二十に適合すること。
　　　ロ　絶縁耐力
　　　　附表第二十二の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ハ　圧縮強度
　　　　附表第二十三の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ニ　耐燃性
　　　　附表第二十四の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ホ　耐熱性
　　　　附表第二十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　衝撃強度
　　　　附表第二十九の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（１５）　その他の合成樹脂製附属品
　　　イ　絶縁耐力及び絶縁抵抗
　　　　附表第二十二の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ロ　圧縮強度
　　　　附表第二十三の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ハ　耐燃性
　　　　附表第二十四の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ニ　耐熱性
　　　　附表第二十五の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ホ　ねじ部トルク試験
　　　　ボックスでねじ固定手段をもつめねじ部にあつては附表第二十八の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　衝撃強度
　　　　附表第二十九の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（１６）　表示
　　　附表第二十七に規定する表示の方式により表示すること。
３　ケーブル配線用スイッチボックス
　　（１）　材料
　　　材料は、鋼または合成樹脂であること。ただし、鋼製のものの絶縁部分にあつては、この限りでない。
　　（２）　構造
　　　イ　内面は、ケーブルの引入れまたは引換えのときケーブルの外装を損傷するおそれのないようになめらかであること。
　　　ロ　溶接した部分は、衝撃等により容易に離れないこと。
　　　ハ　鋼製のもののカバーを止める部分には、ＪＩＳ　Ｂ　０２０５（１９７３）「メートル並目ねじ」に規定するＭ４のめねじを施してあること。
　　　ニ　合成樹脂製のもののカバーを止める部分には、ねじの呼び径３．６ｍｍを超え５．３ｍｍ以下のねじが取り付け可能であること。ねじ部は、附表第二十八の試験を行つたとき、これに適合すること。また、金属製のねじ（ステンレス製及び黄銅製のねじを除く。）にあつては、附表第二十一の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ホ　厚さは、金属製のものにあつては１．２ｍｍ以上、合成樹脂製のものにあつては２．５ｍｍ以上であること。
　　　ヘ　スイッチを容易に、かつ、確実に取り付けることができるものであること。
　　（３）　金属製スイッチボックス
　　　イ　構造
　　　　（イ）　取付け耳は、かしめと溶接との併用またはこれと同等以上の方法により堅固に取り付けてあること。
　　　　（ロ）　金属の表面は、めつき、塗装その他の適当なさび止めを施してあること。
　　　ロ　耐食性
　　　　附表第二十一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（４）　合成樹脂製スイッチボックス
　　　イ　絶縁耐力及び絶縁抵抗
　　　　附表第二十二の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ロ　圧縮強度
　　　　（イ）　附表第二十三の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　ノックアウトを有するものにあつては、ノックアウトの中心部に直径１０ｍｍの円筒の棒によつて毎分１０ｍｍの速さで１６０Ｎの圧縮荷重を加えたとき、ひび、割れその他の異状が生じないこと。
　　　ハ　耐燃性
　　　　附表第二十四の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ニ　耐熱性
　　　　附表第二十五の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ホ　ねじ部トルク試験
　　　　附表第二十八の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ヘ　衝撃強度
　　　　附表第二十九の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　（５）　表示
　　　附表第二十七に規定する表示の方式により表示すること。
　　（備考）　この表において使用する記号は、それぞれ次に掲げる事項を表わすものとする。
　　　　Ｖ　ボルト
　　　　Ω　オーム
　　　　ｍｍ　ミリメートル
　　　　ｍ　メートル
　　　　ｍｍ２　平方ミリメートル
　　　　ｇ　グラム
　　　　ｋｇ　キログラム
　　　　Ｎ　ニュートン
　　　　Ｎｍ　ニュートンメートル
　　　　ＭＰａ　メガパスカル
　　　　ｌ　リットル
　　　　℃　温度の度
　　　　°　角度の度
　　　　％　パーセント
附表第一　金属製電線管の寸法

単位（ｍｍ）
種類 公称内径 外径 厚さ 有効ねじ部の長さの最小値
厚鋼電線管 １６ ２１．０±０．３ ２．３ １６
２２ ２６．５±０．３ ２．３ １９
２８ ３３．３±０．３ ２．５ ２２
３６ ４１．９±０．３ ２．５ ２５
４２ ４７．８±０．３ ２．５ ２５
５４ ５９．６±０．３ ２．８ ２８
７０ ７５．２±０．３ ２．８ ３２
８２ ８７．９±０．３ ２．８ ３６
９２ １００．７±０．４ ３．５ ３６
１０４ １１３．４±０．４ ３．５ ３９
ねじなし電線管 １５ １５．９±０．１５ １．０ ―
１９ １９．１±０．１５ １．２ ―
２５ ２５．４±０．１５ １．２ ―
３１ ３１．８±０．１５ １．４ ―
３９ ３８．１±０．１５ １．４ ―
５１ ５０．８±０．１５ １．４ ―
６３ ６３．５±０．２５ １．６ ―
７５ ７６．２±０．２５ １．８ ―
薄鋼電線管（ねじなし電線管を除く。） １５ １５．９±０．２ １．２ １１
１９ １９．１±０．２ １．６ １２
２５ ２５．４±０．２ １．６ １５
３１ ３１．８±０．２ １．６ １７
３９ ３８．１±０．２ １．６ １９
５１ ５０．８±０．２ １．６ ２２
６３ ６３．５±０．３５ ２．０ ２５
７５ ７６．２±０．３５ ２．０ ２８
アルミニウム電線管 １９ １９．１±０．３５ ２．０ １２
２５ ２５．４±０．３５ ２．０ １５
３１ ３１．８±０．４ ２．０ １７
３９ ３８．１±０．４ ２．０ １９
５１ ５０．８±０．４ ２．０ ２２
６３ ６３．５±０．４５ ２．５ ２５
７５ ７６．２±０．４５ ２．５ ２８
（備考）　厚さの許容差は、±７％とする。


附表第二　金属製可撓電線管の寸法

１　一種金属製可撓電線管
　 （単位　ｍｍ）
公称内径 内径の最小値 外径の最大値 条片の厚さ
１３ １３．５ １９．５ ０．８
１５ １５．８ ２１．５ ０．８
１９ ２０．６ ２６．５ ０．８
２５ ２５．４ ３２．０ ０．８
３１ ３１．７ ３９．１ ０．８
３９ ３８．１ ４７．０ １．０
５１ ５０．８ ５９．７ １．０
６３ ６３．５ ７３．５ １．２
７５ ７６．２ ８６．２ １．２
（備考）　条片の厚さの許容差は、±５％とする。
２　二種金属製可撓電線管
　 （単位　ｍｍ）
公称内径 内径の最小値 外径
１０ ９．２ １３．３±０．２
１２ １１．４ １６．１±０．２
１５ １４．１ １９．０±０．２
１７ １６．６ ２１．５±０．２
２４ ２３．８ ２８．８±０．２
３０ ２９．３ ３４．９±０．２
３８ ３７．１ ４２．９±０．４
５０ ４９．１ ５４．９±０．４
６３ ６２．６ ６９．１±０．６
７６ ７６．０ ８２．９±０．６
８３ ８１．０ ８８．１±０．６
１０１ １００．２ １０７．３±０．６


附表第三　金属製フロアダクトの寸法

単位（ｍｍ）
種類 外のり 厚さ
高さ 幅
Ｆ４ ３５±０．４ ４１．３±０．４ １．９以上
Ｆ５ ２５．４±０．４ ５０．８±０．４ １．９以上
Ｆ７ ３５±０．４ ７３±０．４ １．９以上
ＦＣ６ ２３．５／＋０．４／−１．０／ ６０／＋０．４／−１．０／ １．９以上
ＦＣ８ ２３．５／＋０．４／−１．０／ ８０／＋０．４／−１．０／ １．９以上
ＦＣ９ ３０／＋０．４／−１．０／ ９０／＋０．４／−１．０／ １．９以上
ＦＦ５ ２５．４／＋０．４／−１．０／ ５０．８／＋０．４／−１．０／ １．９以上
ＦＦ６ ２４．５／＋０．４／−１．０／ ５５／＋０．４／−１．０／ １．９以上
ＦＦ７ ２４．５／＋０．４／−１．０／ ６８／＋０．４／−１．０／ １．９以上


附表第四　金属製線樋の寸法

１　一種金属製線樋
　 （単位　ｍｍ）
種類 外のり 組み合わせたときの高さ 厚さ
ベースの幅 キャップの幅
Ａ型 ２３．２±１ ２５．４±１ １１．５±１ ０．９以上
Ｂ型 ３７．０±１ ４０．４±１ ２０±１ １．１以上
２　二種金属製線樋
　 （単位　ｍｍ）
種類 外のりの幅 高さ 厚さ
本体 カバー
Ａ型 ４０±１．０ ３０±１．０ １．４５以上 １．０５以上
Ｂ型 ４０±１．０ ４０±１．０ １．４５以上 １．０５以上
Ｃ型 ４０±１．０ ４５±１．０ １．４５以上 １．０５以上
Ｄ型 ４５±１．０ ３０±１．０ １．４５以上 １．０５以上
Ｅ型 ４５±１．０ ４０±１．０ １．４５以上 １．０５以上
Ｆ型 ４５±１．０ ４５±１．０ １．４５以上 １．０５以上


附表第五　合成樹脂製電線管の寸法

単位（ｍｍ）
公称内径 外径 厚さ
１４ １８±０．２ ２．０±０．２
１６ ２２±０．２ ２．０±０．２
２２ ２６±０．２５ ２．０±０．２
２８ ３４±０．３ ３．０±０．３
３６ ４２±０．３５ ３．５±０．４
４２ ４８±０．４ ４．０±０．４
５４ ６０±０．５ ４．５±０．４
７０ ７６±０．５ ４．５±０．４
８２ ８９±０．５ ５．９±０．４


附表第六　カップリングの寸法

１　電線管用の一般型のカップリング 　
（単位　ｍｍ）
適用電線管の種類 適用電線管の公称内径 外径 長さ
厚鋼電線管 １６ ２４．３以上 ３８±０．５
２２ ３０．３以上 ４４±０．５
２８ ３６．８以上 ５０±０．５
３６ ４７．８以上 ５６±０．５
４２ ５３．８以上 ５６±０．５
５４ ６７．０以上 ６４±０．５
７０ ８３．０以上 ７２±１
８２ ９６．０以上 ８０±１
９２ １０９．５以上 ８５±１
１０４ １２２．５以上 ９０±１
薄鋼電線管 １５ １８．３以上 ２６±０．５
１９ ２２．３以上 ２８±０．５
２５ ２８．８以上 ３４±０．５
３１ ３５．３以上 ３８±０．５
３９ ４１．８以上 ４２±０．５
５１ ５５．３以上 ４８±０．５
６３ ６９．０以上 ５４±０．５
７５ ８２．０以上 ６０±０．５
アルミニウム電線管 １９ ２２．３以上 ２８±０．５
２５ ２８．８以上 ３４±０．５
３１ ３５．３以上 ３８±０．５
３９ ４１．８以上 ４２±０．５
５１ ５５．３以上 ４８±０．５
６３ ６９．０以上 ５４±０．５
７５ ８２．０以上 ６０±１．０
２　電線管用のユニオンカップリング 　
（単位　ｍｍ）
適用電線管の種類 適用電線管の公称内径 ａ ｄ１ ｄ２ ｂ
厚鋼電線管 １６ ２８ ２２ ３５ １４
２２ ３０ ２８ ４２ １４
２８ ３４ ３５ ５０ １６
３６ ４１ ４３．５ ６０ １８
４２ ４３ ４９．５ ６７ ２１
５４ ４８ ６１．５ ８１ ２４
薄鋼電線管 １５ １９ １６．５ ２７ １０
１９ ２０ ２０ ３１ １０
２５ ２５ ２６．５ ３８ １３
３１ ２８ ３３ ４５ １４
３９ ３２ ３９．５ ５２ １６
５１ ３７ ５３ ６５ １８
（備考）
１　寸法の許容差は、±１０％とする。
２　ａ、ｄ１、ｄ２およびｂは、次の図によること。
図表（略）
３　一種金属製可撓電線管用のスプリットカップリング 　
（単位　ｍｍ）
適用一種金属製可撓電線管の公称内径 内径 長さ 厚さ
１３ １９ ３５ １．５以上
１５ ２１ ４５ １．５以上
１９ ２６ ５０ １．５以上
２５ ３１ ５５ １．５以上
３１ ３８ ６０ １．５以上
３９ ４６ ７０ １．５以上
５１ ５９ ８０ １．５以上
６３ ７２ ９０ １．５以上
７５ ８５ １００ １．５以上
（備考）　内径及び長さの寸法の許容差は、±５％とする。
４　一種金属製可撓電線管用のコンビネーションカップリング
（単位　ｍｍ）
適用一種金属製可撓電線管の公称内径 一種金属製可撓電線管接続側 電線管接続側 厚さ
可鍛鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
接続部の内径 接続部の長さ 通線口の径 管止めまでの長さ
１３ ２０ ２０以上 １４ １５ ２．４以上 １．５以上
１５ ２２ ２０以上 １４ １８ ２．４以上 １．５以上
１９ ２７ ２５以上 １９．５ ２０ ２．４以上 １．５以上
２５ ３３ ３０以上 ２５．５ ２０ ２．９以上 １．５以上
３１ ４０ ３５以上 ３３ ２５ ２．９以上 １．５以上
３９ ４８ ４０以上 ４０．５ ２５ ２．９以上 １．５以上
５１ ６１ ５０以上 ５２ ２５ ２．９以上 １．５以上
６３ ７５ ６０以上 ６６ ３５ ２．９以上 １．５以上
７５ ８８ ７０以上 ７９ ３５ ２．９以上 １．５以上
（備考）　接続部の長さ及び厚さ以外の寸法の許容差は、±５％とする。


５　フロアダクト用のカップリング
　 （単位　ｍｍ）
種類 内のり 長さ 厚さ ねじの数（個）
高さ 幅
Ｆ４ ３６±０．３ ４２．１±０．３ ７６ １．９以上 ２
Ｆ５ ２６．４±０．３ ５１．６±０．３ ７６ １．９以上 ４
Ｆ７ ３６±０．３ ７３．８±０．３ ７６ １．９以上 ４
ＦＣ６ ２４．５／＋１．０／−０．３／ ６０．８／＋１．０／−０．３／ ７６ １．９以上 ４
ＦＣ８ ２４．５／＋１．０／−０．３／ ８０．８／＋１．０／−０．３／ ７６ １．９以上 ４
ＦＣ９ ３１／＋１．０／−０．３／ ９０．８／＋１．０／−０．３／ ７６ １．９以上 ４
ＦＦ６ １８．１／＋０／−０．３／ ４８．６／＋０／−０．３／ ７６ １．５以上 ―
ＦＦ７ １８．１／＋０／−０．３／ ６１．６／＋０／−０．３／ ７６ １．５以上 ―
（備考）　長さの許容差は、±５％とする。
６　線樋用のカップリング
（１）　一種金属製線樋用のカップリング
　 （単位　ｍｍ）
種類 外のり 組み合わせたときの高さ ベースの長さ 厚さ
キャップの幅 ベースの幅
Ａ−Ｎ型 ２７．４±０．２ ２３±０．２ １３±０．５ ４６ １以上
Ａ−Ｓ型 ２８±０．２ ２５．６±０．２ １３±０．５ ４３ １以上
Ｂ型 ４３．４±０．２ ４０．６±０．２ ２１．５±０．５ ６０ １．１以上
（備考）　ベースの長さの寸法の許容差は、±５％とする。
（２）　二種金属製線樋用のカップリング
（単位　ｍｍ）
長さ 厚さ
１２０以上 １．９以上
７　薄鋼電線管用のねじなしカップリング
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 内径 長さ 厚さ
可鍛鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
１５ １６．４±０．２ ４７以上 ２．９以上 １．９以上
１９ １９．６±０．２ ５７以上 ２．９以上 １．９以上
２５ ２５．９±０．２ ６６以上 ２．９以上 １．９以上
３１ ３２．３±０．２ ７６以上 ２．９以上 １．９以上
３９ ３８．６±０．２ ８５以上 ３．４以上 ２．２以上
５１ ５１．３±０．２ ９５以上 ３．４以上 ２．２以上
６３ ６４．２±０．２ １０４以上 ３．４以上 ２．４以上
７５ ７６．９±０．２ １１４以上 ３．４以上 ２．４以上
８　二種金属製可撓電線管用のコンビネーションカップリング及びユニオンカップリング
　 （単位　ｍｍ）
適用二種金属製可撓電線管の公称内径 電線管接続側 二種金属製可撓電線管の接続部の長さ 接続部の間隔 厚さ
厚鋼電線管と接続するもの 薄鋼電線管と接続するもの 可鍛鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
接続部の内径 接続部の長さ 接続部の内径 接続部の長さ
１０ １５ １９ １２ １３（２０） １５ ３ ２．９以上 １．９以上
１２ １５ １９ １２ １３（２０） １５ ３ ２．９以上 １．９以上
１５ １５ １９ １２ １３（２０） １５ ３ ２．９以上 １．９以上
１７ １５ １９ １５ １４（２２） １８ ３ ２．９以上 １．９以上
２４ ２１ ２２ ２１ １７（２２） ２０ ３ ２．９以上 １．９以上
３０ ２８ ２５ ２７ １９（２２） ２２ ３ ２．９以上 １．９以上
３８ ３６ ２８ ３３ ２１（２７） ２５ ３ ３．４以上 ２．２以上
５０ ４２ ２８ ４５ ２４（２７） ２５ ３ ３．４以上 ２．２以上
６３ ５６ ３２ ５６ ２７（３５） ３５ ３ ３．４以上 ２．４以上
７６ ７０ ３６ ７０ ３０（３５） ３５ ３ ３．４以上 ２．４以上
８３ ８１ ４０ − − ３５ ３ ３．４以上 ２．４以上
１０１ １０６ ４５ − − ４０ ３ ３．４以上 ２．４以上
（備考）
　１　かつこ内の数値は、電線管との接続の方式がねじ込み型以外のものに適用する。
　２　厚さ以外の寸法の許容差は、±５％（接続部の間隔にあつては、±０．５ｍｍ）とする。
　３　厚鋼電線管と接続するものにあつては、厚さは表の値に０．５を加えた値とする。
９　二種金属製可撓電線管用のストレートカップリング
　 （単位　ｍｍ）
適用二種金属製可撓電線管の公称内径 長さ 接続部の間隔 厚さ
可鍛鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
１０ ３３ ３ ２．９以上 １．９以上
１２ ３３ ３ ２．９以上 １．９以上
１５ ３３ ３ ２．９以上 １．９以上
１７ ３９ ３ ２．９以上 １．９以上
２４ ４３ ３ ２．９以上 １．９以上
３０ ４７ ３ ２．９以上 １．９以上
３８ ５３ ３ ３．４以上 ２．２以上
５０ ５３ ３ ３．４以上 ２．２以上
６３ ７３ ３ ３．４以上 ２．４以上
７６ ７３ ３ ３．４以上 ２．４以上
８３ ７３ ３ ３．４以上 ２．４以上
１０１ ８３ ３ ３．４以上 ２．４以上
（備考）　長さの寸法の許容差は、±５％（接続部の間隔にあつては、±０．５ｍｍ）とする。


附表第七　コネクターの寸法

１　薄鋼電線管用及びアルミニウム電線管用のボックスコネクター
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 電線管接続側接続部の長さ ボックス接続側 厚さ
内径 接続部の長さ 可鍛鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
１５ １５以上 １２ ８．５以上 ２．９以上 １．９以上
１９ １８以上 １５ ９．５以上 ２．９以上 １．９以上
２５ ２０以上 ２１ １１．４以上 ２．９以上 １．９以上
３１ ２０以上 ２７ １３．３以上 ２．９以上 １．９以上
３９ ２５以上 ３３ １５．２以上 ３．４以上 ２．２以上
５１ ２５以上 ４５ １５．２以上 ３．４以上 ２．２以上
６３ ２５以上 ５６ １７．１以上 ３．４以上 ２．４以上
７５ ２８以上 ７０ １９以上 ３．４以上 ２．４以上
（備考）　内径の寸法の許容差は、±５％とする。
２　薄鋼電線管と二種金属製線樋とを接続するコネクター
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 電線管接続側 線樋接続側
内径 接続部の長さ 厚さ 接続部の長さ 厚さ
可鍛鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
１５ １２ １５以上 ２．９以上 １．９以上 ４５以上 １．５以上
１９ １５ １８以上 ２．９以上 １．９以上 ４５以上 １．５以上
２５ ２１ ２０以上 ２．９以上 １．９以上 ４５以上 １．５以上
３１ ２７ ２０以上 ２．９以上 １．９以上 ４５以上 １．５以上
３９ ３３ ２５以上 ３．４以上 ２．２以上 ４５以上 １．５以上
５１ ４５ ２５以上 ３．４以上 ２．２以上 ４５以上 １．５以上
６３ ５６ ２５以上 ３．４以上 ２．４以上 ４５以上 １．５以上
７５ ７０ ２８以上 ３．４以上 ２．４以上 ４５以上 １．５以上
（備考）　内径の寸法の許容差は、±５％とする。
３　一種金属製可撓電線管用のコネクター
　 （単位　ｍｍ）
適用一種金属製可撓電線管の公称内径 一種金属製可撓電線管接続側 ボックス接続側 厚さ
内径 管止めまでの長さ 内径 有効ねじ部の長さ 可鍛鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
１３ ２０ ２０以上 １４ ８．５以上 ２．４以上 １．５以上
１５ ２２ ２０以上 １４ ８．５以上 ２．４以上 １．５以上
１９ ２７ ２５以上 １９．５ ９．５以上 ２．４以上 １．５以上
２５ ３３ ３０以上 ２５．５ １１．４以上 ２．９以上 １．５以上
３１ ４０ ３５以上 ３３ １３．３以上 ２．９以上 １．５以上
３９ ４８ ４０以上 ４０．５ １５．２以上 ２．９以上 １．５以上
５１ ６１ ５０以上 ５２ １５．２以上 ２．９以上 １．５以上
６３ ７５ ６０以上 ６６ １７．１以上 ２．９以上 １．５以上
７５ ８８ ７０以上 ７９ １９以上 ２．９以上 １．５以上
（備考）　内径の寸法の許容差は、±５％とする。
４　フロアダクト用のコネクター
　 （単位　ｍｍ）
種類 フロアダクト接続側 電線管接続側 厚さ ねじの数（個）
高さ 幅 深さ ハブの外径 管止めまでの長さ 通線口の径 鋳鉄 鋼
鋳鉄 鋼
Ｆ４ ３６．５±１ ４２．８±１ ２０以上 ４２ ３６ ２０ ２９ ３．８以上 １．９以上 １
Ｆ５ ２６．９±１ ５２．３±１ ２０以上 ４２ ３６ ２０ ２９ ３．８以上 １．９以上 ２
Ｆ７Ｓ ３６．５±１ ７４．５±１ ２０以上 ４２ ３６ ２０ ２９ ３．８以上 １．９以上 ２
Ｆ７ ３６．５±１ ７４．５±１ ２０以上 ５０ ４２．５ ２５ ３６ ３．８以上 １．９以上 ２
ＦＣ６ ２５±１ ６１．５±１ ２０以上 ４２ ３６ ２０ ２９ ３．８以上 １．９以上 ２
ＦＣ８ ２５±１ ８１．５±１ ２０以上 ５０ ４２．５ ２５ ３６ ３．８以上 １．９以上 ２
ＦＣ９ ３１．５±１ ９１．５±１ ２０以上 ５０ ４２．５ ２５ ３６ ３．８以上 １．９以上 ２
ＦＦ６ ２６±１ ５６．５±１ ２０以上 ５０ ４２．５ ２５ ３６ ３．８以上 １．９以上 ―
ＦＦ７ ２６±１ ６９．５±１ ２０以上 ５０ ４２．５ ２５ ３６ ３．８以上 １．９以上 ―
（備考）　ハブの外径、管止めまでの長さ及び通線口の径の寸法の許容差は、±５％とする。


５　一種金属製線樋用のコンビネーションコネクター
　 （単位　ｍｍ）
外のり 一種金属製線樋接続部の高さ 厚さ
ベースの長さ キャップの幅
６４±３ ３４±２ １３±１ １以上
６　一種金属製線樋用のストレートボックスコネクター
　 （単位　ｍｍ）
種類 線樋接続部 電線管接続ねじの長さ 厚さ
高さ 幅 長さ
Ａ−Ｎ型 １３±１ ２６ ２６ １０ ２．５以上
Ａ−Ｓ型 １３±１ ２８ ３６ １０ １以上
Ｂ型 ２１．２±１ ４３ ６０ １０ １．１以上
（備考）　幅、長さ及び電線管接続ねじの長さの寸法の許容差は、±５％とする。
７　二種金属製線樋用のコネクター
（単位　ｍｍ）
接続部の長さ 厚さ
４５以上 １．５以上
８　二種金属製可撓電線管用のコネクター
　 （単位　ｍｍ）
適用二種金属製可撓電線管の公称内径 二種金属製可撓電線管接続側接続部の長さ ボックス接続側 厚さ
厚鋼電線管と接続するもの 薄鋼電線管と接続するもの 可鍛鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
内径 接続部の長さ 内径 接続部の長さ
１０ １５ １５ １２ １２ ８．５以上 ２．９以上 １．９以上
１２ １５ １５ １２ １２ ８．５以上 ２．９以上 １．９以上
１５ １５ １５ １２ １２ ８．５以上 ２．９以上 １．９以上
１７ １８ １５ １２ １５ ９．５以上 ２．９以上 １．９以上
２４ ２０ ２１ １２ ２１ １１．４以上 ２．９以上 １．９以上
３０ ２２ ２８ １６ ２７ １３．３以上 ２．９以上 １．９以上
３８ ２５ ３６ １６ ３３ １５．２以上 ３．４以上 ２．２以上
５０ ２５ ４２ １８ ４５ １５．２以上 ３．４以上 ２．２以上
６３ ３５ ５６ １８ ５６ １７．１以上 ３．４以上 ２．４以上
７６ ３５ ７０ １８ ７０ １９以上 ３．４以上 ２．４以上
８３ ３５ ８１ ２０ ― ― ３．４以上 ２．４以上
１０１ ４０ １０６ ２０ ― ― ３．４以上 ２．４以上
（備考）
１　薄鋼電線管と接続するものの接続部の長さ及び厚さ以外の寸法の許容差は、±５％とする。
２　厚鋼電線管と接続するものにあつては、厚さは表の値に０．５を加えた値とする。


附表第八　ノーマルベンドの寸法

　 単位（ｍｍ）
適用電線管の種類 適用電線管の公称内径 有効ねじ部の長さの最小値 ａ ｌ ｒ
厚鋼電線管 １６ １６ ６０ １５０ ９０
２２ １９ ７０ １８０ １１０
２８ ２２ ７５ ２１５ １４０
３６ ２５ ８０ ２５０ １７０
４２ ２５ ８５ ２９５ ２１０
５４ ２８ １１０ ３４５ ２３５
７０ ３２ １５０ ４２５ ２７５
８２ ３６ ２００ ５１０ ３１０
９２ ３６ ２２０ ５７５ ３５５
１０４ ３９ ２５０ ６４５ ３９５
薄鋼電線管およびアルミニウム電線管 ２５ １５ ５０ １７０ １２０
３１ １７ ６０ ２１０ １５０
３９ １９ ７５ ２５５ １８０
５１ ２２ １００ ３３０ ２３０
６３ ２５ １２０ ４１０ ２９０
７５ ２８ １５０ ５００ ３５０
（備考）
１　ａ、ｌ、ｒの許容差は、±５％とする。
２　ａ、ｌ、ｒは、次の図によること。
　図表（略）


附表第九　ブッシングの寸法

１　電線管用のブッシング
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の種類 適用電線管の公称内径 内径 外径 高さ 有効ねじ部の長さの最小値
厚鋼電線管 １６ １６ ２４ ９ ６．５
２２ ２２ ３０ １０ ７
２８ ２８ ３７ １２ ９
３６ ３６ ４６ １３ ９
４２ ４２ ５２ １５ １０．５
５４ ５３ ６５ １６ １１
７０ ６８ ８１ １８ １２
８２ ８１ ９５ ２０ １３
９２ ９３ １１０ ２２ １４
１０４ １０５ １２５ ２４ １５
薄鋼電線管 １５ １３．５ ２０ ８ ６
１９ １６ ２３ ９ ６．５
２５ ２２ ３０ １０ ７
３１ ２９ ３６ １２ ８．５
３９ ３５ ４３ １３ ９
５１ ４８ ５７ １５ １０．５
６３ ６０ ７０ １７ １２
７５ ７２ ８３ ２０ １４
（備考）　内径、外径および高さの寸法の許容差は、±５％とする。
２　電線管用の絶縁ブッシング
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の種類 適用電線管の公称内径 内径の最小値 金属部の外径 絶縁部の高さの最小値 有効ねじ部の長さの最小値
厚鋼電線管 １６ １３ ２２．５以上 ２ ６．５
２２ １８ ２８．５以上 ２ ７
２８ ２２ ３５以上 ２ ９
３６ ２９ ４３．５以上 ２ ９
４２ ３４ ４９以上 ２ １０．５
５４ ４２ ６１．５以上 ３ １１
７０ ５４ ７６．５以上 ３ １２
８２ ６５ ９０以上 ３ １３
９２ ７４ １０４．５以上 ３ １４
１０４ ８４ １１８．５以上 ３ １５
薄鋼電線管 １５ １１ １９以上 ２ ６
１９ １３ ２１．５以上 ２ ６．５
２５ １８ ２８．５以上 ２ ７
３１ ２３ ３４以上 ２ ８．５
３９ ２８ ４０．５以上 ３ ９
５１ ３８ ５４以上 ３ １０．５
６３ ４８ ６６．５以上 ３ １２
７５ ５８ ７８．５以上 ３ １４
３　二種金属製可撓電線管用のブッシング 　
　 （単位　ｍｍ）
適用二種金属製可撓電線管の公称内径 内径 金属部の高さの最小値 絶縁ブッシングの場合 有効ねじ部の長さの最小値
絶縁部の高さの最小値
１０ ９．４±０．２ １３ ２．５ １１
１２ １１．０±０．２ １３ ２．５ １１
１５ １３．５±０．２ １３ ２．５ １１
１７ １６．３±０．２ １５ ２．５ １２．５
２４ ２３．３±０．２ １６．５ ３ １３．５
３０ ２８．８±０．２ １８ ３ １４．５
３８ ３７．１±０．２ ２０ ４ １６
５０ ４８．６±０．２ ２０．５ ４．５ １６
６３ ６３±０．２ ２２ ４．５ １８
７６ ７７±０．２ ２２ ５ １８
８３ ８０．５±０．２ ２４ ５ ２０
１０１ １００±０．２ ２４ ５ ２０
４　一種金属製線樋用のブッシング
　 （単位　ｍｍ）
種類 外のり 長さ 厚さ
高さ 幅
Ａ−Ｎ型 ８±０．２ ２１±０．２ ２５ １以上
Ａ−Ｓ型 １３±０．２ ２８±０．２ ２２ １以上
Ｂ型 ２１．２±０．２ ４３．４±０．２ ２６ １．１以上
（備考）　長さの寸法の許容差は、±５％とする。


附表第十　エルボーの寸法

１　電線管用のエルボー
（単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 ハブの外径（最小値） 管止めまでの長さ 通線口の径 本体の深さ サービスエルボーの場合 厚さ
厚鋼電線管 薄鋼電線管 鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼 ハブの中心までの長さ 鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
厚鋼電線管の場合 薄鋼電線管の場合 Ｈ型 Ｇ型
― １５ ２３．７５ ― １８．３ １５ １３．５ ３２ ５３ ４５ ２．９以上 １．５以上
１６ １９ ２６．６ ２４．３ ２２．３ １８ １６ ３５ ５３ ４５ ２．９以上 １．５以上
２２ ２５ ３３．２５ ３０．３ ２８．８ ２０ ２２ ４２ ５３ ５０ ２．９以上 １．５以上
２８ ３１ ３９．９ ３６．８ ３５．３ ２０ ２９ ４７ ６５ ６５ ２．９以上 １．５以上
３６ ３９ ４７．５ ４７．８ ４１．８ ２５ ３６ ６２ ６５ ７５ ３．８以上 １．５以上
４２ ５１ ５７ ５３．８ ５５．３ ２５ ４５ ６３ ― ― ３．８以上 １．９以上
５４ ６３ ６８．４ ６７ ６９ ２５ ５６ ７８ ― ― ４．３以上 １．９以上
（備考）　ハブの外径及び厚さ以外の寸法の許容差は、±５％とする。
２　フロアダクト用のエルボー
（単位　ｍｍ） 　
種類 フロアダクト接続側 電線管接続側 厚さ ねじの数（個）
高さ 幅 深さ ハブの外径（最小値） 管止めまでの長さ 通線口の径 鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイガスト 鋼
鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
Ｆ４ ３６．５±１ ４２．８±１ ２０以上 ３９．９ ３５．３ ２０ ２９ ３．８以上 １．９以上 １
Ｆ５ ２６．９±１ ５２．３±１ ２０以上 ３９．９ ３５．３ ２０ ２９ ３．８以上 １．９以上 ２
Ｆ７ ３６．５±１ ７４．５±１ ２０以上 ４７．５ ４１．８ ２５ ３６ ３．８以上 １．９以上 ２
Ｆ７Ｌ ３６．５±１ ７４．５±１ ２０以上 ５７ ５５．３ ２５ ３６ ３．８以上 １．９以上 ２
ＦＣ６ ２５±１ ６１．５±１ ２０以上 ３９．９ ３５．３ ２０ ２９ ３．８以上 １．９以上 ２
ＦＣ８ ２５±１ ８１．５±１ ２０以上 ４７．５ ４１．８ ２５ ３６ ３．８以上 １．９以上 ２
ＦＣ９ ３１．５±１ ９１．５±１ ２０以上 ４７．５ ４１．８ ２５ ３６ ３．８以上 １．９以上 ２
ＦＦ６ ２６±１ ５６．５±１ ２０以上 ３９．９ ３５．３ ２０ ２９ ３．８以上 １．９以上 ―
ＦＦ７ ２６±１ ６９．５±１ ２０以上 ３９．９ ３５．３ ２０ ２９ ３．８以上 １．９以上 ―
（備考）　管止めまでの長さ及び通線口の径の寸法の許容差は、±５％とする。
３　一種金属製線樋用のエルボー
（単位　ｍｍ） 　
種類 外のり 組合せたときの高さ 厚さ
キャップの幅
Ａ−Ｎ型 ２７．６±０．２ １３ １以上
Ａ−Ｓ型 ２８±０．２ １３ １以上
Ｂ型 ４３．４±０．２ ２１．２ １．１以上
（備考）　組合せたときの高さの許容差は、±５％とする。
４　二種金属製線樋用のエルボー
（単位　ｍｍ） 　
接続部の長さ 厚さ
４５以上 １．５以上


附表第十一　キャップの寸法

１　電線管用のキャップ
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 ハブの外径（最小値） 管止めまでの長さ 通線口の径 絶縁板取付部の一辺の長さ 厚さ
厚鋼電線管 薄鋼電線管 鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼 ターミナルキャップ エントランスキャップ 鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
厚鋼電線管の場合 薄鋼電線管の場合
― １５ ２３．７５ ― １８．３ １５ １３．５ ８０ ８８ ２．９以上 １．５以上
１６ １９ ２６．６ ２４．３ ２２．３ １８ １６ ９０ ９８ ２．９以上 １．５以上
２２ ２５ ３３．２５ ３０．３ ２８．８ ２０ ２２ ９５ １０３ ２．９以上 １．５以上
２８ ３１ ３９．９ ３６．８ ３５．３ ２０ ２９ １１０ １１８ ２．９以上 １．５以上
３６ ３９ ４７．５ ４７．８ ４１．８ ２５ ３６ １２０ １２８ ２．９以上 １．５以上
４２ ５１ ５７．０ ５３．８ ５５．３ ２５ ４５ １２０ １２８ ３．８以上 １．９以上
５４ ６３ ６８．４ ６７．０ ６９．０ ２５ ５６ １６５ １７３ ３．８以上 １．９以上
７０ ７５ ８３．６ ８３．０ ８２．０ ３５ ７０ ２０５ ２１３ ４．３以上 １．９以上
８２ ― ９５．０ ９６．０ ― ３５ ８１ ２０５ ２１３ ４．３以上 １．９以上
（備考）　ハブの外径及び厚さ以外の寸法の許容差は、±５％とする。


附表第十二　ボックスの寸法

１　電線管用の埋込用のボックス
（１）　スイッチ用のボックス
　 （単位　ｍｍ）
種類 外のり 深さ 厚さ
縦 横
カバーなしスイッチ用 ７６以上 ３８以上 ３５以上 １．１以上
カバー付スイッチ用 １１１以上 ６６以上 ４４以上 １．５以上
（２）　コンクリートボックスまたはアウトレットボックス
イ　四角形のもの
　 （単位　ｍｍ）
種類 外のり 深さ 厚さ
縦 横
コンクリート用 ９６以上 ９６以上 ４４以上 １．９以上
アウトレット用 ９６以上 ９６以上 ４４以上 １．５以上
ロ　八角形のもの
　 （単位　ｍｍ）
種類 ａ 深さ 厚さ
コンクリート用 ８０以上 ４４以上 １．９以上（１．５以上）
アウトレット用 ７５以上 ４４以上 １．５以上
（備考）
　１　かつこ内の数値は、プレキャスト鉄筋コンクリート版用のものであつてその旨の表示があるものに適用する。
　２　ａは、次の図によること。
　図表（略）
２　電線管用の露出用のボックス
　 （単位：ｍｍ）
適用電線管の公称内径 外のり 外径 ハブの外径（最小値） 管止めまでの長さ 通線口の径 深さ 厚さ
縦 横 鋼 鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト フロア用 スイッチ用のもの及びその他のもの
厚鋼電線管 薄鋼電線管 厚鋼電線管の場合 薄鋼電線管の場合 鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼 鋳鉄、アルミニウム合金ダイカスト及び亜鉛合金ダイカスト 鋼
― １５ １１９ ７４±４ ８９ ― １８．３ ２３．７５ １５ １３．５ ４０以上 ― ― ２．９以上 １．５以上
１６ １９ １１９ ７４以上 ８９ ２４．３ ２２．３ ２６．６ １８ １６ ４０以上 ― ― ２．９以上 １．５以上
２２ ２５ １１９ ７４以上 ８９ ３０．３ ２８．８ ３３．２５ ２０ ２２ ４０以上 ３．８以上 １．５以上 ２．９以上 １．５以上
２８ ３１ １１９ ７４以上 １００ ３６．８ ３５．３ ３９．９ ２０ ２９ ４４以上 ３．８以上 １．５以上 ２．９以上 １．５以上
３６ ３９ ― ― １１４ ４７．８ ４１．８ ４７．５ ２５ ３６ ５５以上 ― ― ２．９以上 １．５以上
４２ ５１ ― ― １１４ ５３．８ ５５．３ ５７．０ ２５ ４５ ７０以上 ― ― ２．９以上 １．５以上
５４ ６３ ― ― １４０ ６７．０ ６９．０ ６８．４ ２５ ５６ ８５以上 ― ― ２．９以上 １．５以上
（備考）
１　フロア用については外のりの寸法は、適用しない。
２　外のりの縦、外径、管止めまでの長さ及び通線口の径の寸法の許容差は、±５％とする。
３　フロアダクト用のボックス
　 （単位　ｍｍ）
種類 フロアダクト接続側 電線管接続側 厚さ
高さ 幅 深さ ハブの外径 管止めまでの長さ 通線口の径 鋳鉄 鋼
鋳鉄 鋼
Ｆ４ ３６．５±１ ４２．８±１ １５以上 ５０以上 ４２．５以上 ２５以上 ３６以上 ３．８以上 １．９以上
Ｆ５ ２６．９±１ ５２．３±１ １５以上 ４２以上 ３６以上 ２０以上 ２９以上 ３．８以上 １．９以上
Ｆ７Ｓ ３６．５±１ ７４．５±１ １５以上 ４２以上 ３６以上 ２０以上 ２９以上 ３．８以上 １．９以上
Ｆ７ ３６．５±１ ７４．５±１ １５以上 ５０以上 ４２．５以上 ２５以上 ３６以上 ３．８以上 １．９以上
ＦＣ６ ２５±１ ６１．５±１ １５以上 ４２以上 ３６以上 ２０以上 ２９以上 ３．８以上 １．９以上
ＦＣ８ ２５±１ ８１．５±１ １５以上 ４２以上 ３６以上 ２０以上 ２９以上 ３．８以上 １．９以上
ＦＣ９ ３１．５±１ ９１．５±１ １５以上 ５０以上 ４２．５以上 ２５以上 ３６以上 ３．８以上 １．９以上
ＦＦ６ ２６±１ ５６．５±１ １５以上 ４２以上 ３６以上 ２０以上 ２９以上 ３．８以上 １．９以上
ＦＦ７ ２６±１ ６９．５±１ １５以上 ４２以上 ３６以上 ２０以上 ２９以上 ３．８以上 １．９以上


４　一種金属製線樋用のスイッチボックス
　 （単位　ｍｍ）
種類 外径 高さ 厚さ
縦 横
１個用 １１９ ７４±４ ４０以上 １．５以上
２個用以上 １１９ １２０以上 ４０以上 １．５以上
（備考）　縦の寸法の許容差は、±５％とする。
５　一種金属製線樋用のその他のボックス
　 （単位　ｍｍ）
種類 高さ 厚さ
Ａ型 ２５以上 １以上
Ｂ型 ２５以上 １．５以上
６　二種金属製線樋用のボックス
　 （単位　ｍｍ）
ハブの長さ（ハブを有するものに限る。） ハブの厚さ（ハブを有するものに限る。） 厚さ
４５以上 ２以上 １．５以上


附表第十三　ティの寸法

１　一種金属製線樋用のティ
　 （単位　ｍｍ）
種類 キャップの外のりの幅 組み合わせたときの高さ 厚さ
Ａ−Ｎ型 ２７．６±０．２ １３ １以上
Ａ−Ｓ型 ２８±０．２ １３ １以上
Ｂ型 ４３．４±０．２ ２１．２ １．１以上
（備考）　組み合わせたときの高さの寸法の許容差は、±５％とする。
２　二種金属製線樋用のティ
（単位　ｍｍ）
接続部の長さ 厚さ
４５以上 １．５以上


附表第十四　クロスの寸法

１　一種金属製線樋用のクロス
　 （単位　ｍｍ）
種類 線樋接続部の幅 組み合わせたときの高さ 厚さ
Ａ−Ｎ型 ２７．６±０．２ １８ １以上
Ａ−Ｓ型 ２８±０．２ ２２ １以上
（備考）　組み合わせたときの高さの寸法の許容差は、±５％とする。
２　二種金属製線樋用のクロス
（単位　ｍｍ）
接続部の長さ 厚さ
４５以上 １．５以上


附表第十五　カップリングの寸法

１　合成樹脂製電線管用のＴＳカップリング
　 （単位　ｍｍ） 　
適用電線管の公称内径 内径 受け口部
先端の内径 奥部の内径 深さ 先端の厚さの最小値
１４ １４±０．６ １８．４±０．２ １７．６±０．２ ２５／＋４／−０／ １
１６ １８±０．６ ２２．４±０．２ ２１．６±０．２ ３０／＋４／−０／ １
２２ ２２±０．６５ ２６．４５±０．２ ２５．５５±０．２ ３５／＋４／−０／ １
２８ ２８±０．９ ３４．５５±０．２５ ３３．４５±０．２５ ４０／＋４／−０／ １．８
３６ ３５±１．１５ ４２．６±０．２５ ４１．４±０．２５ ４４／＋４／−０／ ２．２
４２ ４０±１．２ ４８．７±０．３ ４７．３±０．３ ５５／＋４／−０／ ２．２
５４ ５１±１．３ ６０．８±０．３ ５９．２±０．３ ６３／＋４／−０／ ２．５
７０ ６７±１．５ ７６．８±０．３ ７５．２±０．３ ６９／＋４／−０／ ３
８２ ７７±１．７ ８９．８±０．３ ８８．２±０．３ ７２／＋４／−０／ ３．５
２　合成樹脂製電線管用の送りカップリング
　 （単位　ｍｍ） 　
適用電線管の公称内径 内径 厚さの最小値
１４ １８．７±０．４ １
１６ ２２．７±０．４ １
２２ ２６．８±０．４ １
２８ ３４．９±０．５ １．８
３６ ４３．０±０．５ ２．２
４２ ４９．１±０．６ ２．２
５４ ６１．２±０．６ ２．５
７０ ７７．２±０．６ ３
８２ ９０．２±０．６ ３．５
３　合成樹脂製電線管用の伸縮カップリング
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 内径 ＴＳ接合用受口 伸縮接合用受口
先端の内径 奥部の内径 深さ 先端の厚さ 内径 深さ 厚さ
１４ １４±０．６ １８．４±０．２ １７．６±０．２ ２５／＋４／−０／ １以上 １８．７±０．４ ３５±４ １以上
１６ １８±０．６ ２２．４±０．２ ２１．６±０．２ ３０／＋４／−０／ １以上 ２２．７±０．４ ４０±４ １以上
２２ ２２±０．６５ ２６．４５±０．２ ２５．５５±０．２ ３５／＋４／−０／ １以上 ２６．８±０．４ ５０±５ １以上
２８ ２８±０．９ ３４．５５±０．２５ ３３．４５±０．２５ ４０／＋４／−０／ １．８以上 ３４．９±０．５ ７０±７ １．８以上
３６ ３５±１．１５ ４２．６±０．２５ ４１．４±０．２５ ４４／＋４／−０／ ２．２以上 ４３．０±０．５ ８０±８ ２．２以上
４２ ４０±１．２ ４８．７±０．３ ４７．３±０．３ ５５／＋４／−０／ ２．２以上 ４９．１±０．６ ９０±９ ２．２以上
５４ ５１±１．３ ６０．８±０．３ ５９．２±０．３ ６３／＋４／−０／ ２．５以上 ６１．２±０．６ １１０±１１ ２．５以上
７０ ６７±１．３ ７６．８±０．３ ７５．２±０．３ ６９／＋４／−０／ ３以上 ７７．２±０．６ １３０±１３ ３以上
８２ ７７±１．３ ８９．８±０．３ ８８．２±０．３ ７２／＋４／−０／ ３．５以上 ９０．２±０．６ １４５±１５ ３．５以上
４　合成樹脂製可撓管用のＴＳカップリング
　 （単位　ｍｍ） 　
適用電線管の公称内径 内径 管止め幅の最小値 受け口部
最小値 最大値 先端の内径 奥部の内径 深さ 先端の厚さの最小値
１４ １３．２ １９．８ １．５ ２２．２±０．２ ２０．８±０．２ ２５．８＋４０ １
１６ １５．２ ２１．３ １．５ ２３．７±０．２ ２２．３±０．２ ２７．６＋４０ １
１８ １７．１ ２４．３ １．５ ２６．７±０．２ ２５．３±０．２ ３１．２＋４０ １
２２ ２０．９ ２８．４ １．５ ３１．５±０．２ ２９．５±０．２ ３６．６＋４０ １
２８ ２６．７ ３３．９ １．５ ３７．６±０．３ ３５．４±０．３ ４３．８＋４０ １．８
３６ ３３．４ ４２．４ １．５ ４６．６±０．３ ４４．４±０．３ ５４．６＋４０ ２．２
４２ ３８．２ ４８．８ １．５ ５３．１±０．３ ５０．９±０．３ ６２．４＋４０ ２．２
５４ ４８．８ ６１．１ １．５ ６５．６±０．３ ６３．４±０．３ ７７．４＋４０ ２．５
７０ ６４．５ ７７ １．５ ８２．３±０．３ ７９．７±０．３ ９７．２＋４０ ３
８２ ７４．２ ８９．９ １．５ ９６．０±０．３ ９３．０±０．３ １１３．４＋４０ ３．５
（備考）　受け口部先端の内径及び奥部の内径は、接着により接続するものにのみ適用する。
５　合成樹脂製可撓管用の送りカップリング
　 （単位　ｍｍ） 　
適用電線管の公称内径 内径 厚さの最小値
１４ ２２．５±０．４ １
１６ ２４．０±０．４ １
１８ ２６．９±０．４ １
２２ ３１．８±０．４ １
２８ ３７．９±０．５ １．８
３６ ４６．９±０．５ ２．２
４２ ５３．５±０．６ ２．２
５４ ６６．０±０．６ ２．５
７０ ８２．７±０．６ ３
８２ ９６．４±０．６ ３．５
（備考）　外面が波付きの電線管用のものにあつては、内径をめねじの谷の径とする。


６　ＣＤ管用のカップリング（７を除く。）
　 （単位　ｍｍ） 　
適用電線管の公称内径 内径 管止め幅の最小値 受け口部
最小値 最大値 深さ 先端の厚さの最小値
１４ １３．２ １７．３ １．５ ２２．８＋４０ １
１６ １５．２ １９．３ １．５ ２５．２＋４０ １
１８ １７．１ ２１．８ １．５ ２８．２＋４０ １
２２ ２０．９ ２５．４ １．５ ３３．０＋４０ １
２８ ２６．７ ３１．４ １．５ ４０．８＋４０ １．８
３６ ３３．４ ３８．９ １．５ ５０．４＋４０ ２．２
４２ ３８．２ ４４．８ １．５ ５７．６＋４０ ２．２
５４ ４８．８ ５６．６ １．５ ７２．０＋４０ ２．５
７０ ６４．５ ７２．２ １．５ ９１．２＋４０ ３
８２ ７４．２ ８４．８ １．５ １０６．８＋４０ ３．５
７　ＣＤ管用の送りカップリング
　 （単位　ｍｍ） 　
適用電線管の公称内径 内径 厚さの最小値
１４ ２０±０．４ １
１６ ２２±０．４ １
１８ ２４．５±０．４ １
２２ ２８．８±０．４ １
２８ ３５．４±０．５ １．８
３６ ４３．４±０．５ ２．２
４２ ４９．５±０．６ ２．２
５４ ６１．５±０．６ ２．５
７０ ７７．５±０．６ ３
８２ ９０．５±０．６ ３．５
（備考）　外面が波付きの電線管用のものにあつては、内径をめねじの谷の径とする。
８　コンビネーションカップリング
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 内径 管止め幅の最小値 合成樹脂製電線管接続側 合成樹脂製可撓管接続側 ＣＤ管接続側 先端の厚さの最小値
最小値 最大値 先端の内径 奥部の内径 深さ 先端の内径 奥部の内径 深さ 深さ
１４ １３．２ １７．３ １．５ １８．４±０．２ １７．６±０．２ ２５＋４０ ２２．２±０．２ ２０．８±０．２ ２５．８＋４０ ２２．８＋４０ １
１６ １５．２ １９．３ １．５ ２２．４±０．２ ２１．６±０．２ ３０＋４０ ２３．７±０．２ ２２．３±０．２ ２７．６＋４０ ２５．２＋４０ １
１８ １７．１ ２１．８ １．５ ― ― ― ２６．７±０．２ ２５．３±０．２ ３１．２＋４０ ２８．２＋４０ １
２２ ２０．９ ２５．４ １．５ ２６．４５±０．２ ２５．５５±０．２ ３５＋４０ ３１．５±０．２ ２９．５±０．２ ３６．６＋４０ ３３．０＋４０ １
２８ ２６．７ ３１．４ １．５ ３４．５５±０．２５ ３３．４５±０．２５ ４０＋４０ ３７．６±０．３ ３５．４±０．３ ４３．８＋４０ ４０．８＋４０ １．８
３６ ３３．４ ３８．９ １．５ ４２．６±０．２５ ４７．３±０．３ ４４＋４０ ４６．６±０．３ ４４．４±０．３ ５４．６＋４０ ５０．４＋４０ ２．２
４２ ３８．２ ４４．８ １．５ ４８．７±０．３ ４１．４±０．２５ ５５＋４０ ５３．１±０．３ ５０．９±０．３ ６２．４＋４０ ５７．６＋４０ ２．２
５４ ４８．８ ５６．６ １．５ ６０．８±０．３ ５９．２±０．３ ６３＋４０ ６５．６±０．３ ６３．４±０．３ ７７．４＋４０ ７２．０＋４０ ２．５
７０ ６４．５ ７２．２ １．５ ７６．８±０．３ ７５．２±０．３ ６９＋４０ ８２．３±０．３ ７９．７±０．３ ９７．２＋４０ ９１．２＋４０ ３
８２ ７４．２ ８４．８ １．５ ８９．８±０．３ ８８．２±０．３ ７２＋４０ ９６．０±０．３ ９３．０±０．３ １１３．４＋４０ １０６．８＋４０ ３．５
（備考）　受け口部先端の内径及び奥部の内径は、接着により接続するものにのみ適用する。


附表第十六　ノーマルベンドの寸法

　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 内径 曲げ半径 受け口部
先端の内径 奥部の内径 深さ 先端の厚さの最小値
１４ １４±２ ７５±８ １８．４±０．２ １７．６±０．２ ２５／＋４／−０／ １
１６ １８±２ ８５±９ ２２．４±０．２ ２１．６±０．２ ３０／＋４／−０／ １
２２ ２２±２ １００±１０ ２６．４５±０．２ ２５．５５±０．２ ３５／＋４／−０／ １
２８ ２８±３ １３５±１４ ３４．５５±０．２５ ３３．４５±０．２５ ４０／＋４／−０／ １．８
３６ ３５±４ １７０±１７ ４２．６±０．２５ ４１．４±０．２５ ４４／＋４／−０／ ２．２
４２ ４０±４ １９０±１９ ４８．７±０．３ ４７．３±０．３ ５５／＋４／−０／ ２．２
５４ ５１±５ ２４０±２０ ６０．８±０．３ ５９．２±０．３ ６３／＋４／−０／ ２．５
７０ ６７±７ ３００±３０ ７６．８±０．３ ７５．２±０．３ ６９／＋４／−０／ ３．０
８２ ７７±８ ３６０±３６ ８９．８±０．３ ８８．２±０．３ ７２／＋４／−０／ ３．５


附表第十七　コネクターの寸法

１　１号コネクター
　 （単位　ｍｍ） 　
適用電線管の公称内径 つばの幅の最小値 外径 厚さ 長さ
１４ ３ １８±０．２ ２±０．２ ２８／＋０／−２／
１６ ３ ２２±０．２ ２±０．２ ３３／＋０／−２／
２２ ３ ２６±０．２５ ２±０．２ ３８／＋０／−２／
２８ ３ ３４±０．３ ３±０．３ ４３／＋０／−３／
３６ ３ ４２±０．３５ ３．５±０．４ ４７／＋０／−３／
４２ ３ ４８±０．４ ４±０．４ ５８／＋０／−４／
５４ ３ ６０±０．５ ４．５±０．４ ６７／＋０／−４／
７０ ３ ７６±０．５ ４．５±０．４ ７３／＋０／−４／
８２ ３ ８９±０．５ ５．９±０．４ ７７／＋０／−４／
２　合成樹脂製電線管用の２号コネクター
　 （単位　ｍｍ） 　
適用電線管の公称内径 つばの幅の最小値 内径 長さ 受け口部
先端の内径 奥部の内径 深さ 先端の厚さの最小値
１４ ２ ２０±０．３ ４４±４ １８．４±０．２ １７．６±０．２ ２５／＋４／−０／ １
１６ ２ ２０±０．３ ５０±４ ２２．４±０．２ ２１．６±０．２ ３０／＋４／−０／ １
２２ ２ ２０±０．３ ５４±４ ２６．４５±０．２ ２５．５５±０．２ ３５／＋４／−０／ １
２８ ２ ２６±０．５ ６４±４ ３４．５５±０．２５ ３３．４５±０．２５ ４０／＋４／−０／ １．８
３６ ２ ３４±０．５ ６８±４ ４２．６±０．２５ ４１．４±０．２５ ４４／＋４／−０／ ２．２
４２ ２ ４０±０．５ ８４±４ ４８．７±０．３ ４７．３±０．３ ５５／＋４／−０／ ２．２
５４ ２ ５１±０．６ ９７±４ ６０．８±０．３ ５９．２±０．３ ６３／＋４／−０／ ２．５
７０ ２ ６７±１．０ １１０±４ ７６．８±０．３ ７５．２±０．３ ６９／＋４／−０／ ３
８２ ２ ７７±１．０ １１３±４ ８９．８±０．３ ８８．２±０．３ ７２／＋４／−０／ ３．５
３　合成樹脂製可撓管用のコネクター
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 つばの幅の最小値 内径 長さ 受け口部
最小値 最大値 先端の内径 奥部の内径 深さ 先端の厚さの最小値
１４ ２ １３．２ １９．８ ４５．８±４ ２２．２±０．２ ２０．８±０．２ ２５．８＋４０ １
１６ ２ １５．２ ２１．３ ４７．６±４ ２３．７±０．２ ２２．３±０．２ ２７．６＋４０ １
１８ ２ １７．１ ２４．３ ５１．２±４ ２６．７±０．２ ２５．３±０．２ ３１．２＋４０ １
２２ ２ ２０．９ ２８．４ ５６．６±４ ３１．５±０．２ ２９．５±０．２ ３６．６＋４０ １
２８ ２ ２６．７ ３３．９ ６８．８±４ ３７．６±０．３ ３５．４±０．３ ４３．８＋４０ １．８
３６ ２ ３３．４ ４２．４ ７９．６±４ ４６．６±０．３ ４４．４±０．３ ５４．６＋４０ ２．２
４２ ２ ３８．２ ４８．８ ９２．４±４ ５３．１±０．３ ５０．９±０．３ ６２．４＋４０ ２．２
５４ ２ ４８．８ ６１．１ １１２．４±４ ６５．６±０．３ ６３．４±０．３ ７７．４＋４０ ２．５
７０ ２ ６４．５ ７７．０ １３７．２±４ ８２．３±０．３ ７９．７±０．３ ９７．２＋４０ ３
８２ ２ ７４．２ ８９．９ １５３．４±４ ９６．０±０．３ ９３．０±０．３ １１３．４＋４０ ３．５
（備考）　受け口部先端の内径及び奥部の内径は、接着により接続するものにのみ適用する。
４　ＣＤ管用のコネクター
　 （単位　ｍｍ） 　
適用電線管の公称内径 つばの幅の最小値 内径 長さ 受け口部
最小値 最大値 深さ 先端の厚さの最小値
１４ ２ １３．２ １７．３ ４２．８±４ ２２．８＋４０ １
１６ ２ １５．２ １９．３ ４５．２±４ ２５．２＋４０ １
１８ ２ １７．１ ２１．８ ４８．２±４ ２８．２＋４０ １
２２ ２ ２０．９ ２５．４ ５３．０±４ ３３．０＋４０ １
２８ ２ ２６．７ ３１．４ ６５．８±４ ４０．８＋４０ １．８
３６ ２ ３３．４ ３８．９ ７５．４±４ ５０．４＋４０ ２．２
４２ ２ ３８．２ ４４．８ ８７．６±４ ５７．６＋４０ ２．２
５４ ２ ４８．８ ５６．６ １０７．０±４ ７２．０＋４０ ２．５
７０ ２ ６４．５ ７２．２ １３１．２±４ ９１．２＋４０ ３
８２ ２ ７４．２ ８４．８ １４６．８±４ １０６．８＋４０ ３．５


附表第十八　ボックスの寸法

１　露出用のもの
　 （単位　ｍｍ）
種類 外のり 厚さ
縦 横 直径 対辺間 高さ
スイッチ用 ８２ ４３ ― ― ３６ ２．２以上
１１９ ７４ ― ― ４０ ２．７以上
１１９ ７４ ― ― ５０ ２．７以上
１１９ １２０ ― ― ４０ ２．７以上
１１９ １２０ ― ― ５０ ２．７以上
丸形 ― ― ８７ ― ３６ １．７以上
― ― １００ ― ４４ ２．７以上
― ― １１０ ― ５４ ２．７以上
９０ ３３ ― ― ３６ ２．２以上
長方形 ９５ ４０ ― ― ４４ ２．７以上
１１０ ４５ ― ― ５０ ２．７以上
１２０ ６０ ― ― ６０ ３．６以上
四角 ― ― ― １１０ ５０ ２．７以上
― ― ― １１０ ６０ ２．７以上
八角 ― ― ― ８８ ５４ ２．７以上
（備考）　外のりの寸法の許容差は、±１０％とする。
２　埋込用のもの
　 （単位　ｍｍ） 　
種類 外のり 厚さ
縦 横 対辺間 高さ
スイッチ用 １０１ ５５ ― ３０ ２．２以上
１０１ ５５ ― ３６ ２．２以上
１０１ １０１ ― ３０ ２．７以上
１０６ ６０ ― ５３ ２．７以上
１１７ ６８ ― ４４ ２．７以上
１１７ １３６ ― ４４ ３．１以上
１１７ １８２ ― ４４ ３．１以上
１１７ ２２８ ― ５４ ３．６以上
１１７ ２７４ ― ５４ ３．６以上
四角コンクリート用 ― ― １０２ ４４ ３．１以上
― ― １０２ ５４ ３．６以上
― ― １０２ ７５ ３．６以上
― ― １１９ ４４ ３．１以上
― ― １１９ ５４ ３．６以上
― ― １１９ ７５ ３．６以上
八角コンクリート用 ― ― ９７ ４４ ３．１以上
― ― ９７ ５４ ３．６以上
― ― ９７ ７５ ３．６以上
アウトレット用 ― ― １０２ ４４ ３．１以上
― ― １０２ ５４ ３．６以上
― ― １１９ ４４ ３．１以上
― ― １１９ ５４ ３．６以上
（備考）　外のりの寸法の許容差は、±１０％とする。


附表第十九　ブッシングの寸法

１　合成樹脂製電線管用のブッシング
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 内径 受け口部
先端の内径 奥部の内径 深さ 厚さの最小値
１４ １４±０．６ １８．４±０．２ １７．６±０．２ ２５／＋４／−０／ １
１６ １８±０．６ ２２．４±０．２ ２１．６±０．２ ３０／＋４／−０／ １
２２ ２２±０．６５ ２６．４５±０．２ ２５．５５±０．２ ３５／＋４／−０／ １
２８ ２８±０．９ ３４．５５±０．２５ ３３．４５±０．２５ ４０／＋４／−０／ １．８
３６ ３５±１．１５ ４２．６±０．２５ ４１．４±０．２５ ４４／＋４／−０／ ２．２
４２ ４０±１．２ ４８．７±０．３ ４７．３±０．３ ５５／＋４／−０／ ２．２
５４ ５１±１．３ ６０．８±０．３ ５９．２±０．３ ６３／＋４／−０／ ２．５
７０ ６７±１．５ ７６．８±０．３ ７５．２±０．３ ６９／＋４／−０／ ３．０
８２ ７７±１．７ ８９．８±０．３ ８８．２±０．３ ７２／＋４／−０／ ３．５
２　合成樹脂製可撓管用のブッシング
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 内径 受け口部
先端の内径 奥部の内径 深さ 厚さの最小値
１４ １３．２／＋１．２／０／ ２２．２±０．２ ２０．８±０．２ ２５．８／＋４／０／ １
１６ １５．２／＋１．２／０／ ２３．７±０．２ ２２．３±０．２ ２７．６／＋４／０／ １
１８ １７．１／＋１．２／０／ ２６．７±０．２ ２５．３±０．２ ３１．２／＋４／０／ １
２２ ２０．９／＋１．３／０／ ３１．５±０．２ ２９．５±０．２ ３６．６／＋４／０／ １
２８ ２６．７／＋１．８／０／ ３７．６±０．３ ３５．４±０．３ ４３．８／＋４／０／ １．８
３６ ３３．４／＋２．３／０／ ４６．６±０．３ ４４．４±０．３ ５４．６／＋４／０／ ２．２
４２ ３８．２／＋２．４／０／ ５３．１±０．３ ５０．９±０．３ ６２．４／＋４／０／ ２．２
５４ ４８．８／＋２．６／０／ ６５．６±０．３ ６３．４±０．３ ７７．４／＋４／０／ ２．５
７０ ６４．５／＋３．０／０／ ８２．３±０．３ ７９．７±０．３ ９７．２／＋４／０／ ３．０
８２ ７４．２／＋３．４／０／ ９６．０±３．４ ９３．０±０．３ １１３．４／＋４／０／ ３．５
（備考）　外面が波付きの電線管用のものにあつては、先端の内径及び奥部の内径をそれぞれめねじの谷の径とする。
３　金属製電線管用のブッシング
　 （単位　ｍｍ）
電線管の種類 適用電線管の公称内径 外径 内径 高さ 有効ねじ部の長さの最小値
厚鋼電線管 １６ ２４ １６ ９ ６．５
２２ ３０ ２２ １０ ７
２８ ３７ ２８ １２ ９
３６ ４６ ３６ １３ ９
４２ ５２ ４２ １５ １０．５
５４ ６５ ５３ １６ １１
７０ ８１ ６８ １８ １２
８２ ９５ ８１ ２０ １３
９２ １１０ ９３ ２２ １４
１０４ １２５ １０５ ２４ １５
薄鋼電線管 １５ ２０ １３．５ ８ ６
１９ ２３ １６ ９ ６．５
２５ ３０ ２２ １０ ７
３１ ３６ ２９ １２ ８．５
３９ ４３ ３５ １３ ９
５１ ５７ ４８ １５ １０．５
６３ ７０ ６０ １７ １２
７５ ８３ ７２ ２０ １４
（備考）　ねじの長さ以外の寸法の許容差は、±５％とする。
４　二種金属製可撓電線管用のブッシング
　 （単位　ｍｍ）
適用二種金属製可撓電線管の公称内径 外径 内径 高さ 有効ねじ部の長さの最小値
１０ １７．５ ９．４±０．２ １４ １１
１２ ２０．５ １１±０．２ １４ １１
１５ ２３．５ １３．５±０．２ １４ １１
１７ ２６．４ １６．３±０．２ １６．５ １２．５
２４ ３３．７ ２３．３±０．２ １７．５ １３．５
３０ ４０．２ ２８．８±０．２ １９．５ １４．５
３８ ４８．７ ３７．１±０．２ ２１ １６
５０ ６１．２ ４８．６±０．２ ２２ １６
６３ ７５．６ ６３±０．２ ２４ １８
７６ ９０．３ ７７±０．２ ２５ １８
８３ ９９ ８０．５±０．２ ２７ ２０
１０１ １１７ １００±０．２ ２７ ２０
（備考）　外径及び高さの寸法の許容差は、±５％とする。


附表第二十　キャップの寸法

１　エントランスキャップ
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 外のり 厚さ ハブの内径
縦 横 高さ
１４ ５２ ５５ ５０ １．８以上 １４±０．６
１６ ５２ ５５ ５０ １．８以上 １８±０．６
２２ ６８ ７０ ６４ １．８以上 ２２±０．６５
２８ ７８ ８０ ７２ ２．５以上 ２８±０．９
３６ ６０ １１８ ７０ ３以上 ３５±１．１５
４２ ６０ １１８ ７０ ３以上 ４０±１．２
５４ ８０ １７５ ９３ ３．５以上 ５１±１．３
７０ １００ ２００ １４０ ４以上 ６７±１．３
８２ １００ ２００ １４０ ４以上 ７７±１．３
（備考）　外のりの寸法の許容差は、±１０％とする。
２　ターミナルキャップ
　 （単位　ｍｍ）
適用電線管の公称内径 外のり 厚さ ハブの内径
縦 横 高さ
１４ ４０ ８０ ３６ １．８以上 １４±０．６
１６ ４０ ８０ ３６ １．８以上 １８±０．６
２２ ４０ ８０ ３６ １．８以上 ２２±０．６５
２８ ４５ １００ ５０ ２．５以上 ２８±０．９
３６ ６０ １２０ ６０ ３以上 ３５±１．１５
４２ ６０ １２０ ６０ ３以上 ４０±１．２
５４ ７５ １６０ ７５ ３．５以上 ５１±１．３
７０ １２０ ２００ １１５ ４以上 ６７±１．３
８２ １２０ ２００ １１５ ４以上 ７７±１．３
（備考）　外のりの寸法の許容差は、±１０％とする。


附表第二十一　耐食性試験
１　乾式亜鉛めつき、溶融亜鉛めつき又は亜鉛溶射を施したものにあつては、適当な長さの試料をとり、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」の８．４耐食性試験のｄ）に規定する操作を電線管、フロアダクト及び一種金属製線樋にあつては３回、その他のものにあつては２回繰り返したとき、表面における反応が終止点に達しないこと。
２　電気亜鉛めつきを施したもの（クロメート処理を施したものを含む。）にあつては、適当な長さの試料をとり、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」の８．４耐食性試験のｃ）に規定する操作を実施したとき、表面の１ｃｍ２ごとに２個以上の青色のはん点が生じず、かつ、はん点が生じた場合、各はん点の寸法は１．５ｍｍ以下でなければならない。
３　さび止め塗装を施したものにあつては、適当な長さの試料をとり、ＪＩＳ　Ｃ　８３０５（１９９９）「鋼製電線管」の８．４耐食性試験のｂ）に規定する試験を実施したとき、塗膜の破れ又はきずを生じてはならない。
４　１、２及び３に掲げるもの以外のものにあつては、適当な長さの試料をとり、ＪＩＳ　Ｚ　２３７１（２０００）「塩水噴霧試験方法」に規定する方法により、連続して８時間噴霧し、１６時間休止する操作を２回繰り返し、さらに８時間噴霧を行つたとき、表面にふくれ、はがれ、さび等が生じないこと。
附表第二十二　絶縁耐力試験及び絶縁抵抗試験
１　合成樹脂製の附属品（ボックスを除く。）
　次の手順で試験を行つたとき、これに耐えること。また、この直後に、同じ試料に直流電圧５００Ｖを両電極間に印加し、６０±２秒後の両電極間の絶縁抵抗値が５ＭΩ以上であること。
　（１）　試料を２３±２℃の水中に２４時間±１５分間浸し、室温で乾燥させる。試験は、水中から取り出してから１時間以内に行う。
　（２）　適切な長さの電線管で組み立てる。片方の開放端部は、適切な絶縁材料で封止する。試料内部を直径０．５ｍｍから１．０ｍｍの鉛球で満たし、内部に内側電極を挿入し、外側電極は試料の外周にアルミニウムはくを巻き付け、これに接続する。
　（３）　両電極間に周波数５０又は６０Ｈｚのほぼ正弦波形の電流を電圧１，０００から２，０００Ｖまで徐々に増加させて印加する。電圧が２，０００Ｖに達した後、１５分間、その電圧を保持する。
　　　　　なお、試験は、以下の条件で行う。
　　イ　試験に使用する高電圧変圧器は、出力電圧に該当する試験電圧に調整した後に出力端子を短絡させたとき、出力電流は少なくとも２００ｍＡとなるように設計する。出力電流が１００ｍＡ未満のときは、過電流継電器は作動しないこと。なお、試験中、印加される試験電圧の実効値を±３％以内で測定できるように行う。
　　ロ　回路に組み込まれた１００ｍＡの漏れ電流検知装置が１５分間の試験中に作動しなければ、その試料は十分な絶縁耐力を持つものとみなす。
２　合成樹脂製のボックス
　次の手順で試験を行つたとき、これに耐えること。
　（１）　試料を相対湿度９１から９５％に維持された空気を含む恒温恒湿槽中で４８時間前処理を行う。その際、恒温恒湿槽内の温度を２０から３０℃の任意の値ｔ±１℃に維持し、恒温恒湿槽に入れる前にも試料をｔ℃と（ｔ＋４）℃の間の温度にしておく。なお、前処理後、試料が正常に使用できなくなる損傷がないこと。
　（２）　（１）を確認後、試料に約５００Ｖの直流電圧を印加し、１分後、絶縁抵抗値を測定し、その値が５ＭΩ以上であること。
　（３）　（２）の後、実効値が１，０００Ｖ以下、周波数が５０又は６０Ｈｚの、ほぼ正弦波形の電圧を外面と内面の間に印加した後、約２，０００Ｖまで急激に電圧を上げ、これを１分間印加する。
なお、試験は以下の条件で行う。
　　イ　試験に使用する高圧変圧器は、出力電圧を適切な試験電圧に調整した後に、出力端子を短絡したときに、出力電流が少なくとも２００ｍＡとなる設計であること。
　　ロ　出力電流が１００ｍＡに満たないときに過電流継電器が作動しないこと。
　　ハ　印加する試験電圧の実効値が±３％以内となるように注意すること。なお、電圧降下を伴わないグロー放電は無視する。
　　ニ　（２）及び（３）の試験中、金属はくを内面に接触させ、サイズが２００ｍｍ×１００ｍｍ以下の別の金属はくを外面に接触させ、必要な場合には移動させてすべての部分を試験できるようにすること。
　　ホ　試験中、絶縁物を通して距離を測定する場合を除き、内側と外側の金属はくの間の距離が４ｍｍ以上となること。
附表第二十三　圧縮強度試験

１　管状のものの圧縮強度試験
　完成品から外径に等しい長さの試料を採り、平板間にはさみ、５℃以上３０℃以下の空気中において、管軸と直角の方向に毎分約１０ｍｍの速さで圧縮荷重を加えたとき、試料が割れず、かつ、試料の内面が接着するまでの最大の圧縮荷重（３個の試料についての平均値をとるものとする。）を次の式によつて２０℃における圧縮荷重に換算し、その値が次の表に掲げる値以上であること。
　Ｐ２０＝９．８Ｐｔ／〔１＋０．０１５（２０−ｔ）〕
　Ｐ２０は、２０℃における圧縮荷重とし、その単位は、Ｎとする。
　９．８Ｐｔは、ｔ℃における最大の圧縮荷重とし、その単位は、Ｎとする。
　ｔは、試験時の温度とし、その単位は、℃とする。
適用電線管の公称内径（ｍｍ） 圧縮荷重（Ｎ）
電線管、ノーマルベンド又はコネクターの場合 その他のものの場合
２２以下 ６４０ ４９０
２８ １，４２０ １，０８０
３６ １，９１０ １，４７０
４２ １，９１０ １，４７０
５４ ２，５５０ １，９１０
７０ ３，１９０ ２，４００
８２ ４，７５０ ３，５８０
２　その他のものの圧縮強度試験
完成品の側面の中央部であつて上縁から１２ｍｍの箇所に直径１０ｍｍの円筒の棒によつて毎分約１０ｍｍの速さで４９０Ｎの荷重を加えたとき、ひび、割れその他の異状が生じないこと。


附表第二十四　耐燃性試験
１　合成樹脂製電線管
　（１）の手順で試験を行つたとき、（２）の基準に適合すること。
（１）　手順
３個の試料について、以下の手順で行う。
　イ　ほとんど通風のない場所に置いた図１のような、一つの開放面をもつ金属製試験箱内に、長さ６７５±１０ｍｍの試料を、図２で示すとおり、相互の距離が５５０±１０ｍｍの間隔で試料の両端部からほぼ等距離になるような幅約２５ｍｍの２個の金属クランプで垂直に取り付ける。
　ロ　呼び径２２ｍｍ以下の電線管には直径６．０±０．１ｍｍ、呼び径２８ｍｍ以上の電線管には直径１６．０±０．１ｍｍの鋼製ロッドを貫通させる。鋼製ロッドは堅固に独立させて上端部を支持する。この場合において、取り付けは、溶融物がティシュペーパーの上に落下するのを妨げないようにすること。
　ハ　一層の白いティシュペーパーを載せた厚さ約１０ｍｍのストローブ松板を試験箱の下面に配置する。試料、鋼製ロッド、及びクランプ装置は試験箱の中心に垂直に据え付け、下側のクランプの上端の位置を試験箱の下面から５５０±１０ｍｍにすること。
　ニ　バーナーを鉛直に対して４５±２°の角度に支持する。バーナーの炎（ＪＩＳ　Ｃ　６０６９５―１１―２（２００７）に規定する１ｋＷの炎とする。）は、炎の軸に沿つて測定してバーナー筒の上端から試料までの距離が１００±１０ｍｍとなり、炎の軸が下側クランプの上端から１００±５ｍｍの点で試料表面に当たるように、かつ、炎の軸と試料の軸が交差するようにする。
　ホ　炎を試料に当てる時間は次の表による。炎を接炎している間は、炎を動かさない。試験が終了後及び試料の燃焼が止まつた後、試料の表面を水に浸した布でこすつてきれいにふく。
厚さ（ｍｍ） 時間（秒）
０．５以下 １５＋１０
０．５を超え１．０以下 ２０＋１０
１．０を超え１．５以下 ２５＋１０
１．５を超え２．０以下 ３５＋１０
２．０を超え２．５以下 ４５＋１０
２．５を超え３．０以下 ５５＋１０
３．０を超え３．５以下 ６５＋１０
３．５を超え４．０以下 ７５＋１０
４．０を超え４．５以下 ８５＋１０
４．５を超え５．０以下 １３０＋１０
５．０を超え５．５以下 ２００＋１０
５．５を超え６．０以下 ３００＋１０
６．０を超え６．５以下 ５００＋１０

（備考）　厚さは、管軸を含む平面で切つた断面の管壁を構成する試料の厚さを３箇所以上で測つた値の平均値とする。
　（２）　基準
　イ　炎によつて試料に着火しない場合、その試料は適合とする。
　ロ　試料が燃焼するか、燃焼せず溶けてなくなつた場合、燃焼が止まつた後、及び試料を（１）ホに従つてふいた後、上側クランプの下端から５０ｍｍ以内、及び下側クランプの上端から５０ｍｍ以内に燃焼又は炭化の形跡がなければ、その試料は適合とする。
　ハ　試料が燃焼した場合、もし、炎を除去した後、３０秒経過しても燃焼が継続していれば、試料は不適合とする。
　ニ　ティシュペーパーに着火した場合は、試料は不適合とする。
　ホ　試料のバーナーより下の部分については、試料自体が燃焼せず、また、炭化していなければ、内面又は外面に溶融物が存在していても不適合とはしない。
　図１　（略）
　図２　（略）
２　合成樹脂製の附属品（ボックスを除く。）
　（１）の条件でＪＩＳ　Ｃ　６０６９５―２―１０（２００４）及びＪＩＳ　Ｃ　０６９５―２―１１（２００４）のグローワイヤ試験を行つたとき、（２）の基準に適合すること。
　（１）　条件
　　７５０℃の温度のグローワイヤを、試料の表面を垂直位置で、最も不利と思われる位置に１回当てる。
　（２）　基準
　　目に見える炎若しくは持続的な赤熱がないか、又は、試料の炎若しくは赤熱がグローワイヤを外してから３０秒以内に消えること。
３　合成樹脂製のボックス
　（１）の条件でＪＩＳ　Ｃ　６０６９５―２―１０（２００４）及びＪＩＳ　Ｃ　０６９５―２―１１（２００４）のグローワイヤ試験を行つたとき、（２）の基準に適合すること。
　（１）　条件
　　６５０±１０℃の温度のグローワイヤを、試料の表面を垂直位置で最も不利と思われる位置にて１回当てる。ただし、ボックスを使用して試験を行うことができない場合には、試験のためのボックスから適切な部分を切り取つてもよい。また、判定が困難な場合には、さらに２個の試料について試験を繰り返すこととする。
　（２）　基準
　　目に見える炎若しくは持続的な赤熱がないか、又は、試料の炎若しくは赤熱がグローワイヤを外してから３０秒以内に消えること。ただし、ティシュペーパーの発火又はストローブ松板における焼け焦げがあつてはならない。
附表第二十五　耐熱性試験
１　電線管にあつては、長さが約３００ｍｍの試料を３本とり、その外面の中央部に管軸の方向に相互の距離が２００ｍｍの２個の標点をしるし、７０℃±２℃の温度に３時間保ち、室温にまで自然に冷却した後に標点間の長さを測定したとき、その変化率（３本の試料についての平均値をとるものとする。）が±１％以下であること。
２　削除
３　附属品であつて管状のものにあつては、試験品を７０℃±２℃の温度に３時間保ち、室温にまで自然に冷却させたとき、外径の変化率が±２％以下であること。
４　１及び３に掲げるもの以外のものにあつては、試験品を７０℃±２℃の温度に３時間保ち、室温にまで自然に冷却させたとき、中央部における縦及び横の外のり寸法の変化率が±２％以下であること。
附表第二十六　強度試験
１　二種金属製可撓電線管に接続する部分に、次の図に示す方法で、次の式により計算した値（１，９６０Ｎを超える場合は、１，９６０Ｎ）の引張荷重を管軸の方向に１分間加えたとき、接続部が離れないこと。
図表（略）
　Ｍ＝４９（Ｄ＋１０）
　Ｍは、引張荷重とし、その単位は、Ｎとする。
　Ｄは、公称内径とし、その単位は、ｍｍとする。
２　二種金属製可撓電線管に接続する部分を平板間にはさみ、管軸と直角の方向に毎分約１０ｍｍの速さで圧縮荷重を加え、次の式により計算した値（公称内径が６３ｍｍを超えるものにあつては、２，９４０Ｎ）の荷重に達したとき、外径が圧縮前の外径の２％以上増加し、又は減少しないこと。
　Ｍ＝１０８ｌ
　Ｍは、圧縮荷重とし、その単位は、Ｎとする。（小数点以下は、四捨五入する。）
　ｌは、二種金属製可撓電線管接続部の長さとし、その単位は、ｍｍとする。
附表第二十七　電気用品の表示の方式

電気用品 表示の方式
表示すべき事項 表示の方法
電線管類及びその附属品並びにケーブル配線用スイッチボックス １　電線管にあつては、公称内径
２　ＣＤ管及びその附属品にあつては、不燃性でない旨
３　合成樹脂製可撓管又はＣＤ管でタイプ―２５のものにあつては、その旨		 １　合成樹脂製可撓管、ＣＤ管、一種金属製可撓電線管及び二種金属製可撓電線管以外のものにあつては、表面に容易に消えない方法で表示すること。
２　合成樹脂製可撓管、ＣＤ管又は二種金属製可撓電線管であつて管の表面に表示することが容易なもの及び一種金属製可撓電線管にあつては、管の表面に１ｍ以下ごとに容易に消えない方法で表示すること。
３　合成樹脂製可撓管、ＣＤ管又は二種金属製可撓電線管であつて、管の表面に表示することが困難なものにあつては、管端から５０ｃｍ以内の部分にラベル等による表示を施し、かつ、包装紙の表面の見やすい箇所に容易に消えない方法で表示すること。


附表第二十八　ねじ部トルク試験
　めねじ部とかん合するおねじを毎回完全に外し、差し込み直しと締め付けを次の表に掲げるトルク値で１０回（めねじ部に防錆効果のあるめねじが埋め込まれているものにあつては５回）繰り返したとき、めねじ又は溝穴を損傷せず、かつ、めねじ部又はボックス若しくはボックスカバーに再固定ができなくなるような破損が生じないこと。
ねじ部の呼び径（ｍｍ） トルク（Ｎｍ）
３．６を超え４．１以下 １．２
４．１を超え４．７以下 １．８
４．７を超え５．３以下 ２．０


附表第二十九　衝撃試験
１　合成樹脂製の附属品（ボックスを除く。）
　（１）の手順で試験を行つたとき、（２）の基準に適合すること。
　（１）　手順
　　イ　１２個の試料について図１に示す試験装置を使用して試験を行う。
　　ロ　試料はすべて通常の使用状態で接合する。ただし、通常の使用状態において衝撃の影響を受けないような附属品及び最大寸法が２０ｍｍ未満の小形の附属品には適用しない。
　　ハ　試験装置は非圧縮時の厚さが４０ｍｍで、密度が５３８±２２ｋｇ／ｍ３の衝撃吸収材の上に置く。
　　ニ　試験装置を試料とともに温度を―５±２℃（タイプ―２５のものは―２５±２℃）に保持する。試料が規定の温度に達するまでの時間又は２時間のいずれか長い方の時間が経過した後、各試料を図１に示す試験装置の鋼製の台上に配置する。
　　ホ　質量２±０．０２ｋｇのハンマを１００±１ｍｍの高さから１回落下させる。
　　ヘ　試験は試料の最も弱い部分に適用する。ただし、電線管接続口の端部から５ｍｍ以内の箇所には衝撃を加えない。
　（２）　基準
　　試験後、少なくとも９個の試料は目視によつて認められるひび又は割れがなく、かつ、正常に使用できなくなる変形が生じないこと。
２　合成樹脂製のボックス
　（１）の手順で試験を行つたとき、（２）の基準に適合すること。
　（１）　手順
　　イ　図１に示す試験装置を使用して試験を行う。
　　ロ　試験装置は非圧縮時の厚さが４０ｍｍで、密度が５３８±２２ｋｇ／ｍ３の衝撃吸収材の上に置く。
　　ハ　試験装置を試料とともに温度を―５±１℃（タイプ―２５のものは―２５±２℃）に保持する。２時間経過した後、試料を図１に示す試験装置の鋼製の台上に配置する。
　　ニ　質量１ｋｇのハンマを１００ｍｍの高さから垂直に落下させ、試料の底面と四つの側面に各１回計５回の衝撃を与える。ただし、ノックアウトを持つボックス状のものにあつては、ノックアウト部には衝撃を与えてはならない。
　（２）　基準
　　試験後、試料は目視によつて認められるひび又は割れがなく、かつ、正常に使用できなくなる変形が生じないこと。
　図１　衝撃試験装置　（略）
別表第三　ヒューズ
１　非包装ヒューズ
　　（１）　材料
　　　イ　可溶体の材料は、鉛、すず、亜鉛またはこれらを主成分とする合金あつて、かつ、容易に変質しないものであること。この場合において、つめ付ヒューズの打抜き型のものにあつては、取付けに支障のない硬さであること。
　　　ロ　打抜き型以外のつめ付ヒューズのつめの材料は、銅又は銅とニッケルの合金であること。
　　（２）　構造
　　　つめ付ヒューズにあつては、寸法および定格電流（適用電動機容量のみを表示するものにあつては、附表第三による全負荷電流をいう。以下この表において同じ。）は、次の表に適合すること。
ヒューズの型 寸法 定格電流（Ａ）
ａ ｂ ｃ ｅ ｌ ｒ ｔ
１ ４．２±０．２ １０±０．３ ５±０．２ ５以上 ３５±１ ２．１±０．１ ０．３以上（０．１以上） ２０以下
２ ４．２±０．２ １０±０．３ ５±０．２ ５以上 ４５±１ ２．１±０．１ ０．３以上（０．１以上）
３ ５．５±０．２ １２±０．３ ６±０．２ ８．５以上 ４５±１ ２．８±０．２ ０．３以上（０．１５以上） ３０以下
４ ５．５±０．２ １２±０．３ ６±０．２ ８．５以上 ５５±１ ２．８±０．２ ０．３以上（０．１５以上）
５ ５．５±０．２ １２±０．３ ６±０．２ ８．５以上 ７５±１ ２．８±０．２ ０．３以上（０．１５以上）
６ ７±０．３ １６±０．５ ８±０．３ １０以上 ４５±１ ３．５±０．２ ０．４以上（０．２以上） ６０以下
７ ７±０．３ １６±０．５ ８±０．３ １０以上 ５５±１ ３．５±０．２ ０．４以上（０．２以上）
８ ７±０．３ １６±０．５ ８±０．３ １０以上 ７５±１ ３．５±０．２ ０．４以上（０．２以上）
９ ８．５±０．３ ２０±０．５ １０±０．３ １２以上 ５５±１ ４．３±０．２ ０．５以上（０．２５以上） １００以下
１０ ８．５±０．３ ２０±０．５ １０±０．３ １２以上 ７５±１ ４．３±０．２ ０．５以上（０．２５以上）
１１ ８．５±０．３ ２０±０．５ １０±０．３ １２以上 ９５±１．５ ４．３±０．２ ０．５以上（０．２５以上）
１２ １０±０．３ ２５±０．５ １２．５±０．５ １４以上 ５５±１ ５±０．２ ０．７以上（０．３５以上） ２００以下
１３ １０±０．３ ２５±０．５ １２．５±０．５ １４以上 ７５±１ ５±０．２ ０．７以上（０．３５以上）
１４ １０±０．３ ２５±０．５ １２．５±０．５ １４以上 ９５±１．５ ５±０．２ ０．７以上（０．３５以上）
（備考）
１　かつこ内の数値は、打抜き型のものに適用する。
２　ａ、ｂ、ｃ、ｅ、ｌ、ｒ及びｔは、次の図によること。
図表　（略）


　　（３）　定格
　　　イ　削除
　　　ロ　亜鉛の打抜き型のつめ付ヒューズにあつては、定格電流は、２０Ａ以下であること。
　　（４）　過電流特性
　　　イ　削除
　　　ロ　つめ付ヒューズにあつては、附表第一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（５）　表示
　　　附表第五に規定する表示の方式により表示すること。
２　包装ヒューズ
　　（１）　材料
　　　イ　可溶体の材料は、容易に変質しないものであること。
　　　ロ　電気絶縁物は、これに接触または近接した部分の温度に十分耐え、かつ、吸湿性の少ないものであること。
　　　ハ　アークが達するおそれのある部分に使用する電気絶縁物は、アークにより有害な変形、有害な絶縁低下等の変質が生じないものであること。
　　　ニ　充てん物を詰めるものにあつては、充てん物の材料は、可溶体、電気絶縁物、導電材料その他の部分を変化させるおそれのないものであること。
　　　ホ　鉄および鋼（ステンレス鋼を除く。）は、めつき、塗装、油焼きその他の適当なさび止めを施してあること。ただし、さびることにより危険が生ずるおそれのない部分に使用するものにあつては、この限りでない。
　　　ヘ　導電材料は、次に適合すること。
　　　　（イ）　接続器及び開閉器の刃及び刃受けの部分にあつては、銅又は銅合金であること。
　　　　（ロ）　（イ）以外の部分にあつては、銅、銅合金、ステンレス鋼又は附表第四に規定する試験を行つたとき、これに適合するめつきを施した鉄若しくは鋼（ステンレス鋼を除く。）若しくはこれらと同等以上の電気的、熱的及び機械的な安全性を有するものであること。ただし、危険が生ずるおそれのないものにあつては、鉄及び鋼にめつきを施さなくてもよい。
　　（２）　構造
　　　イ　通常の使用状態において危険が生ずるおそれのないものであつて、形状が正しく、かつ、組立てが良好であること。
　　　ロ　可溶体と端子との接続または内筒の端子と外筒の端子との接続は、溶接、ねじ止めその他の接触抵抗を小さくする方法によること。この場合において、ねじ止めによると可溶体をそこなうおそれのあるものにあつては、座金等を使用しなければならない。
　　　ハ　充てん物を詰めるものにあつては、充てん物が外部に漏れるおそれのないこと。
　　　ニ　再用型のものにあつては、可溶体または内筒の取換えが容易に、かつ、確実にできること。この場合において、充てん物を詰めるものにあつては、可溶体または内筒を取り換えるとき充てん物が外部に漏れるおそれのないものでなければならない。
　　　ホ　非再用型のものにあつては、可溶体の取換えができないこと。
　　　ヘ　可溶体の溶断表示装置を有するものにあつては、溶断表示装置は、確実に動作し、かつ、可溶体の動作に有害な作用をおよぼすおそれのないものであること。
　　　ト　導体部相互間を締め付けるねじの有効ねじ部の長さは、呼び径が８ｍｍ未満のものにあつては２ピッチ以上、呼び径が８ｍｍ以上のものにあつては呼び径の４０％以上であること。ただし、箇形端子の筒の底面から締め付ける呼び径が８ｍｍ以上のねじであつて、２以上のピッチを有するものにあつては、ねじの呼び径の４０％であることを要しない。
　　　チ　削除
　　　リ　管形ヒュ一ズにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　非再用型であること。
　　　　（ロ）　寸法は、次の図によること。この場合において、ｔは、リード線を有するものを除き、端子の直径６０％以上の長さであること。
　　　　　図表　（略）
　　　　（ハ）　端子は、筒形端子またはこれにリード線を取り付けたものであること。
　　　ヌ　筒形ヒューズにあつては、寸法および定格電流は、特殊な構造のものを除き、次に適合すること。
　　　　（イ）　筒形端子を有するものにあつては、次の表に適合すること。
ヒュ一ズの型 寸法（ｍｍ） 定格電流（Ａ）
ａ ｂ ｌ
１ １３以上 １５±０．２ ５０±１．０ ３０以下
２ １６以上 ２０±０．２ ７５±１．０ ６０以下
（備考）
１　ａ、ｄおよびｌは、次の図によること。
図表　（略）
２　キャップを筒に取り付けるためにねじ等を使用しているものにあつては、そのねじ等の頭部の高さは寸法に含めない。


　　　　（ロ）　刃形端子または締付け形端子（刃形端子に締付け用の孔を施したものに限る。）を有するものにあつては、次の表に適合すること。
ヒューズの型 寸法（ｍｍ） 定格電流（Ａ）
ａ ｂ ｃ ｄ ｅ１ ｅ２ ｌ
１ １５以上 １３±０．２ ２±０．０７ ２０以下 ５．５±０．２ ７±０．５ ８０±１．５ ３０以下
２ １９以上 １６±０．２ ２．５±０．０９ ２６以下 ７±０．３ ９±０．５ １１３±１．５ ６０以下
３ ２５以上 ２０±０．２ ３．２±０．０９ ３８以下 ８．５±０．３ １１±０．５ １４５±２ １００以下
４ ３５以上 ３０±０．２ ４．５±０．１１ ５２以下 １０．５±０．３ １４．５±１．０ １８０±３ ２００以下
（備考）
１　ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ１、ｅ２及びｌは、次の図によること。
図表　（略）
刃形端子を有するもの
図表　（略）
締付け形端子を有するもの（締付け用の孔が円形のもの）
図表　（略）
締付け形端子を有するもの（締付け用の孔が長円形のもの）
２　キャップを筒に取り付けるためにねじ等を使用しているものにあつては、そのねじ等の頭部の高さは寸法に含めない。


　　　　（ハ）　つめ形端子を有するものにあつては、次の表に適合すること。
ヒューズの型 寸法（ｍｍ） 定格電流（Ａ）
ａ ｂ ｃ ｄ１ ｄ２ ｌ ｒ ｔ
１ ５±０．２ ５以上 ４．２±０．２ １０±０．３ ２０以下 ３５±１ ２．１±０．１ ０．３以上 ２０以下
２ ５±０．２ ５以上 ４．２±０．２ １０±０．３ ２０以下 ４５±１ ２．１±０．１ ０．３以上
３ ６±０．２ ８．５以上 ５．５±０．２ １２±０．３ ２０以下 ４５±１ ２．８±０．２ ０．３以上 ３０以下
４ ６±０．２ ８．５以上 ５．５±０．２ １２±０．３ ２０以下 ５５±１ ２．８±０．２ ０．３以上
５ ６±０．２ ８．５以上 ５．５±０．２ １２±０．３ ２０以下 ７５±１ ２．８±０．２ ０．３以上
６ ８±０．３ １０以上 ７±０．３ １６±０．５ ２６以下 ４５±１ ３．５±０．２ ０．４以上 ６０以下
７ ８±０．３ １０以上 ７±０．３ １６±０．５ ２６以下 ５５±１ ３．５±０．２ ０．４以上
８ ８±０．３ １０以上 ７±０．３ １６±０．５ ２６以下 ７５±１ ３．５±０．２ ０．４以上
９ １０±０．３ １２以上 ８．５±０．３ ２０±０．５ ３８以下 ５５±１ ４．３±０．２ ０．５以上 １００以下
１０ １０±０．３ １２以上 ８．５±０．３ ２０±０．５ ３８以下 ７５±１ ４．３±０．２ ０．５以上
１１ １０±０．３ １２以上 ８．５±０．３ ２０±０．５ ３８以下 ９５±１．５ ４．３±０．２ ０．５以上
１２ １２．５±０．５ １４以上 １０±０．３ ２５±０．５ ５２以下 ５５±１ ５±０．２ ０．７以上 ２００以下
１３ １２．５±０．５ １４以上 １０±０．３ ２５±０．５ ５２以下 ７５±１ ５±０．２ ０．７以上
１４ １２．５±０．５ １４以上 １０±０．３ ２５±０．５ ５２以下 ９５±１．５ ５±０．２ ０．７以上
（備考）　ａ、ｂ、ｃ、ｄ１、ｄ２、ｌ、ｒ及びｔは、次の図によること。
図表　（略）


　　　ル　削除
　　　ヲ　栓形ヒューズにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　非再用型であること。
　　　　（ロ）　寸法および定格電流は、次の表に適合すること。
ヒューズの型 寸法（ｍｍ） 定格電流（Ａ）
ｄ１ ｄ２ ｌ１ ｌ２
１ １２．７±０．５ ７．９±０．５ ５０±１．５ １１±１．５ １０以下
２ １２．７±０．５ ９．９±０．５ ５０±１．５ １１±１．５ １０をこえ２０以下
３ １２．７±０．５ １３．７±０．５ ５０±１．５ １１±１．５ ２０をこえ３０以下
４ ２７±１ １６±０．５ ５０±１．５ １１±１．５ ３０をこえ４０以下
５ ２７±１ １８±０．５ ５０±１．５ １１±１．５ ４０をこえ５０以下
６ ２７±１ ２０±０．５ ５０±１．５ １１±１．５ ５０をこえ６０以下
７ ３４±１ ５±０．３ ５７．５±２ ５．４±０．５ ６０をこえ７５以下
８ ３４±１ ８±０．３ ５７．５±２ ５．４±０．５ ７５をこえ１００以下
９ ４６±１ ５±０．３ ５７．５±２ ５．４±０．５ １００をこえ１２５以下
１０ ４６±１ ８±０．３ ５７．５±２ ５．４±０．５ １２５をこえ１５０以下
１１ ４６±１ １０±０．４ ５７．５±２ ５．４±０．５ １５０をこえるもの
（備考）　ｄ１、ｄ２、ｌ１およびｌ２は、次の図によること。
図表　（略）


　　（３）　定格
　　　イ　定格電流
　　　　（イ）　削除
　　　　（ロ）　管形ヒューズにあつては、３１．５Ａ以下であること。
　　　　（ハ）　筒形端子を有する筒形ヒューズにあつては、６０Ａ以下であること。
　　　ロ　定格遮断電流
　　　　定格電流の２０倍以上であつて、かつ、１，０００Ａ、１，５００Ａ、２，５００Ａ、５，０００Ａ、７，５００Ａ、１０，０００Ａ又は１０，０００Ａを超える５，０００Ａごとの値であること。ただし、電子機器用のものにあつては１００Ａ、３００Ａ又は５００Ａ、管形ヒューズであつて、定格電流が２５Ａ以下のものにあつては５００Ａとすることができる。
　　（４）　ねじ部の強度
　　　再用型のものの可溶体または円筒を取り換える場合に使用するねじ（筒形端子の筒の底面から締め付けるものを除く。）は、その首下にねじの１ピッチに相当する厚さの黄銅板をはさみ、次の表に掲げるトルクで締め付けたとき、異状が生じないこと。
ねじの呼び径（ｍｍ） ３以下 ３をこえ３．５以下 ３．５をこえ４以下 ４をこえ４．５以下 ４．５をこえ５以下 ５をこえ６以下 ６をこえるもの
トルク（Ｎｍ） ０．５ ０．８ １．２ １．５ ２．０ ２．５ ５．４


　　（５）　過電流特性
　　　附表第一の試験を行なつたとき、これに適合すること。この場合において、可溶体にタングステンを使用するものにあつては、不溶断電流に等しい電流を５分間通じ、１分間通電を止める操作を１００回繰り返した後にも行なわなければならない。
　　（６）　短絡しや断性能
　　　附表第二の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　（７）　表示
　　　附表第五に規定する表示の方式により表示すること。
３　温度ヒューズ
　　（１）　材料
　　　イ　可溶体の材料は、容易に変質しないものであること。
　　　ロ　取付け端子の材料は、取付けに支障のない硬さであること。
　　　ハ　電気絶縁物は、これに接触または近接した部分の温度に十分耐え、かつ、吸湿性の少ないものであること。
　　　ニ　アークが達するおそれのある部分に使用する電気絶縁物は、耐アーク性のものであること。
　　　ホ　鉄および鋼（ステンレス鋼を除く。）は、めつき、塗装、油焼きその他の適当なさび止めを施してあること。ただし、さびることにより危険が生ずるおそれのない部分に使用するものにあつては、この限りでない。
　　　ヘ　導電材料は、２（１）ヘに適合すること。
　　（２）　構造
　　　イ　通常の使用状態において危険が生ずるおそれのないものであつて、形状が正しく、かつ、組立てが良好であること。
　　　ロ　可溶体におもり部を有するものにあつては、おもり部が確実に働くこと。
　　　ハ　可溶体と端子とを接続するものにあつては、その接続は溶接その他の接触抵抗を小さくする方法によること。
　　　ニ　端子金具および導電金具は、ゆるまない方法で取付けてあること。
　　　ホ　可溶体の溶断表示装置を有するものにあつては、溶断表示装置は、確実に動作し、かつ、可溶体の動作に有害な作用をおよぼすおそれのないものであること。
　　（３）　溶断特性
　　　イ　試験品の形状に応じた試験装置に試験品を通常の使用状態に取り付け、恒温槽内の温度を１分間に１℃の割合で上昇させた場合において、試験品が溶断した時の恒温槽内の温度は、公称動作温度が２００℃未満のものにあつては公称動作温度の±７℃以内、公称動作温度が２００℃以上のものにあつては公称動作温度の±１０℃以内であること。
　　　ロ　内部が次の温度の恒温槽に４８時間入れた後において、イに適合すること。
　　　　（イ）　公称動作温度が２００℃未満のものにあつては、公称動作温度より２０℃±３℃低い温度
　　　　（ロ）　公称動作温度が２００℃以上のものにあつては、公称動作温度より３０℃±３℃低い温度
　　　ハ　試験品の形状に応じた試験装置に試験品を通常の使用状態に取り付け、定格電圧に等しい電圧を加え、定格電流に等しい電流を通じ、加熱して試験品が溶断したとき、各部に異常を生ぜず、かつ、溶断後３分以内に５００ボルト絶縁抵抗計により測定した端子間の絶縁抵抗は、０．２ＭΩ以上であること。
　　（４）　温度上昇
　　　周囲温度が２５℃±５℃の状態で、試験品の形状に応じた試験装置に試験品を通常の使用状態に取り付け、定格電流に等しい電流を通じ、各部の温度上昇がほぼ一定となつた時の熱電温度計法により測定したヒューズの中央部の温度上昇は、１０ｄｅｇ以下であること。
　　（５）　絶縁性能
　　　イ　（４）に規定する試験の直後において、５００ボルト絶縁抵抗計により測定した絶縁抵抗は、次の表に掲げる値以上であること。この場合において、金属製以外の容器を有するものにあつては、容器に金属はくをすき間なくあて、取付け台を有するものにあつては、通常の使用状態で試験用金属板に取付けて測定しなければならない。
測定箇所 絶縁抵抗（ＭΩ）
容器（充電する構造のものを除く。）を有するものにあつては、充電部と容器との間
 ５
取付け台を有するものにあつては、充電部と試験用金属板との間


　　　ロ　イに規定する試験ののち、イの表に掲げる測定箇所に、定格電圧が１５０Ｖ以下のものにあつては１，０００Ｖ、定格電圧が１５０Ｖをこえるものにあつては１，５００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えること。
　　（備考）　この表において使用する記号は、それぞれ次に掲げる事項を表わすものとする。
　　　Ａ　アンペア
　　　Ｖ　ボルト
　　　ｋＷ　キロワット
　　　ＭΩ　メグオーム
　　　ｍ　メートル
　　　ｍｍ　ミリメートル
　　　ｍｍ２　平方ミリメートル
　　　Ｎ　ニュートン
　　　Ｎｍ　ニュートンメートル
　　　℃　温度の度
　　　ｄｅｇ　温度差の度
　　　％　パーセント
　　（６）　表示
　　　附表第五に規定する表示の方式により表示すること。
附表第一　過電流特性試験

　周囲温度が２５℃±５℃（２５℃以外の周囲温度を表示する包装ヒューズにあつては、その温度）の状態で、１の試験装置に試験品を水平に取り付け、２の試験に適合すること。
１　試験装置
　ヒューズの種類ごとにそれぞれ次の表１に掲げる装置であること。この場合において、２（１）及び（２）に掲げる試験を行なうときは、試験装置に長さが約１ｍの次の表２に掲げる断面積を有する６００ボルトゴム絶縁電線又は６００ボルトビニル絶縁電線を接続するものとする。
表１
ヒューズの種類 試験装置 　
つめ付ヒューズ 図２に適合するもの
管形ヒューズ リード線を有するもの 図３に適合するもの
リード線を有しないもの 図４に適合するもの
筒形ヒュ一ズ 筒形端子を有するもの 図５に適合するもの
刃形端子を有するもの 図６に適合するもの
締付け形端子を有するもの 図７に適合するもの
つめ形端子を有するもの 図２に適合するもの
特殊寸法の形状を有するもの その形状に適合するもの
栓形プラグヒューズ 図８に適合するもの
図１　削除
図２　（略）
（備考）　ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ、ｇおよびｌは、次の表によること。
ヒューズの型 寸法（ｍｍ）
ａ ｂ ｃ ｄ ｅ ｆ ｇ ｌ
１ １０±０．３ ４±０．３ ２４±１ ４±０．３ ５±０．３ ５５±１ １０±０．５ ３５±１
２ １０±０．３ ４±０．３ ２４±１ ４±０．３ ５±０．３ ５５±１ １０±０．５ ４５±１
３ １２±０．３ ６±０．３ ３０±１ ５±０．３ ６±０．３ ５５±１ １０±０．５ ４５±１
４ １２±０．３ ６±０．３ ３０±１ ５±０．３ ６±０．３ ５５±１ １０±０．５ ５５±１
５ １２±０．３ ６±０．３ ３０±１ ５±０．３ ６±０．３ ５５±１ １０±０．５ ７５±１
６ １６±０．５ ６±０．３ ３８±１ ５±０．３ ８±０．３ ５５±１ １０±０．５ ４５±１
７ １６±０．５ ６±０．３ ３８±１ ５±０．３ ８±０．３ ５５±１ １０±０．５ ５５±１
８ １６±０．５ ６±０．３ ３８±１ ５±０．３ ８±０．３ ５５±１ １０±０．５ ７５±１
９ ２０±０．５ ８±０．３ ４６±１ ６±０．３ １０±０．３ ５５±１ １０±０．５ ５５±１
１０ ２０±０．５ ８±０．３ ４６±１ ６±０．３ １０±０．３ ５５±１ １０±０．５ ７５±１
１１ ２０±０．５ ８±０．３ ４６±１ ６±０．３ １０±０．３ ５５±１ １０±０．５ ９５±１．５
１２ ２５±０．５ １０±０．３ ６８±１ ８±０．３ １２．５±０．３ ５５±１ １０±０．５ ５５±１
１３ ２５±０．５ １０±０．３ ６８±１ ８±０．３ １２．５±０．３ ５５±１ １０±０．５ ７５±１
１４ ２５±０．５ １０±０．３ ６８±１ ８±０．３ １２．５±０．３ ５５±１ １０±０．５ ９５±１．５
図３　（略）
図４　（略）
（備考）　ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ、ｈ、ｉおよびｊならびにヒューズに加わる接触圧力は、次の表によること。


試験装置の型 試験品の端子の外径（ｍｍ） 寸法（ｍｍ） ヒューズに加わる接触圧力（ｋｇ） 　
ａ ｂ ｃ ｄ ｅ ｆ ｈ ｉ ｊ
１ ６未満 ９ １０ ４ ３ ８ ４８ １２ １７．５ ８ ０．４以上０．６以下
２ ６以上９未満 ９ １０ ４ ６ １２ ７６ １７．５ ２４ １５ ０．８以上１．２以下
３ ９以上 １２ １３ ６ ６ １２ ８２ １７．５ ２４ １５ １．２以上１．８以下
（備考）　試験装置の寸法の許容差は、それぞれ±０．３ｍｍとする。
図５　（略）
（備考）　ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ、ｇ、ｈ、ｉ、ｊ、ｋ、ｌおよびｍは、次の表によること。
ヒューズの型 寸法（ｍｍ） 　
ａ ｂ ｃ ｄ ｅ ｆ ｇ ｈ ｉ ｊ ｋ ｌ ｍ
１ １３±０．５ １０±０．５ ７．５±０．１ ６±０．３ ２５０以上 ５５以上 ２５±１ ０．８±０．０５ ３２±０．５ １２±０．５ ２０±１ 約２８ ５±０．３
２ １６±０．５ １０±０．５ １０±０．１ ６±０．３ ２５０以上 ５５以上 ４４±１ １．０±０．０５ ４０±０．５ １４±０．５ ２４±１．５ 約３６ ６±０．３
図６　（略）
（備考）　ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ、ｇ、ｈ、ｉ、ｊ、ｋ、ｌ、ｍ、ｎおよびｏは、次の表によること。
ヒューズの型 寸法（ｍｍ）
ａ ｂ ｃ ｄ ｅ ｆ ｇ ｈ ｉ ｊ ｋ ｌ ｍ ｎ ｏ
１ １３±０．５ １０±０．５ ２±０．０７ ６±０．３ ２５０以上 ５５以上 ５２±１ １．４±０．０５ ３２±０．５ １２±０．５ １±０．３ ３０±１ ５±０．３ １５±０．５ １４±１
２ １６±０．５ １０±０．５ ２．５±０．０９ ６±０．３ ２５０以上 ５５以上 ７８±１ １．６±０．０５ ４０±０．５ １４±０．５ １±０．３ ３８±１ ６±０．３ ２３±０．５ １７±１
３ ２０±０．５ １０±０．５ ３．２±０．０９ ６±０．３ ２５０以上 ５５以上 １００±１．５ ２．０±０．０５ ５０±０．５ １８±０．５ １±０．３ ４５±１ ８±０．３ ３０±０．５ ２１±１
４ ３０±０．５ １０±０．５ ４．５±０．１ １８±０．３ ２５０以上 ５５以上 １１５±１．５ ２．６±０．０７ ７２±０．５ ３０±１ １±０．３ ５５±１ ８±０．３ ３８±０．５ ３１±１
図７　（略）
（備考）　ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ、ｇ、ｈ、ｉ、ｊ、ｐ、ｌおよびｍは、次の表によること。


ヒューズの型 寸法（ｍｍ）
ａ ｂ ｃ ｄ ｅ ｆ ｇ ｈ ｉ ｊ ｋ ｌ ｍ
１ １３±０．５ １０±０．５ ２±０．０７ ６±０．３ ２５０以上 ５５以上 ５２±１ １．４±０．０５ ３２±０．５ １２±０．５ ４±０．３ ３０±１ ５±０．３
２ １６±０．５ １０±０．５ ２．５±０．０９ ６±０．３ ２５０以上 ５５以上 ７８±１ １．６±０．０５ ４０±０．５ １４±０．５ ５±０．３ ３８±１ ６±０．３
３ ２０±０．５ １０±０．５ ３．２±０．０９ ６±０．３ ２５０以上 ５５以上 １００±１．５ ２．０±０．０５ ５０±０．５ １８±０．５ ６±０．３ ４５±１ ８±０．３
４ ３０±０．５ １０±０．５ ４．５±０．１１ ８±０．３ ２５０以上 ５５以上 １１５±１．５ ２．６±０．０７ ７２±０．５ ３０±１ ８±０．３ ５５±１ ８±０．３
図８　（略）
（備考）　ａ、ｂおよびｄは、次の表によること。
ヒューズの型 寸法（ｍｍ） 　
ａ ｂ ｄ
１、２および３ ２５．６±１ ３１．７±２ １３．６±０．３
４、５および６ ３２．５±１ ２７．５±２ ２９．２±１
７および８ ３２．９±１ ３７．５±２ ３６±１
９、１０および１１ ３３．１±１ ３７．５±２ ５０．５±２．５
表２
定格電流（Ａ） 断面積（ｍｍ２） 　
１０以下 ２
１０をこえ３０以下 ８
３０をこえ６０以下 ２２
６０をこえ１００以下 ３８
１００をこえるもの １００

２　試験
　　（１）　電動機用ヒューズ（特殊な溶断特性を表示する包装ヒューズを除く。）
　　　イ　定格電流の１１０％に等しい電流を通じ、各部の温度上昇がほぼ一定となつた時の熱電温度計法により測定した温度上昇は、次の表１に掲げる値以下であること。ただし、つめ付ヒューズにあつては、この限りでない。
　　　ロ　定格電流の１１０％に等しい電流を各部の湿度上昇がほぼ一定となるまで通じたとき、溶断せず、かつ、各部に異状が生じないこと。
　　　ハ　定格電流の１３５％、２００％および５００％に等しい電流をそれぞれ通じたとき、次の表２に掲げる時間以内に溶断すること。
　　　ニ　試験品が溶断したとき、溶断した金属が試験品の外部に流出せず、かつ、管、筒、端子、キャップ、窓板等が破損しないこと。ただし、つめ付ヒューズにあつては、この限りでない。
　　　ホ　溶断後３分以内に５００ボルト絶縁抵抗計により測定した端子間の絶縁抵抗は、０．２ＭΩ以上であること。ただし、つめ付ヒューズにあつては、この限りでない。
　　（２）　電動機用ヒューズ以外のヒューズ（特殊な溶断特性を表示する包装ヒューズを除く。）
　　　イ　定格電流の１１０％に等しい電流を不溶断電流とするものにあつては定格電流の１１０％に等しい電流を、定格電流の１３０％に等しい電流を不溶断電流とするものにあつては定格電流の１１５％に等しい電流を通じて各部の温度上昇がほぼ一定となつた時の熱電温度計法により測定した各部の温度上昇は、次の表１に掲げる値以下であること。ただし、つめ付ヒューズにあつては、この限りでない。
　　　ロ　定格電流の１１０％に等しい電流を不溶断電流とするものにあつては定格電流の１１０％に等しい電流を、定格電流の１３０％に等しい電流を不溶断電流とするものにあつては定格電流の１３０％に等しい電流を各部の温度上昇がほぼ一定となるまで通じたとき、溶断せず、かつ、各部に異状が生じないこと。
　　　ハ　定格電流の１１０％に等しい電流を不溶断電流とするものにあつては定格電流の１３５％および２００％に等しい電流を、定格電流の１３０％に等しい電流を不溶断電流とするものにあつては定格電流の１６０％および２００％に等しい電流をそれぞれ通じたとき、次の表３に掲げる時間内に溶断し、かつ、つめ付ヒューズ以外のものにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　可溶体が溶断したとき、溶融した金属が試験品の外部に流出しないこと。
　　　　（ロ）　各部に異状が生じないこと。
　　　　（ハ）　溶断後３分以内に５００ボルト絶縁抵抗計により測定した端子間の絶縁抵抗は、０．２ＭΩ以上であること。
　　（３）　特殊な溶断特性を表示する包装ヒューズ
　　　イ　定格電流に等しい電流を通じ、各部の温度上昇がほぼ一定となつた時の熱電温度計法により測定した温度上昇は、次の表１に掲げる値以下であること。
　　　ロ　最小溶断電流に等しい電流を通じたとき、表示溶断時間に等しい時間以内に溶断すること。
表１
測定箇所 温度上昇（℃） 　
栓形プラグヒューズの筒の中央部の外面及びその他のものの外郭の各部分。（充電部を除く。） Ａ種絶縁のもの ６５
Ｅ種絶縁のもの ８０
Ｂ種絶縁のもの ９０
Ｆ種絶縁のもの １１５
Ｈ種絶縁のもの １４０
刃形端子の接触部（栓形プラグヒューズを除く。） ７０
締付け形端子（つめ形端子を含む。）の接触部（栓形プラグヒューズを除く。） ７５
その他の接触部（栓形プラグヒューズを除く。） ６０
表２
定格電流（Ａ） 溶断時間
定格電流の１３５％に等しい電流を通じたとき 定格電流の２００％に等しい電流を通じたとき 定格電流の５００％に等しい電流を通じたとき
６０以下 １２０分 ４分 ３秒以上４５秒以下
６０をこえるもの １８０分 ８分 ３秒以上４５秒以下
表３
定格電流（Ａ） 溶断時間（分） 　
定格電流の１３５％または１６０％に等しい電流を通じたとき 定格電流の２００％に等しい電流を通じたとき
３０以下 ６０ ２
３０をこえ６０以下 ６０ ４
６０をこえ１００以下 １２０ ６
１００をこえるもの １２０ ８


附表第二　短絡遮断性能試験

　周囲温度が２５℃±５℃（２５℃以外の周囲温度を表示するものにあつては、その温度）の状態で、附表第一１の表１に掲げる試験装置（管形ヒューズであつて、リード線を有しないものにあつては、次の図に掲げる試験装置）に試験品を水平に取り付け、１の試験条件により短絡試験を１回（再用型のものにあつては、可溶体のみを取り換えて２回）行なつたとき、試験回路を完全にしや断し、かつ、２の基準に適合すること。
図表　（略）
（備考）　ａ、ｄおよび１は、試験品に適合する寸法とすること。
１　試験条件
（１）　試験品を接続すべき試験回路は、試験品の定格電圧に等しい電圧を加えたとき交流分の実効値が試験品の定格しや断電流に等しくなる電流（限流特性を有する旨を表示する包装ヒューズにあつては、定格しや断電流並びに定格しや断電流の６０％及び３０％の電流に等しくなる電流）を通じるもので、かつ、回復電圧が試験品の定格電圧に等しくなるように構成すること。この場合において、短絡力率は、次の表によること。
定格しや断電流（Ａ） 短絡力率
１００ ０．７以上０．８以下
３００ ０．７以上０．８以下
５００ ０．７以上０．８以下
１，０００ ０．７以上０．８以下
１，５００ ０．７以上０．８以下
２，５００ ０．５以上０．６以下
５，０００ ０．３以上０．４以下
７，５００ ０．３以上０．４以下
１０，０００ ０．３以上０．４以下
１０，０００を超える５，０００ごとの値 ０．２以上０．３以下
（２）　試験電圧は、試験品により試験回路をしや断した時から０．２秒以上の間加えること。
（３）　試験品の排気孔その他ガスを放出するおそれのある部分には、さらしかなきん（密度が２５．４ｍｍにつき縦７２本±４本、横６９本±４本で、３０番手の縦糸および３６番手の横糸を使用したのり付けをしない平織の綿布。以下２（１）において同じ。）をあてること。
（４）　試験回路の抵抗器およびリアクトルは、直列に接続すること。
２　基準
（１）　さらしかなきんは、燃焼し、または破損しないこと。
（２）　管、筒、プラグヒューズのボディもしくは窓板または試験装置は、破損しないこと。
（３）　端子、キャップまたは窓板は、離脱しないこと。
（４）　試験後３分以内に５００ボルト絶縁抵抗計により測定した端子間の絶縁抵抗は、０．２ＭΩ以上であること。
（５）　再用型のものにあつては、溶断した可溶体を新たな可溶体に取り換えるのに支障がないこと。


附表第三　適用電動機容量のみを表示するものの全負荷電流

適用電動機が３相誘導電動機の場合 適用電動機が単相誘導電動機の場合
適用電動機容量（ｋＷ） 全負荷電流（Ａ）（定格電圧が２００Ｖ以上の場合） 適用電動機容量（ｋＷ） 全負荷電流（Ａ）
定格電圧が１００Ｖ以上２００Ｖ未満の場合 定格電圧が２００Ｖ以上の場合
０．２ １．８ ０．１ ４．１ ２．１
０．４ ３．２ ０．２ ６．０ ３．０
０．７５ ４．８ ０．４ ９．５ ４．８
１．５ ８．０ ０．７５ １６．０ ８．０
２．２ １１．１ １．１ ２３．０ １１．５
３．７ １７．４ １．５ ２８．０ １４．０
５．５ ２６．０ ２．２ ３９．０ １９．５
７．５ ３４．０ ３．７ ６４．０ ３２．０
１１．０ ４８．０ ５．５ ９２．０ ４６．０
（備考）　適用電動機容量が表中にないものにあつては、内挿法または外挿法により求めた電流とすること。


附表第四　耐食性試験
　試験品をトリクロロエチレン又は四塩化炭素中に１０分間浸潰してグリスをすべて取り除き（防食の目的でグリスを十分塗布され、かつ、そのグリスが使用中に塗布された部分から著しく流出しない構造の場合は取り除かない。）、２０℃±５℃の塩化アンモニウムの１０％水溶液に１０分間浸漬した後に取り出し、乾燥せずに水滴をふり切つてから２０℃±５℃の飽和水蒸気を含む容器中に１０分間入れた後、これを１００℃±５℃の温度の空気中で１０分間乾燥させたとき、その表面に腐食が生じていないこと。
附表第五　電気用品の表示の方式

電気用品 表示の方式
表示すべき事項 表示の方法
温度ヒューズ １　定格電圧
２　定格電流
３　公称動作温度		 　表面に消えない方法で表示すること。ただし、包装容器の表面に容易に消えない方法で定格電圧を表示する場合は、これを省略することができる。
つめ付ヒューズ及び管形ヒューズ １　定格電圧
２　定格電流又は適用電動機の定格容量
３　定格電流の１１０％を不溶断電流とするものにあつては、Ａの記号
４　定格電流の１３０％を不溶断電流とするものにあつては、Ｂの記号
５　Ａ又はＢの記号を表示しないものにあつては、最小溶断電流及び溶断時間
６　定格遮断電流（つめ付ヒューズの場合を除く。）
７　限流特性を有するものにあつては、その旨
８　電子機器用のものにあつては、その旨		 　つめ付ヒューズにあつては、つめの表面に、管形ヒューズにあつては、管の表面に容易に消えない方法で表示すること。ただし、包装容器の表面に容易に消えない方法で定格電圧、Ａ若しくはＢの記号又は最小溶断電流及び溶断時間、定格遮断電流並びに電子機器用のものにあつては、その旨を表示する場合は、これらを省略することができる。
包装ヒューズ（管形ヒューズを除く。） １　定格電圧
２　定格電流又は適用電動機の定格容量
３　定格電流の１１０％を不溶断電流とするものにあつては、Ａの記号
４　定格電流の１３０％を不溶断電流とするものにあつては、Ｂの記号
５　Ａ又はＢの記号を表示しないものにあつては、最小溶断電流及び溶断時間
６　定格遮断電流
７　短絡保護専用のものにあつては、その旨
８　電子機器用のものにあつては、その旨
９　限流特性を有するものにあつては、その旨		 　表面に容易に消えない方法で表示すること。ただし、電子機器用のものにあつては、包装容器の表面に容易に消えない方法で定格電圧、Ａ若しくはＢの記号又は最小溶断電流及び溶断時間、定格遮断電流、短絡保護専用のものである旨並びに電子機器用のものである旨を表示する場合は、これらを省略することができる。　


別表第四　配線器具
１　共通の事項
　　（１）　材料
　　　イ　器体の材料は、通常の使用状態における温度に耐えること。
　　　ロ　電気絶縁物及び熱絶縁物は、これに接触又は近接した部分の温度に十分耐え、かつ、吸湿性の少ないものであること。ただし、吸湿性の熱絶縁物であつて、通常の使用状態において危険が生ずるおそれのないものにあつては、この限りでない。
　　　ハ　機器の部品及び構造材料は、ニトロセルローズ系セルロイドその他これに類する可燃性物質でないこと。
　　　ニ　アークが達するおそれのある部分に使用する電気絶縁物は、アークにより有害な変形、有害な絶縁低下等の変質が生じないものであること。
　　　ホ　屋外用のものの外かくの材料は、耐候性及び耐熱性を有するものであること。
　　　ヘ　導電材料は、次に適合すること。
　　　　（イ）　刃及び刃受けの部分にあつては、銅又は銅合金であること。
　　　　（ロ）　（イ）以外の部分にあつては、銅、銅合金、ステンレス鋼又は別表第三附表第四に規定する試験を行つたとき、これに適合するめつきを施した鉄若しくは鋼（ステンレス鋼を除く。）若しくはこれらと同等以上の電気的、熱的及び機械的な安定性を有するものであること。ただし、めつきを施さない鉄若しくは鋼又は弾性を必要とする部分その他の構造上やむを得ない部分に使用するものであつて危険が生ずるおそれのないときは、この限りでない。
　　　ト　アース用端子の材料は、十分な機械的強度を有するさび難いものであること。
　　　チ　鉄及び鋼（ステンレス鋼を除く。）は、めつき、塗装、油焼きその他の適当なさび止めを施してあること。ただし、さびにより危険が生ずるおそれのない部分に使用するものにあつては、この限りでない。
　　（２）　構造
　　　イ　通常の使用状態において危険が生ずるおそれのないものであつて、形状が正しく、組立てが良好で、かつ、動作が円滑であること。
　　　ロ　遠隔操作機構を有するものにあつては、器体スイッチ又はコントローラーの操作以外によつては、電源回路の閉路を行えないものであること。ただし、危険が生ずるおそれのないものにあつては、この限りでない。
　　　ハ　充電部には、次に掲げるものを除き、通常の使用状態において、次の図に示す試験指が触れないこと。この場合において、試験指に加える力は３０Ｎとする。ただし、接続器の刃受け穴又は溝ぶたの開口部には力を加えないものとする。
　　　　（イ）　削除
　　　　（ロ）　ニに掲げる部分
　　　　（ハ）　構造上充電部を露出して使用することがやむを得ない器具の露出する充電部であつて、絶縁変圧器に接続された２次側の回路の対地電圧及び線間電圧が交流にあつては３０Ｖ以下、直流にあつては４５Ｖ以下のもの並びに１ｋΩの抵抗を大地との間及び線間に接続した場合に当該抵抗に流れる電流が、商用周波数以上の周波数において感電の危険が生ずるおそれのない場合を除き、１ｍＡ以下のもの
　　　　　図表　（略）
（備考）
　　１　角度の許容差は±５′とする。
　　２　寸法の許容差は、寸法が２５ｍｍ未満にあつては／＋０／−０．０５／ｍｍ、２５ｍｍ以上にあつては±０．２ｍｍとする。
　　　ニ　台の裏面、通常の使用状態において人が触れるおそれのある外面、電線取付け部及びカバー付ナイフスイッチの充電部は、次に適合すること。
　　　　（イ）　台の裏面の充電部は、造営材に取り付ける屋外用のものにあつては台の裏面から、その他のものにあつては台の取付け面からそれぞれ３ｍｍ以上（熱硬化性樹脂を充てんするものにあつては、１ｍｍ以上）の深さとし、かつ、その上を電気絶縁物（６５℃（配線用遮断器及び漏電遮断器にあつては、７５℃）の温度で軟化しない耐水質のもの（硫黄を除く。）に限る。）により覆つてあること。ただし、屋内用のものであつて、台の裏面の充電部が台の取付け面から６ｍｍ以上の深さにあるものにあつては、この限りでない。
　　　　（ロ）　通常の使用状態において人が触れるおそれのある外面に露出するおそれのある充電部は、外面から３ｍｍ以上（熱硬化性樹脂を充てんするものにあつては、１ｍｍ以上）の深さとし、かつ、その上を電気絶縁物（６５℃（配線用遮断器及び漏電遮断器にあつては、７５℃）の温度で軟化しない耐水質のもの（硫黄を除く。）に限る。）により覆つてあること。
　　　　（ハ）　電線取付け部の充電部は、この表に特別に規定するものを除き、外かくの外面からの深さが次の値以上であること。
　　　　　ａ　電線取付け部の穴の短径が３ｍｍ以下のものにあつては、１．２ｍｍ
　　　　　ｂ　電線取付け部の穴の短径が３ｍｍを超え７ｍｍ以下のものにあつては、１．５ｍｍ
　　　　　ｃ　電線取付け部の穴の短径が７ｍｍを超えるものにあつては、３ｍｍ
　　　　（ニ）　カバー付ナイフスイッチは、刃と刃受けを接触させた状態（切替え式のものにあつては、刃を立てた状態及び刃と刃受けを接触させた状態）において、クロスバーとカバーとの間に直径が１０ｍｍの丸棒をあてたとき、丸棒が刃及び刃受けに触れないこと。
　　　ホ　開閉機構を有するものにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　通常の使用状態において、開閉の操作が円滑に、確実に、かつ、安全にできること。
　　　　（ロ）　通常の使用状態において、重力、振動等により開閉するおそれがないこと。
　　　　（ハ）　つまみ、押しボタン又はとつ手が任意の位置に止まるものであつて、開閉の状態が容易に確認できないものにあつては、開閉の状態を容易に確認できるような表示又は装置等が施されていること。
　　　　（ニ）　（ハ）に掲げるもの以外のものにあつては、開閉の操作又は開閉の状熊を見易い箇所に文字又は色等により表示してあること。ただし、開閉の状態が容易に確認できるもの、表示することが機構上困難なもの及び用途上必要のないものにあつては、この限りでない。
　　　ヘ　導電部の接続部は、電気的接続が確実であること。
　　　ト　硬貨その他これに類するもの（以下「硬貨等」という。）を使用して電気回路を閉路するものにあつては、硬貨等を導電回路の一部として使用しないこと。ただし、硬貨等を導電回路の一部として使用するものであつて、通常の設置状態において硬貨等を多数個投入したとき硬貨等が露出充電部とならないものにあつては、この限りでない。
　　　チ　固定すべき導電金具及び取付け金具は、通常の使用状態においてゆるみを生じないように取り付けてあること。
　　　リ　導電部に使用する座金の公称厚さは、０．３ｍｍ以上であること。
　　　ヌ　電源電線（口出し線を含む。以下この表において同じ。）の取付け端子のねじ及びヒューズ取付け端子のねじは、次に適合すること。
　　　　（イ）　電源電線の取付け端子のねじは、電源電線以外のものの取付けに兼用しないこと。ただし、電源電線を取り付け、又は取りはずした場合において、電源電線以外のものが脱落するおそれのないものにあつては、この限りでない。
　　　　（ロ）　ヒューズの取付け端子のねじは、ヒューズ以外の部品の取付けに兼用しないこと。ただし、ヒューズを取り付け、又は取りはずした場合においてヒューズ以外の部品の取付けがゆるむおそれのないものにあつては、この限りでない。
　　　　（ハ）　有効ねじ部の長さは、呼び径が８ｍｍ未満のものにあつては２ピッチ以上、呼び径が８ｍｍ以上のものにあつては呼び径の４０％以上であること。ただし、端子枠内面に部分ねじ部を有する呼び径が８ｍｍ以上のものであつて、次に適合するものにあつては、この限りでない。
　　　　　ａ　全ねじ部の有効長さが呼び径の２５％以上であり、かつ、全ねじ部と部分ねじ部の有効長さの和が呼び径の５５％以上であること。
　　　　　ｂ　附表第一の試験を５回繰り返して行つたとき、これに適合すること。
　　　ル　電線付きの一体成型のものにあつては、端子とその電線との接続部は、かしめ止め、溶接等で完全に接続してあること。
　　　ヲ　金属製のふた又は箱のうちアークが達するおそれのある部分にあつては、その部分に燃え難い電気絶縁物を取り付けてあること。
　　　ワ　電源電線、器具間を接続する電線及び機能上やむを得ず器体の外部に露出する電線（機械器具に組み込まれるものを除く。以下「電源電線等」という。）であつて固定して使用するもの以外のものを器体の外方に向かつて、９０Ｎの張力を１秒間加える操作を２５回繰り返したとき、及び器体の内部に向かつて電源電線等の器体側から５ｃｍの箇所を保持して押し込んだとき、電源電線等と内部端子との接続部にずれがなく、かつ、異状が生じないこと。
　　　カ　電源電線等の貫通孔は、保護スプリング、保護ブッシングその他の適当な保護装置を使用してある場合を除き、電源電線等を損傷するおそれのないように面取りその他の適当な保護加工を施してあること。ただし、貫通部が金属以外のものであつて、その部分がなめらかであり、かつ、電源電線等を損傷するおそれのないものにあつては、この限りでない。
　　　ヨ　器体の内部の配線は、次に適合すること。
　　　　（イ）　２Ｎの力を電線に加えた場合に高温部に接触するおそれのあるものにあつては、接触したときに異状が生ずるおそれのないこと。
　　　　（ロ）　２Ｎの力を電線に加えたときに可動部に接触するおそれのないこと。
　　　　（ハ）　被覆を有する電線を固定する場合、貫通孔を通す場合又は２Ｎの力を電線に加えたときに他の部分に接触する場合は、被覆を損傷しないようにすること。ただし、危険が生ずるおそれのない場合にあつては、この限りでない。
　　　　（ニ）　接続器によつて接続したものにあつては、５Ｎの力を接続した部分に加えたとき、外れないこと。ただし、２Ｎ以上５Ｎ未満の力を加えて外れた場合において危険が生ずるおそれのない部分にあつては、この限りでない。
　　　タ　極性が異なる充電部相互間及び充電部とアースするおそれのある非充電金属部又は人が触れるおそれのある非金属部の表面との間の空間距離（沿面距離を含む。）は、街灯スイッチ、開閉器（ミシン用コントローラーを除く。）、蛍光灯用ソケット及び蛍光灯用スターターソケット並びに（３）ト及びチに掲げるものを除き、次の表に掲げる値以上であること。ただし、絶縁変圧器の２次側の回路、整流後の回路等の構造上やむを得ない部分であつて、次の試験を行つたとき、これに適合するものにあつては、この限りでない。
　　　　（イ）　極性が異なる充電部相互間を短絡した場合に、短絡回路に接続された部品が燃焼しないこと。ただし、当該回路に接続されている一の部品が燃焼した場合において他の部品が燃焼するおそれのないものにあつては、この限りでない。
　　　　（ロ）　極性が異なる充電部相互間又は充電部と人が触れるおそれのある非充電金属部との間を接続した場合に、その非充電金属部又は露出する充電部が次のいずれかに適合すること。
　　　　　ａ　対地電圧及び線間電圧が交流にあつては３０Ｖ以下、直流にあつては４５Ｖ以下であること。
　　　　　ｂ　１ｋΩの抵抗を大地との間及び線間並びに非充電金属部と充電部との間に接続したとき、当該抵抗に流れる電流は、商用周波数以上の周波数において感電の危険が生ずるおそれのない場合を除き、１ｍＡ以下であること。
　　　　（ハ）　（イ）の試験の後に５００ボルト絶縁抵抗計により測定した充電部（対地電圧及び線間電圧が交流にあつては３０Ｖ以下、直流にあつては４５Ｖ以下のもの並びに１ｋΩの抵抗を大地との間及び線間に接続した場合に当該抵抗に流れる電流が１ｍＡ以下（商用周波数以上の周波数において、感電の危険が生ずるおそれのない場合は、１ｍＡ以下であることを要しない。）のものを除く。）と人が触れるおそれのある非充電金属部との間の絶縁抵抗は、０．１ＭΩ以上であること。
線間電圧又は対地電圧（Ｖ） 空間距離（沿面距離を含む。）（ｍｍ）
極性が異なる充電部相互間 充電部とアースするおそれのある非充電金属部又は人が触れるおそれのある非金属部の表面との間
端子部 端子部以外の固定している部分であつて、金属粉が付着し難い箇所 その他の箇所 端子部 端子部以外の固定している部分であつて、金属粉が付着し難い箇所 その他の箇所
１５Ｖ以下 ― １ １ ― １ １
１５Ｖを超え５０Ｖ以下 ― １．２ １．５ ― １．２ １．２
５０Ｖを超え１００Ｖ未満 ― １．５
（１．２）		 ２．５
（１．５）		 ― １．５
（１．２）		 ２
（１．５）
１００Ｖ以上１５０Ｖ未満 機械器具に組み込まれるもの ３ １．５
（１．２）		 ２．５
（１．５）		 ２．５ １．５
（１．２）		 ２
（１．５）
その他のもの ３ １．５
（１．２）		 ３
（１．５）		 ３ １．５
（１．２）		 ３
（１．５）
１５０Ｖ以上３００Ｖ以下 ３ ２
（１．５）		 ３
（２）		 ３ ２
（１．５）		 ３
（２）
（備考）
１　空間距離（沿面距離を含む。）は、器具の外面にあつては３０Ｎ、器具の内部にあつては２Ｎの力を距離が最も小さくなるように加えて測定したときの距離とする。
２　括弧内の数値は、受け金の公称直径が２６ｍｍ未満のねじ込み接続器及びソケットに適用する。
３　外郭のつき合わせ面の間げきが０．３ｍｍ以下のものにあつては、充電部と人が触れるおそれのある非金属部の表面との間の空間距離（沿面距離を含む。）は、１．５ｍｍ以上とすることができる。ただし、造営材（分電盤を含む。）に取り付けるものの取付け面を除く。
４　線間電圧又は対地電圧が１５Ｖ以下の部分であつて、耐湿性の絶縁被膜を有するものにあつては、その空間距離（沿面距離を含む。）は、０．５ｍｍ以上とすることができる。


　　　レ　絶縁物の厚さは、次に適合すること。
　　　　（イ）　器体の外被の材料が絶縁体を兼ねる場合にあつては、機械器具に組み込まれる部分を除き、絶縁物の厚さは、０．８ｍｍ（人が触れるおそれのないものにあつては、０．５ｍｍ）以上であつて、かつ、ピンホールのないものであること。ただし、質量が２５０ｇで、ロックウェル硬度Ｒ１００の硬さに表面をポリアミド加工した半径が１０ｍｍの球面を有するおもりを次の表の左欄に掲げる種類ごとにそれぞれ同表の右欄に掲げる高さから垂直に３回落としたとき、又はこれと同等の衝撃力をロックウェル硬度Ｒ１００の硬さに表面をポリアミド加工した半径が１０ｍｍの球面を有する衝撃片によつて３回加えたとき、感電、火災等の危険が生ずるおそれのあるひび、割れその他の異状が生じないものであつて、かつ、ピンホールのないものにあつては、この限りでない。
種類 高さ（ｃｍ）
人が触れるおそれのないもの １４
その他のもの ２０


　　　　（ロ）　（イ）以外のものであつて外傷を受けるおそれのある部分に用いる絶縁物（タの規定に適合するために使用するものに限る。以下レにおいて同じ。）の厚さは、０．３ｍｍ以上であつて、かつ、ピンホールのないものであること。ただし、次のａ及びｂの試験を行つたときこれに適合するものであつて、かつ、ピンホールのないものにあつては、この限りでない。
　　　　　ａ　次の表の左欄に掲げる絶縁物が使用される電圧の区分ごとにそれぞれ同表の右欄に掲げる交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えること。
絶縁物が使用される電圧の区分 交流電圧
３０Ｖ以下 ５００Ｖ
３０Ｖを超え１５０Ｖ以下 １，０００Ｖ
１５０Ｖを超え３００Ｖ以下 １，５００Ｖ
３００Ｖを超え１，０００Ｖ以下 絶縁物が使用される電圧の２倍に１，０００Ｖを加えた値
１，０００Ｖを超え３，０００Ｖ以下 絶縁物が使用される電圧の１．５倍に５００Ｖを加えた値（３，０００Ｖ未満となる場合は、３，０００Ｖ）
３，０００Ｖを超えるもの 絶縁物が使用される電圧の１．５倍（５，０００Ｖ未満となる場合は、５，０００Ｖ）


　　　　　ｂ　ＪＩＳ　Ｋ５４００（１９７９）「塗料一般試験方法」の６．１４に規定する鉛筆引つかき試験を行つたとき、試験片の破れが試験板に届かないこと。この場合において、鉛筆引つかき値は、ＪＩＳ　Ｓ６００６（１９８４）「鉛筆及び色鉛筆」に規定する濃度記号が８Ｈのものとする。
　　　　（ハ）　外傷を受けるおそれのない部分に用いる絶縁物（変圧器に定格周波数の２倍以上の周波数の定格１次電圧の２倍に等しい電圧を連続して５分間加えたときこれに耐える変圧器のコイル部とコイルの立ち上がり引き出し線との間の部分及び電動機のコイル部とコイルの立ち上がり引き出し線との間の部分を除く。）は、（ロ）ａの試験を行つたときこれに適合するものであつて、かつ、ピンホールのないものであること。ただし、絶縁物の厚さが０．３ｍｍ以上であつて、かつ、ピンホールのないものにあつては、この限りでない。
　　　ソ　屋外用のものにあつては、通常の使用状態において、充電部に水がかからない構造であること。
　　　ツ　引きひもを有するものにあつては、その貫通孔は、なめらかであること。
　　　ネ　アース線（アース用口出し線及び接地極の刃又は刃受けに接続する線心を含む。以下この表において同じ。）及びアース用端子の表示は、次に適合すること。
　　　　（イ）　アース線には、そのもの又はその近傍に容易に消えない方法でアース用である旨の表示を付してあること。ただし、アース線に緑と黄の配色を施した電線にあつては、この限りでない。
　　　　（ロ）　アース用端子には、そのもの（容易に取り外せる端子ねじを除く。）又はその近傍に容易に消えない方法でアース用である旨の表示を付してあること。ただし、器体の内部にあるものであつてアース線を取り換えることができないものにあつては、この限りでない。
　　　ナ　アース用端子を有するものにあつては、その端子は、次に適合すること。
　　　　（イ）　アース線を容易に、かつ、確実に取り付けることができること。
　　　　（ロ）　ねじ端子にあつては、その呼び径は、４ｍｍ以上（押し締めねじ型のもの、定格電流が１５Ａ以下の差し込み接続器に使用するもの、溝付六角頭ねじ及び大頭丸平小ねじにあつては、３．５ｍｍ以上）であること。
　　　　（ハ）　アース線以外のものの取り付けに兼用しないこと。ただし、危険が生ずるおそれのない場合にあつては、この限りでない。
　　　ラ　電源電線等（器具間を接続する電線又は機能上やむを得ず器体の外部に露出する電線であつて、線間電圧又は対地電圧が６０Ｖ以下のものを除く。以下ラにおいて同じ。）を有し、かつ、当該電源電線等が器体を貫通するものにあつては、次の図に示す試験装置の可動板の中心と貫通部とを一致させて、電源電線等が可動範囲の中央で折り曲がらずに鉛直によるように器体を取り付け、電源電線等の先に質量が５００ｇのおもりをつるして可動板を左右交互におのおのの６０°の角度で毎分４０回（左右おのおのを１回と数える。）の割合で連続して２，０００回往復する操作を行つたとき、電源電線等が短絡せず、かつ、素線の断線率が３０％以下であること。ただし、固定して使用するもの及び電源電線等を収納する巻取り機構を有するものにあつては、この限りでない。
　　　　　図表　（略）
　　　ム　刃形構造のものにあつては、刃とヒンジクリップとの接続部は、常に圧力が加わつていること。
　　　ウ　電線接続端子（アルミニウム電線及び平形導体合成樹脂絶縁電線を直接に接続するもの並びに速結端子（スプリング式ねじなし端子であつて、機器組込用でないものに限る。以下ウにおいて同じ。）に限る。）は、次に適合すること。
　　　　（イ）　アルミニウム電線の接続の方法は、巻締め型又は引締め型であること。
　　　　（ロ）　直接通電を目的とする端子のねじは、銅又は銅合金であること。
　　　　（ハ）　速結端子を使用するものにあつては、附表第三４の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ニ）　電線を接続した端子に定格電流の１．５倍（定格電流が２０Ａを超える器具中の速結端子にあつては１．２５倍）に相当する電流を４５分間通電し４５分間休止する操作を１２５回繰り返したとき、２５回目の通電の終りと１２５回目の通電の終りとの温度の差が８℃を超えないこと。
　　　ヰ　電源電線を収納する巻取機構を有するものにあつては、次の表の左欄に掲げる種類ごとにそれぞれ同表の右欄に掲げる電線を使用すること。
種類 電源電線
定格電圧が１２５Ｖ以下及び定格電流が１０Ａ以下の屋内用である旨の表示を有するものであつて、かつ、電源電線の長さが６ｍ未満の携帯型のもの 別表第一に規定する技術上の基準又は第２項の規定による技術上の基準に適合するコード又はキャブタイヤケーブルであつて、断面積が０．７５ｍｍ２以上のもの
定格電圧が１２５Ｖ以下及び定格電流が１５Ａ以下の屋内用である旨の表示を有するものであつて、かつ、電源電線の長さが１０ｍ未満の携帯型のもの 別表第一に規定する技術上の基準又は第２項の規定による技術上の基準に適合するキャブタイヤコード又はキャブタイヤケーブルであつて、断面積が０．７５ｍｍ２以上のもの
その他のもの 別表第一に規定する技術上の基準又は第２項の規定による技術上の基準に適合するキャブタイヤケーブルであつて、断面積が０．７５ｍｍ２以上のもの


　　　ノ　さし込みプラグ及びコードコネクターボディは、容易にさし込み、かつ、引き抜きができるようにすべり止めを施してあること。
　　　オ　コンデンサーを有するものであつて、差し込み刃により電源に接続するものにあつては、差し込み刃を刃受けから引き抜いたとき、差し込み刃間の電圧は１秒後において、４５Ｖ以下であること。ただし、差し込み刃側から見た回路の総合静電容量が０．１μＦ以下であるものにあつては、この限りでない。
　　　ク　電子管、コンデンサー、半導体素子、抵抗器等を有する絶縁変圧器の２次側の回路、整流後の回路等にあつては、次の試験を行つたとき、その回路に接続された部品が燃焼しないこと。ただし、当該回路に接続されている一の部品が燃焼した場合において他の部品が燃焼するおそれのないものにあつては、この限りでない。
　　　　（イ）　電子管、表示灯等にあつては、端子相互間を短絡すること（タ（イ）、（ロ）及び（ハ）の規定に適合する場合を除く。以下クにおいて同じ。）及びヒーター又はフィラメント端子を開放すること。
　　　　（ロ）　コンデンサー、半導体素子、抵抗器、変圧器、コイルその他これらに類するものにあつては、端子相互間を短絡し又は開放すること。
　　　　（ハ）　（イ）及び（ロ）に掲げるものであつて、金属ケースに収めたものにあつては、端子と金属ケースとの間を短絡すること。ただし、部品内部で端子に接続された部分と金属ケースとが接触するおそれのないものにあつては、この限りでない。
　　　　（ニ）　（イ）、（ロ）及び（ハ）の試験において短絡又は開放したとき５００ボルト絶縁抵抗計により測定した充電部とアースするおそれのある非充電金属部との間の絶縁抵抗は、０．１ＭΩ以上であること。
　　　ヤ　器具間を接続する電線を有するものにあつては、当該電線が短絡、過電流等の異状を生じたとき動作するヒューズ、過電流保護装置その他の保護装置を設けること。ただし、短絡、過電流等の異状が生じた場合において、部品の燃焼、充電部の露出等の危険が生ずるおそれのないものにあつては、この限りでない。
　　（３）　部品及び附属品
　　　イ　部品又は附属品の定格電圧、定格電流及び許容電流は、これらに加わる最大電圧又はこれらに流れる最大電流以上であること。
ロ　電源電線等は、次に適合すること。
　　　　（イ）　電源電線は、この表に特別に規定するものを除き、別表第一に規定する技術上の基準又は第２項の規定による技術上の基準に適合するものであつて、かつ、次のいずれかに適合すること。
　　　　　ａ　コード又はキャブタイヤケーブルであつて、その断面積が０．７５ｍｍ２以上（信号線にあつては、０．５ｍｍ２以上）のものであること。
　　　　　ｂ　差し込みプラグ（定格電流が３Ａ以下、定格遮断電流が５００Ａ以上のヒューズを有するものに限る。）に附属するコード又はキャブタイヤケーブルであつて、その長さが２ｍ以下、断面積が０．５ｍｍ２以上のものであること。
　　　　　ｃ　定格電流が０．５Ａ以下の器具に使用する金糸コードであつて、その長さが２．５ｍ以下のものであること。
　　　　（ロ）　器具間を接続する電線及び機能上やむを得ず器体の外部に露出する電線は、次のいずれかに適合すること。
　　　　　ａ　次の表の左欄に掲げる接続される回路の電圧の区分ごとに同表の右欄に適合するものであり、かつ、１００Ｎの引張荷重を１５秒間加えたとき、素線の断線、絶縁物の異状等が生じないこと。ただし、電子回路の入出力信号の微小電流回路、地絡電流が１ｍＡ以下（商用周波数以上の周波数において危険が生ずるおそれのない場合にあつては、１ｍＡ以下であることを要しない。）の回路等に使用するものであつて、適切な絶縁被覆を有するものにあつては、この限りでない。
接続される回路の電圧の区分 電線
交流にあつては３０Ｖ以下、直流にあつては４５Ｖ以下 試料２ｍを１時間清水中に浸し、単心のものは導体と大地との間に、多心のものは導体相互間及び導体と大地との間に５００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えるもの
交流にあつては３０Ｖを超え６０Ｖ以下、直流にあつては４５Ｖを超え６０Ｖ以下 試料２ｍを１時間清水中に浸し、単心のものは導体と大地との間に、多心のものは導体相互間及び導体と大地との間に１，０００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えるもの
６０Ｖを超え１５０Ｖ以下 別表第一に規定する技術上の基準又は第２項の規定による技術上の基準に適合するコード若しくはキャブタイヤケーブルであつて、断面積が０．７５ｍｍ２以上のもの又は断面積が０．７５ｍｍ２（手持ち形の部分（コントローラーを含む。）に至る０．５Ａ以下の回路に使用するものにあつては、０．５ｍｍ２）以上であつて、試料２ｍを１時間清水中に浸し、単心のものは導体と大地との間に、多心のものは導体相互間及び導体と大地との間に１，０００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えるもの
１５０Ｖを超え３００Ｖ以下 断面積が０．７５ｍｍ２以上であつて、試料２ｍを１時間清水中に浸し、単心のものは導体と大地との間に、多心のものは導体相互間及び導体と大地との間に１，５００Ｖの交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えるもの
３００Ｖを超えるもの 断面積が０．７５ｍｍ２以上であつて、試料２ｍを１時間清水中に浸し、単心のものは導体と大地との間に、多心のものは導体相互間及び導体と大地との間に回路電圧の２倍に１，０００Ｖを加えた値の交流電圧を加えたとき、連続して１分間これに耐えるもの


　　　　　ｂ　別表第一に規定する技術上の基準又は第２項の規定による技術上の基準に適合するものであつて、その長さが２ｍ以下、断面積が０．５ｍｍ２以上であること（電源供給側の器具の内部に定格電流が３Ａ以下であつて、定格遮断電流が５００Ａ以上のヒューズ又は過負荷保護装置を備えてある場合に限る。）。
　　　ハ　アース線は、次のいずれかであること。
　　　　（イ）　直径が１．６ｍｍの軟銅線又はこれと同等以上の強さ及び太さを有する容易に腐食し難い金属線
　　　　（ロ）　断面積が１．２５ｍｍ２以上の単心コード又は単心キャブタイヤケーブル
　　　　（ハ）　断面積が０．７５ｍｍ２以上の２心コードであつて、その２本の導体を両端でより合わせ、かつ、ろう付け又は圧着したもの
　　　　（ニ）　断面積が０．７５ｍｍ２以上の多心コ一ド（より合わせコードを除く。）又は多心キャブタイヤケーブルの線心の１
　　　ニ　附属する点滅器（線間電圧が交流にあつては３０Ｖ以下、直流にあつては４５Ｖ以下であつて、かつ、１００ｍＡ以下の回路に使用するものであつて、感電、火災等の危険が生ずるおそれのないものを除く。）にあつては、２（１）イ、ロ及びハ並びに（２）ヘ、ト、リ及びヌに規定する技術上の基準に適合すること。この場合において、別表第四附表第二１の開閉試験における負荷の力率は、約１とすることができる。
　　　ホ　附属する開閉器（線間電圧が交流にあつては３０Ｖ以下、直流にあつては４５Ｖ以下であつて、かつ、１００ｍＡ以下の回路に使用するものであつて、感電、火災等の危険が生ずるおそれのないものを除く。）にあつては、３（１）（ホ、リ及びワを除く。）及び（３）（ハ、ホ、ヘ、ト、チ、リ及びタを除く。）に規定する技術上の基準に適合すること。この場合において、別表第四附表第二２の開閉試験における負荷の力率は、約１とすることができる。
　　　ヘ　附属する接続器（線間電圧が交流にあつては３０Ｖ以下、直流にあつては４５Ｖ以下であつて、かつ、１００ｍＡ以下の回路に使用するものであつて、感電、火災等の危険が生ずるおそれのないものを除く。）にあつては６（１）（へ、ト及びチを除く。）及び（３）（ロ、ホ及びルを除く。）に規定する技術上の基準に適合すること。
　　　ト　変圧器及び電圧調整器は、別表第六（１）（リを除く。）並びに（２）イ、ハ、ホ、ヘ、ト、チ、ヌ、タ、ツ及びネに規定する技術上の基準に適合すること。
　　　チ　コンデンサーは、次に適合すること。
　　　　（イ）　次の表の左欄に掲げるコンデンサーの種類に応じ、同表の中欄に掲げる試験箇所ごとにそれぞれ同表の右欄に掲げる試験方法で絶縁耐力を試験したとき、これに耐えること。ただし、電子回路に用いられる場合であつて、短絡することにより危険が生ずるおそれのないものにあつては、この限りでない。
コンデンサーの種類 試験箇所 試験方法
交流用電解コンデンサー（雑音防止用のもの及び絶縁用のものを除く。） 端子相互間 定格電圧の１．２倍の値の交流電圧を連続して２分間、かつ、定格電圧の１．４倍の値の交流電圧を連続して３０秒間加える。
端子を一括したものとアースするおそれのある非充電金属部との間 １，５００Ｖの交流電圧を連続して１分間加える。
直流用電解コンデンサー 端子相互間 定格電圧が２００Ｖ未満のものにあつては、定格電圧の１．２５倍の値の直流電圧を連続して３０秒間加える。
定格電圧が２００Ｖ以上のものにあつては、定格電圧の１．１１倍の値の直流電圧を連続して３０秒間加える。
ケースとアースするおそれのある非充電金属部との間（絶縁形コンデンサーに限る。） 定格電圧が３００Ｖ未満のものにあつては、１，０００Ｖの直流電圧を連続して１分間加える。
定格電圧が３００Ｖ以上のものにあつては、１，５００Ｖの直流電圧を連続して１分間加える。
はく電極コンデンサー（油入コンデンサーを含み、かつ、雑音防止用のもの及び絶縁用のものを除く。） 端子相互間 定格電圧が１，０００Ｖ以下のものにあつては、定格電圧の２．３倍の値の電圧を連続して１分間加える。
定格電圧が１，０００Ｖを超えるものにあつては、定格電圧の２倍の値（２，３００Ｖ未満となる場合は、２，３００Ｖ）の電圧を連続してｌ分間加える。
端子を一括したものとケースとの間及び端子を一括したものとアースするおそれのある非充電金属部との間 定格電圧が１５０Ｖ以下のものにあつては、１，０００Ｖの電圧を連続して１分間加える。
定格電圧が１５０Ｖを超え３００Ｖ以下のものにあつては、１，５００Ｖの電圧を連続して１分間加える。
定格電圧が３００Ｖを超えるものにあつては、定格電圧の２倍に１，０００Ｖを加えた値の電圧を連続して１分間加える。
蒸着電極コンデンサー（雑音防止用のもの及び絶縁用のものを除く。） 端子相互間 定格電圧の１．７５倍の値の電圧を連続して１分間加える。
端子を一括したものとケースとの間及び端子を一括したものとアースするおそれのある非充電金属部との間 定格電圧が１５０Ｖ以下のものにあつては、１，０００Ｖの電圧を連続して１分間加える。
定格電圧が１５０Ｖを超え３００Ｖ以下のものにあつては、１，５００Ｖの電圧を連続して１分間加える。
定格電圧が３００Ｖを超えるものにあつては、定格電圧の２倍に１，０００Ｖを加えた値の電圧を連続して１分間加える。
その他のコンデンサー（雑音防止用のもの及び絶縁用のものを除く。） 端子相互間 定格電圧の２．３倍の値の電圧を連続して１分間加える。
端子を一括したものとケースとの間及び端子を一括したものとアースするおそれのある非充電金属部との間 定格電圧が１５０Ｖ以下のものにあつては、１，０００Ｖの電圧を連続して１分間加える。
定格電圧が１５０Ｖを超えるものにあつては、１，５００Ｖの電圧を連続して１分間加える。
雑音防止用コンデンサー及び絶縁用コンデンサー 端子相互間 充電部相互間に接続するもの 定格電圧の２．３倍の値の電圧を連続して１分間加える。
充電部とアースするおそれのある非充電金属部との間に接続するもの 定格電圧が１５０Ｖ以下のものにあつては、１，０００Ｖの電圧を連続して１分間加える。
定格電圧が１５０Ｖを超えるものにあつては、１，５００Ｖの電圧を連続して１分間加える。
端子を一括したものとケースとの間（絶縁用コンデンサーに限る。）及び端子を一括したものとアースするおそれのある非充電金属部との間 定格電圧が１５０Ｖ以下のものにあつては、１，０００Ｖの電圧を連続して１分間加える。
定格電圧が１５０Ｖを超えるものにあつては、１，５００Ｖの電圧を連続して１分間加える。
（備考）　試験方法の欄中、単に電圧とは、コンデンサーが接続される回路の電圧が、交流のものにあつては交流電圧、直流のものにあつては直流電圧とする。


　　　　（ロ）　機器の交流側電源回路に使用するコンデンサーは、次のａ及びｂに規定する試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　　ａ　絶縁抵抗試験
　　　　　　（ａ）　紙コンデンサー又は金属化紙コンデンサーであつて、公称静電容量が０．１μＦ以下のものにあつては、コンデンサーの端子相互間に次の表に掲げる直流電圧を連続して１分間加えたのちに測定した絶縁抵抗が、１，０００ＭΩ以上であること。
コンデンサーの使用される回路電圧（Ｖ） 直流電圧（Ｖ）
５０以下 ２５０
５０を超えるもの ５００


　　　　　　（ｂ）　紙コンデンサー又は金属化紙コンデンサーであつて、公称静電容量が０．１μＦを超え０．４７μＦ以下のものにあつては、μＦで表した公称静電容量の値に、コンデンサーの端子相互間に（ａ）の表に掲げる直流電圧を連続して１分間加えたのちに測定したＭΩで表した絶縁抵抗の値を乗じて得た値が、１００以上であること。
　　　　　　（ｃ）　紙コンデンサー及び金属化紙コンデンサー以外のコンデンサーであつて、公称静電容量が０．４７μＦ以下のものにあつては、コンデンサーの端子相互間に（ａ）の表に掲げる直流電圧を連続して１分間加えたのちに測定した絶縁抵抗が、２，０００ＭΩ以上であること。
　　　　　　（ｄ）　電解コンデンサーにあつては、端子を一括したものと取付け金具との間に５００Ｖの直流電圧を連続して１分間加えたのちに測定した絶縁抵抗が、１０ＭΩ以上であること。
　　　　　　（ｅ）　電解コンデンサー以外のコンデンサーにあつては、端子を一括したものとケース又は取付け金具との間に５００Ｖの直流電圧を連続して１分間加えたのちに測定した絶縁抵抗が、１，０００ＭΩをコンデンサーの端子の数で除して得た値以上であること。
　　　　　ｂ　耐湿絶縁
　　　　　　試験コンデンサーを４０℃±２℃、相対湿度９０％以上９８％以下の状態に８時間保持したのち、室内に１６時間放置する操作を５回繰り返したのちに（イ）及び（ロ）ａに規定する試験を行つたとき、これに適合すること。この場合において、（ロ）ａで規定する絶縁抵抗の値は、１／２とすることができる。
　　　　（ハ）　コンデンサーの外部端子の空間距離（沿面距離を含む。）は、次の表の左欄に掲げる線間電圧又は対地電圧ごとに同表の右欄に掲げる値以上であること。ただし、絶縁変圧器の２次側の回路、整流後の回路等の構造上やむを得ない部分であつて、（２）タ（イ）、（ロ）及び（ハ）の試験を行つたとき、これに適合するものにあつては、この限りでない。
線間電圧又は対地電圧（Ｖ） 空間距離（沿面距離を含む。）（ｍｍ）
極性が異なる充電部間 充電部とアースするおそれのある非充電金属部との間
固定している部分であつて、じんあいが侵入し難く、かつ、金属粉が付着し難い箇所 その他の箇所 固定している部分であつて、じんあいが侵入し難く、かつ、金属粉が付着し難い箇所 その他の箇所
５０以下 １ １．２ １ １
５０を超え１５０以下 １．５ ２ １．５ １．５
１５０を超え３００以下 ２ ２．５ ２ ２
３００を超え６００以下 ３ ４ ３ ４
６００を超え１，０００以下 ４ ５ ４ ５
１，０００を超え１，５００以下 ６ ６ ６ ６
１，５００を超え２，０００以下 ７ ７ ７ ７
２，０００を超え３，０００以下 １０ １０ １０ １０
３，０００を超え４，０００以下 １３ １３ １３ １３
４，０００を超え５，０００以下 ２０ ２０ ２０ ２０
５，０００を超え６，０００以下 ２５ ２５ ２５ ２５
６，０００を超え７，０００以下 ３０ ３０ ３０ ３０
７，０００を超え１２，０００以下 ４０ ４０ ４０ ４０
１２，０００を超えるもの ５０ ５０ ５０ ５０


（４）　雑音の強さ
発生する雑音の強さは、次に適合すること。
イ　雑音電力は、吸収クランプで測定したとき、周波数が３０ＭＨｚ以上３００ＭＨｚ以下の範囲において、５５ｄＢ以下であること。この場合において、ｄＢは１ｐＷを０ｄＢとして算出した値とする。
ロ　雑音端子電圧は、一線対地間を測定したとき、次に適合すること。
（イ）　連続性雑音端子電圧は、次の表の左欄に掲げる周波数範囲ごとに同表の右欄に掲げる値以下であること。この場合において、ｄＢは、１μＶを０ｄＢとして算出した値とする。（以下（ロ）において同じ。）
周波数範囲 連続性雑音端子電圧（ｄＢ）
器具の電源端子 半導体素子内蔵の制御装置
電源端子 負荷端子 補助端子
５２６．５ｋＨｚ以上５ＭＨｚ以下 ５６ ５６ ７４ ７４
５ＭＨｚを超え３０ＭＨｚ以下 ６０ ６０ ７４ ７４
（ロ）　不連続性雑音端子電圧は、（イ）の表に掲げる値に、次の表の左欄に掲げるクリック率ごとに同表の右欄に掲げる補正値を加えた値以下であること。
クリック率（回／分） 補正値（ｄＢ） 　
０．２未満 ４４
０．２以上３０以下 ２０ｌｏｇ１０（３０／ｎ）
３０を超えるもの ０
（備考）　ｎは、クリック率とし、その単位は、回／分とする。
（５）　表示
附表第七に規定する表示の方式により表示すること。

２　点滅器（電磁開閉器操作用スイッチを除く。）
　　（１）　構造
　　　イ　定格電流が１５Ａをこえるものにあつては、街灯スイッチを除き、ヒューズ取付け端子がないこと。
　　　ロ　電線接続端子は、次に適合すること。
　　　　（イ）　端子ねじの呼び径は、次の表に掲げる値以上であること。
定格電流（Ａ） 端子ねじの呼び径（ｍｍ）
頭部で締め付けるもの及び引締め型のもの １本のねじの先端で押し締めるもの ２本以上のねじの先端で押し締めるもの
７以下 ３．５（３） ３（２．５） ３（２．５）
７を超え１０以下 ３．５（３） ３．５（３） ３（２．５）
１０を超え１５以下 ３．５ ３．５ ３．５（３）
１５を超え２０以下 ４ ４ ３．５
２０を超えるもの ４．５ ４．５ ４
（備考）　かつこ内の数値は、コードを接続するもの及び機械器具に組み込まれるものに適用する。


　　　　（ロ）　電線を容易に、かつ、確実に接続できること。
　　　　（ハ）　電線を端子ねじの頭部で直接に締め付けるものの端子ねじは、次に適合すること。
　　　　　ａ　機械器具に組み込まれるものは、なべ小ねじ、丸平小ねじ又はこれらと同等以上の締付け効果を有するものであること。
　　　　　ｂ　ａに掲げるもの以外のものは、大頭丸平小ねじ又はこれと同等以上の締付け効果を有するものであること。
　　　　　ｃ　端子ねじの頭部で覆われる端子金具の面積は、それぞれのねじの頭部の面積以上であること。
　　　ハ　ヒューズ又はヒューズ抵抗器を取り付けるものにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　ヒューズを容易に、かつ、確実に取り付けることができること。
　　　　（ロ）　非包装ヒューズを取り付ける端子にあつては、皿形座金その他のヒューズを容易に入れることができる座金を有すること。
　　　　（ハ）　非包装ヒューズの可溶体の中心線と器体との間の空間距離は、４ｍｍ以上であること。
　　　　（ニ）　ヒューズ締付けねじの呼び径およびねじに附属する皿形座金の底面の直径は、次の表に掲げる値であること。
定格電流（Ａ） ヒューズ締付けねじの呼び径（ｍｍ） 皿形座金の底面の直径（ｍｍ）
７以下 ３以上３．５未満 ６以上
３．５以上 ６．５以上
７を超え１５以下 ３．５以上４未満 ６．５以上
４以上 ７．５以上
１５を超え２０以下 ４以上４．５未満 ７．５以上
４．５以上５未満 ９以上
５以上 １０以上
２０を超えるもの ４．５以上５未満 ９以上
５以上 １０以上


　　　　（ホ）　皿形座金を使用するものにあつては、ヒューズ取付け面の大きさは、（ニ）の表に掲げる皿形座金の底面の直径の値以上であること。
　　　　（ヘ）　ヒューズ締付けねじの中心間距離は、糸ヒューズを取り付けるものにあつては２０ｍｍ以上、その他のものにあつては別表第三に規定する技術上の基準に適合するヒューズを取り付けることができるものであること。
　　　　（ト）　ヒューズの取付け部の近傍又は器具の銘板に定格電流を容易に消えない方法で表示すること。ただし、取り換えることのできないヒューズにあつては、この限りでない。
　　　　（チ）　ヒューズ抵抗器の発熱により、その周囲の充てん物、プリント基板等が炭化又はガス化し、発火するおそれのないこと。
　　　ニ　リモートコントロールリレーにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　開閉部にじんあいが侵入するおそれのないこと。
　　　　（ロ）　口出し線は、次に適合すること。
　　　　　ａ　主回路用口出し線は、別表第一に規定する技術上の基準又は第２項の規定による技術上の基準に適合する絶縁電線（屋外用ビニル絶縁電線を除く。）であつて、その断面積が２ｍｍ２以上のものであること。
　　　　　ｂ　操作回路用口出し線は、被覆した電線（導体がより線のものに限る。）であつて、その断面積が０．５ｍｍ２以上のものであること。
　　　　（ハ）　電磁石に調整用ねじを有するものにあつては、調整ねじは、ゆるみ止めを施してあること。
　　　　（ニ）　開閉の操作をするときのほかは、操作用電磁コイルに通電する必要がないこと。
　　　ホ　タイムスイッチにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　時限のセットが容易かつ確実であること。
　　　　（ロ）　表示灯または表示器を内蔵するものにあつては、これらにより機能を害されないこと。
　　　　（ハ）　合成樹脂の外かくを有するものにあつては、その外かくの外面の９ｃｍ２以上の正方形の平面部分（外かくに９ｃｍ２以上の正方形の平面部分を有しないものにあつては、原厚のまま一辺の長さが３ｃｍの正方形に切り取つた試験片。以下ホにおいて同じ。）を水平面に対して約４５°に傾斜させた状態において当該平面部分の中央部に、ノズルの内径が０．５ｍｍのガスバーナーの空気口を閉じた状態で燃焼させた長さ約２０ｍｍの炎の先端を垂直下から５秒間あて炎を取り去つたとき、燃焼しないものであること。
　　　へ　街灯スイッチにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　口出し線を有するものにあつては、口出し線は、別表第一に規定する技術上の基準又は第２項の規定による技術上の基準に適合する絶縁電線（屋外用ビニル絶縁電線を除く。）であつて、断面積が０．９ｍｍ２以上で、かつ、有効長さが１５ｃｍ以上のものであること。
　　　　（ロ）　金属製のふたまたは箱の電線の貫通孔には、磁器または耐候性の絶縁ブッシングを取り付けること。
　　　　（ハ）　とつ手の出口と充電部との間の沿面距離は、１０ｍｍ以上であること。
　　　　（ニ）　極性が異なる充電部間および充電部とアースするおそれのある非充電金属部または人が触れるおそれのある非金属部との間の空間距離は６ｍｍ以上、沿面距離は１０ｍｍ以上であること。
　　　　（ホ）　造営材に取り付けた場合における造営材と台の裏面との間げきは、４ｍｍ以上であること。ただし、金属箱に収めたものにあつては、この限りでない。
　　　ト　光電式自動点滅器にあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　口出し線を有するものにあつては、口出し線は、別表第一に規定する技術上の基準又は第２項の規定による技術上の基準に適合する絶縁電線（屋外用ビニル絶縁電線を除く。）であつて、断面積が０．９ｍｍ２以上で、かつ、有効長さが１５ｃｍ以上であること。
　　　　（ロ）　点滅機構部と受台との間に接続部を有するものにあつては、接続部は、６（１）ニに規定する技術上の基準に適合すること。
　　（２）　性能
　　　イ　端子部の強度
　　　　附表第一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ロ　外かくの強度
　　　　（イ）　床上に置いて使用するものであつて、人が踏むおそれのあるものにあつては、試験品を厚さが１０ｍｍ以上の表面が平らな木台の上に通常の使用状態に置き、底面の形状が正方形で、その１辺の長さが１００ｍｍ、質量が６０ｋｇのおもりを上部に１分間置いたとき、各部にひび、割れその他の異状が生じないこと。
　　　　（ロ）　中間スイッチ、ペンダントスイッチその他これらに類する器具（機械器具に組み込まれるものを除く。）であつて、通常コードを接続して使用するものにあつては、平面が鉛直となるように固定した厚さが２０ｍｍ以上で短辺の長さが５０ｃｍ以上の表面が平らな堅木の木板の中央部に、その器具に、長さが１ｍで、かつ、その定格電流に応じて次の表に示す太さのコードを取り付け、器具を高さ１ｍから振子状に３回自然に落としたとき、危険を生ずるおそれのある破損が生じないこと。この場合において、試験品は、毎回異なる面があたるように行うものとする。
器具の定格電流（Ａ） ７以下 ７を超え１０以下 １０を超え１５以下 １５を超え２０以下 ２０を超えるもの
コードの太さ（ｍｍ２） ０．７５ １．２５ ２ ３．５ ５．５


　　　　（ハ）　タイムスイッチにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　床上（卓上を含む。）に置いて使用するものにあつては、試験品を厚さが１０ｍｍ以上の表面が平らな木台の上に通常の使用状態に置き、試験品上１ｍの高さから直径が２０．６４ｍｍで質量が約３６ｇの鋼球をその上に垂直に落としたとき、危険を生ずるおそれのある破損が生じないこと。
　　　　　ｂ　コンセントに本体をじかにさし込んで使用するもの又は壁、柱等に引つかけて使用するものにあつては、試験品を水平に置いた厚さ２０ｍｍ以上で短辺が５０ｃｍ以上の長方形の表面が平らな堅木の木板の中央部に７０ｃｍの高さから垂直に３回落としたとき、危険を生ずるおそれのある破損が生じないこと。
　　　ハ　引張強度
　　　　（イ）　引きひもを使用して開閉操作をするものにあつては、器体と引きひも（引きひもの取換えができるものにあつては、引きひもの取付け部）との間に７０Ｎの引張荷重を１分間加えたとき、各部に異状が生じないこと。
　　　　（ロ）　口出し線を有するリモートコントロールリレーにあつては、器体と主回路用口出し線との間に５０Ｎの引張荷重を、器体と操作回路用口出し線との間に２０Ｎの引張荷重をそれぞれ１分間加えたとき、各部に異状が生じないこと。この場合において、引張荷重は、口出し線１本ごとに加えなければならない。
　　　　（ハ）　口出し線を有する光電式自動点滅器にあつては、器体（点滅機構部と受台との間に接続部を有するものにあつては、受台）と口出し線との間に３０Ｎの引張荷重を１５秒間加えたとき、各部に異状が生じないこと。この場合において、引張荷重は、口出し線１本ごとに加えなければならない。
　　　ニ　耐熱性能
　　　　屋外用のものであつて、外かくに合成樹脂成型品を使用するものにあつては、８０℃±３℃の空気中に１時間放置したとき、各部にゆるみ、ふくれ、ひび、割れ、変形その他の異状が生じないこと。この場合において、光電式自動点滅器にあつては、透光性を必要とするカバーを取りはずした状態で試験を行わなければならない。
　　　ホ　電圧動作特性
　　　　リモートコントロールリレーにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　操作用電磁コイルにその定格電圧の１２０％に等しい電圧を１分間加えたとき、各部に異状が生じないこと。
　　　　（ロ）　操作用電磁コイルの定格電圧に８０％に等しい電圧を加えて操作したとき、開閉の操作に支障がないこと。
　　　へ　開閉性能
　　　　（イ）　光電式自動点滅器にあつては、附表第二３の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ロ）　電子応用機械器具に組み込まれるものにあつては、附表第二４の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　　（ハ）　（イ）及び（ロ）に掲げるもの以外のものにあつては、附表第二１の試験を行つたとき、これに適合すること。
　　　ト　温度上昇
　　　　へに規定する試験の後において、附表第三１の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　チ　異常温度上昇
　　　　リモートコントロールリレーであつて、開閉操作中連続して操作用電磁コイルに電流を通じる構造のものにあつては、操作用電磁コイルにその定格電圧の１２０％に等しい電圧を加え各部の温度上昇がほぼ一定となつた時または操作用電磁コイルが焼損して断線した時の熱電温度計法により測定した外面の温度上昇は、１１０Ｋ以下であること。
　　　リ　絶縁性能
　　　　トに規定する試験の直後において、附表第四の試験を行なつたとき、これに適合すること。ただし、絶縁変圧器の２次側の回路であつて、電圧が３０Ｖ以下の部分にあつては、この限りでない。
　　　ヌ　短絡しや断性能
　　　　非包装ヒューズの取付け部を有するものにあつては、リに規定する試験の後において、附表第五の試験を行なつたとき、これに適合すること。 ３　開閉器（ミシン用コントローラーを除く。）および電磁開閉器操作用スイッチ（以下別表第四において「開閉器等」という。）
　　（１）　構造
　　　イ　主回路の電線端子部は、次に適合すること。
　　　　（イ）　電線を容易に、かつ、確実に接続できること。
　　　　（ロ）　ねじで電線を直接に取り付ける構造のものにあつては、次に適合すること。
ａ　次の表に掲げる電線を容易に、かつ、確実に接続できること。この場合において、定格電流が２０Ａをこえるものにあつては、電線の先端を環状に曲げずに接続することができなければならない。
定格電流（Ａ） 電線 　
単線（直径　ｍｍ） より線（断面積　ｍｍ２）
１５以下 １．６（２．０） ―
１５を超え２０以下 １．６及び２．０
（２．０、２．６及び３．２）		 ２．０及び５．５
２０を超え３０以下 ２．０及び２．６
（２．６及び３．２）		 ３．５及び８．０
（１４）
３０を超え５０以下 ― ８．０及び１４．０
（１４．０及び２２．０）
５０を超え６０以下 ― ８．０、１４．０及び２２．０
（１４．０、２２．０及び３８．０）
６０を超え７５以下 ― １４．０、２２．０及３０．０
（２２．０、３８．０及び５０．０）
７５を超えるもの ― ２２．０、３０．０及び３８．０
（３８．０、５０．０及び６０．０）
（備考）　かつこ内の数値は、Ａｌ及びＡｌ―Ｃｕの文字を表示したものに適用する。
ｂ　端子ねじの呼び径は、次の表に掲げる値以上であること。
定格電流（Ａ） 端子ねじの呼び径（ｍｍ）
頭部で締め付けるもの及び引締め型のもの １本のねじの先端で押し締めるもの ２本以上のねじの先端で押し締めるもの
７以下 ３．５（３） ３（２．５） ３（２．５）
７を超え１０以下 ３．５（３） ３．５（３） ３（２．５）
１０を超え１５以下 ３．５ ３．５ ３．５（３）
１５を超え２０以下 ４ ４ ３．５
２０を超え３０以下 ４．５ ４．５ ４
３０を超え５０以下 ５ ５ ４．５
５０を超え７５以下 ６ ６ ５
７５を超えるもの ８ ８ ６
（備考）　括弧内の数値は、コードを接続するもの及び機械器具に組み込まれるものに適用する。
ｃ　大頭丸平小ねじを使用するものにあつては、端子ねじの頭部でおおわれる端子金具の面積は、大頭丸平小ねじの頭部の面積以上であること。


　　　　（ハ）　圧着端子、銅管端子または銅帯を取り付けるものにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　端子ねじの呼び径は、（イ）ｂによること。
　　　　　ｂ　圧着端子、銅管端子または銅帯を容易に、かつ、確実に接続できること。
　　　　（ニ）　プラグイン式のものにあつては、接続部の接触が確実で、かつ、通常の使用状態において取付けがゆるむおそれのないこと。
　　　ロ　ヒューズを取り付けるものにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　ヒューズ取付け部は、別表第三に規定する技術上の基準に適合するヒューズを容易に、かつ、確実に取り付けることができること。
　　　　（ロ）　非包装ヒューズを取り付ける構造のものにあつては、次に適合すること。
ａ　取付け部の寸法は、次の表に掲げるとおりとする。
定格電流（Ａ） 取付け部の寸法（ｍｍ）
ヒューズ締付けねじの呼び径の最小値 ヒューズ取付け面の幅の最小値
１５以下 ３．５ １０
１５を超え２０以下 ４ １０
２０を超え３０以下 ４．５ １２
３０を超え６０以下 ５ １６
６０を超えるもの ６ ２０
ｂ　カバー付ナイフスイッチ及び箱開閉器（カバー付スイッチを含む。）にあつては、閉路の状態でふたを開けることができず、又はふたを開けるときは自動的に開路の状態となり、かつ、ふたを開けた状態でとつ手等により閉路ができないこと。ただし、カバー付ナイフスイッチ又はカバー付スイッチであつて、ふたを開けた状態で閉路してはならない旨を表示してあるものにあつては、この限りでない。
ｃ　ヒューズをねじ止めするものにあつては、皿形座金その他のヒューズを容易に入れることができる座金を有すること。


　　　ハ　極数が２以上のものにあつては、各極（極数が３以上のものにあつては、接地側の極以外の極）を同時に開閉できること。ただし、個別引きはずし機構を有する配線用しや断器を自動しや断する場合は、この限りでない。
　　　ニ　箱入りまたはカバー付のものにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　ふたをあけずに開閉できること。ただし、ふたに開閉接触子を取り付けたものにあつては、この限りでない。
　　　　（ロ）　ふたを開閉するとき屈曲するおそれのあるリード線は、可撓性を有し、かつ、ビニルチューブその他の丈夫で絶縁性のあるものに納めてあること。
　　　　（ハ）　電線管に直接接続して使用する場合を除き、電線の貫通孔は、電線を損傷するおそれがなく、かつ、金属製のふたまたは箱の電線の貫通孔には絶縁ブッシングを取り付けてあること。
　　　ホ　定格電圧が１５０Ｖを超えるものの金属製のふた又は箱は、アース線を取り付けやすい箇所にアース端子があること。ただし、機械器具に組み込まれるものにあつては、この限りでない。
　　　ヘ　ヒューズ以外の短絡保護装置を有するものおよび漏電引きはずし装置を有するものの引きはずし機構は、投入用のつまみまたは押しボタンを投入位置に押えることにより引きはずし動作が妨げられないこと。
　　　ト　過電流引きはずし装置または漏電引きはずし装置を有するものであつて、使用者が動作電流を調整できるものにあつては、調整目盛があること。
　　　チ　ヒューズ以外の短絡保護装置を有するものであつて、排気孔を有するものにあつては、排気孔の大きさは、直径が５ｍｍの球が貫通しない大きさであること。
　　　リ　カットアウトスイッチにあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　つめ付ヒューズを使用するものにあつては、開閉接触部の寸法は、次の表に掲げる値以上であること。
定格電流（Ａ） 開閉接触部の寸法（ｍｍ）
刃の公称厚さ 刃受けの公称厚さ
１５以下 １．２ ０．５
１５をこえ３０以下 １．６ ０．８
３０をこえ６０以下 ２．０ １．４
６０をこえるもの ２．６ １．８


　　　　（ロ）　ふたは、次に適合すること。
　　　　　ａ　外側に引き輪またはとつ手があること。
　　　　　ｂ　ケースまたは台から容易に脱落しないこと。
　　　　　ｃ　１５０°以上開くこと。ただし、ケースまたは台から取りはずしができるものにあつては、この限りでない。
　　　　　ｄ　内側にヒュ一ズ取付け部があり、かつ、開いたときヒューズ取付け部が回路から離れること。
　　　　（ハ）　閉路の状態において極性が異る充電部間には、絶縁隔壁があること。ただし、包装ヒューズを取り付けるものにあつては、この限りでない。
　　　ヌ　極性が異なる充電部相互間及び充電部とアースするおそれのある非充電金属部又は人が触れるおそれのある非金属部の表面との間の空間距離及び沿面距離は、次の表に掲げる値以上であること。ただし、絶縁変圧器の２次側の回路、整流後の回路等の構造上やむを得ない部分であつて、次の試験を行つたとき、これに適合するものにあつては、この限りでない。
　　　　（イ）　極性が異なる充電部相互間を短絡した場合に、短絡回路に接続された部品が燃焼しないこと。ただし、当該回路に接続されている一の部品が燃焼した場合において他の部品が燃焼するおそれのないものにあつては、この限りでない。
　　　　（ロ）　極性が異なる充電部相互間又は充電部と人が触れるおそれのある非充電金属部との間を接続した場合に、その非充電金属部又は露出する充電部が次のいずれかに適合すること。
　　　　　ａ　対地電圧及び線間電圧が交流にあつては３０Ｖ以下、直流にあつては４５Ｖ以下であること。
　　　　　ｂ　１ＫΩの抵抗を大地との間及び線間並びに非充電金属部と充電部との間に接続したとき、当該抵抗に流れる電流は、商用周波数以上の周波数において感電の危険が生ずるおそれのない場合を除き、１ｍＡ以下であること。
　　　　（ハ）　（イ）の試験の後に５００ボルト絶縁抵抗計により測定した充電部（対地電圧及び線間電圧が交流にあつては３０Ｖ以下、直流にあつては４５Ｖ以下のもの並びに１ＫΩの抵抗を大地との間及び線間に接続した場合に当該抵抗に流れる電流が１ｍＡ以下（商用周波数以上の周波数において、感電の危険が生ずるおそれのない場合は、１ｍＡ以下であることを要しない。）のものを除く。）と人が触れるおそれのある非充電金属部との間の絶縁抵抗は、０．１ＭΩ以上であること。
定格電流 空間距離（ｍｍ） 沿面距離（ｍｍ）
極性が異なる充電部相互間 充電部とアースするおそれのある非充電金属部又は人が触れるおそれのある非金属部の表面との間 極性が異なる充電部相互間 充電部とアースするおそれのある非充電金属部又は人が触れるおそれのある非金属部の表面との間
端子部 端子部以外の固定している部分であつて、金属粉が付着し難い箇所 その他の箇所 端子部 端子部以外の固定している部分であつて、金属粉が付着し難い箇所 その他の箇所 端子部 端子部以外の固定している部分であつて、金属粉が付着し難い箇所 その他の箇所 端子部 端子部以外の固定している部分であつて、金属粉が付着し難い箇所 その他の箇所
１５Ａ以上のもの ４ ４ ４ ４ ４ ４ ６ ６ ６ ６ ６ ６
１５Ａ未満のもの 機械器具に組み込まれるものであつて定格電圧が１５０Ｖ以下のもの ３ １．５ ２．５ ２．５ １．５ ２ ３ １．５ ２．５ ２．５ １．５ ２
その他のもの ３ １．５ ３ ３ １．５ ３ ３ １．５ ３ ３ １．５ ３
（備考）
１　空間距離は、器具の外面にあつては３０Ｎ、器具の内部にあつては２Ｎの力を距離が最も小さくなるように加えて測定したときの距離とする。
２　外郭のつき合わせ面の間げきが０．３ｍｍ以下のものにあつては、充電部と人が触れるおそれのある非金属部の表面との間の空間距離及び沿面距離は、１．５ｍｍ以上とすることができる。ただし、造営材（分電盤を含む。）に取り付けるものの取付け面を除く。
３　定格電流が１５Ａ以上のものであつて、ふた又は外郭を使用者が開けることのできない構造のものの端子部以外の箇所にあつては、沿面距離を４ｍｍ以上とすることができる。
４　線間電圧又は対地電圧が１５Ｖ以下の部分であつて、耐湿性の絶縁被膜を有するものにあつては、その空間距離及び沿面距離は、０．５ｍｍ以上とすることができる。


　　　ル　削除
　　　　（イ）　寸法は、次の表に掲げるとおりとする。
定格電流（Ａ） 寸法（ｍｍ）
アークが出る部分の極性が異る充電部間の空間距離及び沿面距離の最小値 アークが出ない部分の極性が異る充電部間の空間距離及び沿面距離の最小値 遮断距離の最小値 充電部と側面との間の垂直距離 刃の幅の最小値 刃の公称厚さの最小値 刃受け座、ヒンジクリップ座及び端子座の幅の最小値 刃受け座、ヒンジクリップ座及び端子座の公称厚さの最小値 刃受け及びヒンジクリップの幅の最小値 刃受け及びヒンジクリップの公称厚さの最小値 充電部とアースするおそれのある非充電金属部との沿面距離の最小値
折曲げ刃受け 植込み刃受け
１５以下 ２５ ２０ ２０ ４．５ １０ １．６ １０ ３ ６ １０ １．２ １０
１５を超え３０以下 ３０（２５） ２０ ２５（２０） ４．５ １３ ２ １２ ３ ６ １３ １．４ １０
３０を超え６０以下 ３５（３０） ２０ ３０（２５） ４．５ １６ ２．６ １４ ３ ６ １６ １．６ １０
６０を超えるもの ４０ ２０ ３５ ４．５ ２０ ３．２ １８ ４ ８ ２０ ２ １０
（備考）　かつこ内の数値は、定格電圧が１５０Ｖ以下のものに適用する。


　　　　（ロ）　とつ手は、クロスバーに取り付け、かつ、とつ手を持つたとき充電部に手が触れ難いこと。
　　　ヲ　漏電遮断器にあつては、次に適合すること。
　　　　（イ）　定格感度電流は、１Ａ以下であること。
　　　　（ロ）　テスト装置を有するものにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　テスト装置は、押しボタン等の自動復帰式のものであること。
　　　　　ｂ　テスト装置を操作したとき、被保護器のフレームに接続される端子は、充電しないこと。
　　　　（ハ）　端子又はその近傍の器体の外面の見やすい箇所に電源側端子及び負荷側端子の別を表示してあること。ただし、端子に電源及び負荷のいずれを接続した場合においても正常な開閉動作が行えるものにあつては、この限りでない。
　　　　（ニ）　中性線欠相保護機能付きのものであつて、中性線に接続する口出し線を有するものにあつては、口出し線又はその近傍の器体の外面の見やすい箇所に容易に消えない方法で中性線に接続する旨の表示を付してあること。
　　（２）　定格
　　　包装ヒユーズ以外の短絡保護装置を有するものであつて定格しや断電流を表示するものの定格しや断電流及び定格コード保護電流を表示するものの定格コード保護電流は、１，０００Ａ、１，５００Ａ、２，５００Ａ、５，０００Ａ、７，５００Ａ、１０，０００Ａ、１４，０００Ａ、１８，０００Ａ、２２，０００Ａ、２５，０００Ａ、３０，０００Ａ、３５，０００Ａ、４２，０００Ａ、５０，０００Ａ又は５０，０００Ａを超える５，０００Ａごとの値であること。
　　（３）　性能
　　　イ　試験の順序
　　　　ヘからカまでに規定する試験は、同一試験品について行なうものとし、その順序は、ヘ、ト、チ、リ、ヌ、ワ、ル、ヲ、ト（開閉後の過電流引外し特性（イ）ａ２００％引外しに限る。）、チ、カの順（これらの試験のうち一部を行なわなくてよい場合にあつては、その試験を除いた順）とする。
　　　ロ　端子部の強度
　　　　附表第一の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ハ　外郭の強度
　　　　（イ）　カバー付ナイフスイッチ及び箱開閉器（カバー付スイッチを含む。以下ハにおいて同じ。）にあつては、試験品を厚さが１０ｍｍ以上の表面が平らな木台の上に置き、カバー付ナイフスイッチにあつては直径が２０．６４ｍｍで質量が約３６ｇの鋼球を、箱開閉器にあつては直径が２３．８ｍｍで質量が約５５ｇの鋼球を試験品上１ｍの高さから垂直に落としたとき、破損しないこと。
　　　　（ロ）　コンセントに本体をじかに差し込んで使用するものにあつては、試験品を水平に置いた厚さが２０ｍｍで短辺の長さが５０ｃｍ以上の表面が平らな長方形の木板の中央部に７０ｃｍの高さから３回落としたとき、危険を生ずるおそれのある破損が生じないこと。
　　　ニ　巻取機構の性能
　　　　電源電線を収納する巻取機構を有するものにあつては、電源電線を引き出し、収納する操作を毎分約５０ｍの速さで連続して１，０００回行つたとき、当該電源電線の素線の断線率が３０％以下であり、かつ、各部に異状が生じないこと。
　　　ホ　耐熱性能
　　　　（イ）　屋外用のものであつて、外かくに合成樹脂成型品を使用するものにあつては、８０℃±３℃の空気中に１時間放置したとき、各部にゆるみ、ふくれ、ひび、割れ、変形その他の異状が生じないこと。
　　　　（ロ）　カットアウトスイッチにあつては、ヒューズの周囲にあつては２００℃±３℃（定格電流が１５Ａ以下のものにあつては、１５０℃±３℃）、その他の部分にあつては１５０℃±３℃（定格電流が１５Ａ以下のものにあつては、１００℃±３℃）の空気中に１時間放置したとき、各部にゆるみ、ふくれ、ひび、割れ、変形その他の異状が生じないこと。
　　　ヘ　越流性能
　　　　過電流引きはずし装置およびヒューズ以外の短絡保護装置を有するものであつて、定格電流（適用電動機容量の全負荷電流を除く。）が５０Ａ以下のものにあつては、次に掲げる試験方法により試験を行なつたとき、自動的にしや断せず、または接点が溶着しないこと。
　　　　（イ）　点灯状態における電流が定格電流にほぼ等しくなるように定格電圧が１００Ｖで定格消費電力が２００Ｗのタングステン電球を試験品の負荷側（単相３線式のものにあつては、負荷側の中性線と１の電圧側電線）に接続すること。この場合において、電流を調整するために必要な限度で定格消費電力が２００Ｗ以下の電球を使用することができる。
　　　　（ロ）　試験品の電源側端子における無負荷電圧は、１００Ｖ以上１０５Ｖ以下とする。
　　　　（ハ）　定格電流に等しい電流を通じたときの電源側端子における電圧降下は、無負荷時における電源側端子の電圧の５％以下とすること。
　　　　（ニ）　試験品に接続したタングステン電球を同時に点灯し、２秒後に開路し、次に２分間自然冷却する操作を連続して３回行なうこと。
　　　　（ホ）　個別引きはずし機構を有する配線用しや断器にあつては、各極ごとに試験を行なうこと。
　　　　（ヘ）　周囲温度は、室温とすること。
　　　ト　過電流引きはずし特性
　　　　過電流引きはずし装置を有するものにあつては、通常の使用状態に取り付け、附表第一２の表に掲げる太さの絶縁電線であつて長さが１．０ｍ以上のもので電源に接続したとき、次に適合すること。この場合において、操作回路を有するものにあつては、操作回路に定格操作回路電圧に等しい電圧を加えなければならない。
　　　　（イ）　定格電流（適用電動機容量の全負荷電流を除く。）または定格しや断電流を表示するものにあつては、周囲温度が４０℃±２℃（２５℃の周囲温度を表示するものにあつては、２５℃±２℃）の状態において、次に適合すること。
　　　　　ａ　定格電流の２００％に等しい電流を通じたとき、次の表に掲げる動作時間内に自動的に動作すること。この場合において、極数が２以上のものにあつては、各極（過電流引きはずし素子を有しない極を除く。）ごとに電流を通じなければならない。
ａ　定格電流の２００％に等しい電流を通じたとき、次の表に掲げる動作時間内に自動的に動作すること。この場合において、極数が２以上のものにあつては、各極（過電流引きはずし素子を有しない極を除く。）ごとに電流を通じなければならない。
定格電流（Ａ） 動作時間（分）
３０以下 ２
３０をこえ５０以下 ４
５０をこえるもの ６
ｂ　定格電流の１２５％に等しい電流を通じたとき、次の表に掲げる動作時間内に自動的に動作すること。この場合において、極数が２以上のものにあつてはそれぞれの極に同時に電流を通じ、個別引きはずし機構を有する配線用しや断器にあつてはそれぞれの極ごとに電流を通じなければならない。
定格電流（Ａ） 動作時間（分）
３０以下 ６０
３０をこえ５０以下 ６０
５０をこえるもの １２０
ｃ　定格電流に等しい電流を各部の温度上昇がほぼ一定となるまで通じたとき、過電流引きはずし装置が動作しないこと。


　　　　（ロ）　適用電動機容量を表示するものにあつては、周囲温度が４０℃±２℃の状態において、次に適合すること。
　　　　　ａ　過電流引きはずし装置の定格電流の５００％に等しい電流を通じたとき、３秒以上４５秒以下で開路すること。
　　　　　ｂ　過電流引きはずし装置の定格電流に等しい電流を各部の温度上昇がほぼ一定となるまで通じた後、過電流引きはずし装置の定格電流の２００％に等しい電流を通じたとき、４分以内に開路すること。
　　　　　ｃ　過電流引きはずし装置の定格電流に等しい電流を各部の温度上昇がほぼ一定となるまで通じた後、過電流引きはずし装置の定格電流の１２５％に等しい電流を通じたとき、６０分以内に開路すること。
　　　チ　漏電引きはずし特性漏電引きはずし装置を有するものにあつては、通常の使用状態に取り付け、室温において、次に適合すること。
　　　　（イ）　電圧動作型のものにあつては、次に適合すること。
ａ　試験品の引きはずしコイルと直列に２００Ωの抵抗器を接続し、その両端に次の表に掲げる電圧を閉路後および閉路と同時に加えたとき、それぞれ同表に掲げる動作時間内に動作すること。
試験電圧（Ｖ） ２５ ５０ 定格対地電圧に等しい電圧
動作時間（秒） ０．５ ０．２ ０．１
ｂ　引きはずしコイルと直列に２００Ωの抵抗器を接続し、試験品を閉路した状態において、電圧を３０秒間で１０Ｖから２５Ｖに達するような割合で連続して上昇させたとき、電圧が２５Ｖに達する前に開路すること。
ｃ　引きはずしコイルと直列に５００Ωの抵抗器を接続し、試験品を閉路した状態において、電圧を３０秒間で１０Ｖから５０Ｖに達するような割合で連続して上昇させたとき、電圧が５０Ｖに達する前に開路すること。


　　　　（ロ）　電流動作型のものにあつては、次に適合すること。
　　　　　ａ　定格電圧に等しい電圧を加え、負荷を接続せずに試験品を閉路した後、試験品の１極に定格感度電流の５０％に等しいもれ電流を通じたとき開路せず、かつ、次に適合すること。
　　　　　　（ａ）　高速型のものにあつては、定格感度電流に等しいもれ電流を通じたとき、０．１秒以内に開路すること。
　　　　　　（ｂ）　時延型のものにあつては、定格感度電流に等しいもれ電流を通じたとき、定格動作時間の５０％の時間（０．１秒以下となる場合は、０．１秒）を超え１５０％の時間（２秒以上となる場合は、２秒）までの範囲内に開路すること。
　　　　　　（ｃ）　反限時型のものにあつては、定格感度電流に等しいもれ電流を通じたとき０．２秒を超え１秒までの範囲内に、定格感度電流の１４０％に等しいもれ電流を通じたとき０．１秒を超え０．５秒までの範囲内に、定格感度電流の４４０％に等しいもれ電流を通じたとき０．０５秒以内に開路すること。
　　　　　ｂ　定格電圧に等しい電圧を加え、定格電流に等しい電流を通じた後、試験品の１極に定格感度電流の５０％に等しいもれ電流を重畳したとき開路せず、かつ、次に適合すること。
　　　　　　（ａ）　高速型のものにあつては、定格感度電流に等しいもれ電流を重畳したとき、０．１秒以内に開路すること。
　　　　　　（ｂ）　時延型のものにあつては、定格感度電流に等しいもれ電流を重畳したとき、定格動作時間の５０％の時間（０．１秒以下となる場合は、０．１秒）を超え１５０％の時間（２秒以上となる場合は、２秒）までの範囲内に開路すること。
　　　　　　（ｃ）　反限時型のものにあつては、定格感度電流に等しいもれ電流を重畳したとき０．２秒を超え１秒までの範囲内に、定格感度電流の１４０％に等しい電流を重畳したとき０．１秒を超え０．５秒までの範囲内に、定格感度電流の４４０％に等しいもれ電流を重畳したとき０．０５秒以内に開路すること。
　　　　　ｃ　定格電圧に等しい電圧を加え、負荷を接続せずに試験品を閉路した後、試験品の１極にもれ電流を３０秒間で定格感度電流の５０％に等しい電流から１００％に等しい電流に達するような割合で連続してもれ電流を増加させたとき、電流が定格感度電流に等しい電流に達する前に開路すること。
　　　　　ｄ　定格電圧に等しい電圧を加え、負荷を接続せずに試験品を閉路した後、試験品の１極に２０Ａの電流を通じたとき、高速型のものにあつては０．１秒以内に、時延型のものにあつては定格動作時間の５０％の時間（０．１秒以下となる場合は、０．１秒）を超え１５０％の時間（２秒以上となる場合は、２秒）の範囲内に、反限時型のものにあつては０．０５秒以内に開路すること。
　　　リ　漏電引きはずしテスト装置の開閉性能漏電引きはずしテスト装置を有するものにあつては、試験品を通常の使用状態に取り付け、次に掲げる試験方法により開路させたとき、各部に異状が生じないこと。
　　　　（イ）　電圧動作型のものにあつては、定格対地電圧の８０％に等しい電圧および１１０％に等しい電圧を加え、１０秒間隔でそれぞれ１０回テスト装置を操作すること。この場合において、アース線を接続する端子に５００Ωの抵抗器を接続してアースしなければならない。
　　　　（ロ）　電流動作型のものにあつては、定格電圧の８０％に等しい電圧および１１０％に等しい電圧を加え、１０秒間隔でそれぞれ１０回テスト装置を操作すること。
　　　　（ハ）　定格電圧に等しい電圧を加え、１０秒以内の間隔で１，０００回テスト装置を操作すること。
　　　ヌ　低電圧開閉性能
　　　　操作回路を有するものにあつては、通常の使用状態に取り付け、定格操作回路電圧の８５％に等しい電圧を操作回路に加えて開閉の操作を行なつたとき、動作が確実であること。
　　　ル　開閉性能
　　　　（イ）　カットアウトスイッチにあつては、通常の使用状態に取り付け、定格電圧に等しい電圧を加え、定格電流に等しい電流を通じ、引き輪またはとつ手に力を加えて開路し、閉路する操作を毎分１０回の割合で連続して５０回行なつたとき、各部に異状が生じないこと。この場合において、負荷の力率は、０．７５以上０．８以下としなければならない。
　　　　（ロ）　カットアウトスイッチ以外のものにあつては、附表第二２の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　ヲ　耐圧力性能
　　　　圧力スイッチにあつては、通常の使用状態に取り付け最大動作圧力の１．５倍の圧力を連続して１分間加えたとき、各部に異状が生じないこと。
　　　ワ　温度上昇
　　　　附表第三２及び３の試験を行なつたとき、これに適合すること。
　　　カ　絶縁性能